知の狩人　知の旅人

　来月26日にパリ・オリンピック開会式が行われる予定であるが、このパリ大会は、これまでの大会と大分様子が異なり、開会式をスタジアムで行わず、セーヌ河上で行うという極めてユニークな運営実施になる。パリ近郊の有名な観光施設でもいくつかの種目が行われる。マクロン大統領やパリ市長も大いに期待しているが、生憎先日行われたEUヨーロッパ議会選で自らが率いる「再生」の中道政党同盟が、大きく議席数を減らしマクロン大統領は、フランス議会を解散し大会の直前に総選挙を実施すると語った。IOC組織委員会も対策と準備に大わらわのことであろう。

　そんな関係者が戸惑っている時、９日に馬術と近代五種の庭園会場であるフランス絶対王制時代の歴史的建造物にして、フランスで初めての世界遺産に登録された由緒あるヴェルサイユ宮殿で出火騒ぎがあった。

　そうかと思うと、パレスチナがガザ地区戦闘の影響により、300人の出場予定の選手や審判員などが殺害され、出場出来なくなり、パレスチナとしては出場出来るのは数名だという。

　開会式では恒例により、前回開催都市・東京都知事からパリ市長へ五輪旗を手渡す予定であるが、都知事選の結果次第で、これも小池知事か、はたまた蓮舫新知事がその役割を務めるのか、注目されるところである。世界的にも珍しく東京都知事選は、２人の女性候補者による決戦の場となる。

　その最中に男女格差ジェンダー問題が近年日本でも話題になり、昨日世界経済フォーラムが発表した2024年版「ジェンダーギャップ報告書」によると、首都のリーダーを決める選挙に女性同士の決戦が脚光を浴びながらも、依然日本は調査対象となった146か国中118位で、前年の125位から僅かばかりランクアップしたとは言え、とても世界に向けて誇れる位置ではない。94位の韓国や、106位の中国にも遅れを取っている。今日からイタリアでG7首脳会談が始まったが、そのG7の中でももちろん最下位である。

　先日男性優先のメキシコに、初めて女性大統領が誕生したとのニュースがあったばかりである。メキシコでは長年男性優位主義文化が強いとされていたが、2014年に「パリテ」という議会議員は男女同数とする法が成立した。そのメキシコは日本を遥かに上回る33位で、アメリカの43位をも超えている。女性同士の対決の東京都知事選が、ジェンダー問題、並びに女性の地位向上に影響を与えるようなら、大いに結構だが、選挙前のメディアの伝え方は、実務的な公約や、政党の支援の在り方などに目が向けられ、女性の地位向上とか、女性の政治家を志す動きを推すようなものではなく、２人の女性対決は偶然の結果であるような捉え方である。当然日本のジェンダーに関する意識は、充分国民の中に沁み込んでいるわけではない。

　日本に対する評価が、118位の低位に留まったのは、政治部門が低く評価されたことが大きい。閣僚数は少し改善されたが、相変わらず女性議員数はほぼ横ばいで、これが改善されなければ、将来的にも女性の主張、権利が取り入れられることは少ないと悲観的に受け取られる。

　今回の「ジェンダーギャップ報告書」の順位を見てみると、予想されたように、北欧を主とするヨーロッパ勢が上位を占め、下位には女性を差別化傾向の強いアラブの国々が多いが、その中でアラブ首長国連邦が日本より遥か上位の74位にいることが少々理解し難い。また、昨日のブログにキプロスを批判したが、84位だった。来年度版では、日本がもう少し上位に上がって欲しいものである。

　昨年８月の人間ドック検査で若干心臓の不整脈が見られるとの診断で、翌９月にホルター心電図を撮った。その結果、格別心配するような状態ではないが、時間を置いて再検査するよう勧められ、今日慶應病院で再びホルター心電図を撮り、器具を身に付けたまま帰ってきた。明日これを病院で外してもらう予定で、今日は入浴出来ない。

　帰宅してテレビで報道番組を観ていたら、東京都議会定例会の最終日である今日最後に、小池百合子・都知事が漸く知事３選目を目指して７月７日の都知事選に立候補すると表明した。いつ立候補宣言をするか、メディアでもずっと注目され周囲の気をもませていたが、やっと本音を披歴したのである。すでに立候補を表明していた蓮舫・立憲民主党参議院議員がライバルであることを多面的に研究したうえで、漸く今日の出馬宣言となった。学歴詐称問題を引き摺ったまま、過去の実績をひけらかすであろうが、学歴詐称、それに伴うカイロ大学への巨額資金提供、48億円ものマッチングプロジェクション資金、明治神宮再開発プロジェクト等々、抱えた不透明な闇はとても軽視出来るものではない。

　今度の都知事選立候補者には、半分冷やかしとも思えるような泡沫候補がかなりいて、小池、蓮舫氏以下40名を超えると言われている。近くに設営された候補者用ポスターの掲示は30人分しかスペースがないが、20日の告知日にはポスター掲示板を増やさざるを得ないだろう。

　さて、今日の海外ニュースで、国政選挙とも言うべき欧州議会選の当選者に飛んでもない野郎が当選したと知って呆れ返っている。世界中の総選挙でも特別に注目され、その議会行動が注目されるヨーロッパ連合（EU）の議会選で、去る６～９日に投票が、９日に開票が行われ、極右が伸長したが、中でもフランスのマクロン大統領の与党連合にとっては致命的で極右政党に大敗を喫して、国民議会の解散総選挙を行う方針を打ち出したばかりである。そのヨーロッパの政治的動きにさざ波を立てた若手の犯罪人が予想を覆して当選した。キプロスで政治経験もなければ、政党からの推薦や支持もないが、SNSで若者層を中心に自身への投票を呼びかけ、何と得票率19.4％を得て当選したユーチューバーのフィディアス・パナイオトウ氏である。まだ24歳の若者であり、日本なら被選挙権もない。

　パナイオトウ氏が、ヨーロッパのみならず、日本国内でも注目されたのは、昨年10月に日本を訪れた際、JR新幹線をはじめ、鉄道に無賃乗車したり、宿泊してもいないホテルで朝食を無料で食べたりした行動を、ユーチューブで「ただで日本中を旅した」として動画を堂々公開した確信犯だったからである。はっきり言って犯罪人である。流石にこの動画は日本で批判され、表面的には謝罪したが、犯罪として問題視されなかった。

　しかし、こんな人物が世界の政治の舞台で何をしようとしているのか。ただ、目立ちたいだけの売名行為で、他人への迷惑や非礼、犯罪行為などはまったく眼中にない。況や、世界でも難しい国際政治の舞台で、彼がやれることなぞひとつもないだろう。こういう人を国際舞台へ趣味や気分次第で送りだそうとするキプロス国民の民度も見下げ果てたものである。

　現代社会でIT技術が高度に発展し、使用者のモラル次第で、安易に悪用されるケースが目立つようになった。こういう不届きものを生かすも殺すも、結局は国民の良識であると思う。

　コロナが明けて漸く複数で集まれるようになった。久しぶりに元会社の同僚2人と、東急田園都市線二子玉川駅近くのエクセル東急ホテルで会食をして楽しいひとときを過ごすことが出来た。30階のガラス越しに霊峰富士を望めるのは、幸せの一言である。３人揃って80歳を過ぎているので、それほど前向きな話は出ないが、どうしても同期生会の話題が多くなる。所属するグループの同期生会なども年齢的に今後中止するケースが多くなるだろう。会社の学卒同期生の集まりも、コロナ期間中は休止していたが、その間に年賀状も送ってくれなくなった同期生もいる。健康を害しているのかも知れない。年齢的にも次回は最終回と銘打って同期生会を開き、そろそろ同期生会を取り止めるのがbetterではないかと思い、近々同期生に連絡をしようかと考えている。

　さて、世俗的な話ではあるが、最近富士山が見られなくなるということから、マンション建設に物議を醸していた自治体がある。東京都国立市である。

　テレビ画面にいきなり大きな新築マンションの建物が現れ、説明によるとそれが近い内に取り壊されるという仰天する話である。完成間近の洒落た10階建てマンションで「富士山の眺望が望める」ことが、セールスポイントだったという。それも当初は、11階建てを予定していたが、反対の声を聞いて３ｍほど低くして、10階建てを提案したらしい。すでに販売を開始していて富士が眺められることを楽しみに購入した人もいるらしい。それが、急転直下ビル自体を取り壊すというから、街から富士山が見えなくなると反対していた市民も「まさか？」と狐につままれたような気持ちだという。

　不動産の専門家ですら、「反対運動があるのは珍しくない。裁判沙汰になっても事業者の考えが通ることが多い。最終的に事業者が事業を諦めて解体までするのは、よっぽどだったと思う。これまで聞いたことがない」と驚いている。

　このマンション建設では国立市は近辺の住民に対する配慮が求められるが、事業者に対して高さ制限はないとしている。住民の２つの反対理由は、①富士山が見えなくなる、②マンションの北側に建っている戸建て住宅は日中日陰になる、ということのようである。

　それにしても完成直前の洒落たマンションを業者が解体するということは、とても想像出来ないことで、住民も半信半疑で、むしろ複雑な心境のようだ。大きな負担を背負うことになった施工業者の積水ハウス㈱は、「建物が建つことによって、周辺への影響を充分に検討が出来ていなかったため、当社として解体することを判断した」と苦しい胸の内をコメントとして述べた。同じようなケースで、裁判沙汰になってこれまでは大体施工業者の主張が通っていた。正に稀に見る珍しいケースである。

　この出来事で、つくづく知ったのは、富士山の言うに言われぬ神通力である。富士山の姿を拝めることは、日本人にとって信仰心と力の源泉となることである。

　それにしても今日は富士山が見られて良かった。

　今月初めに世界一の人口を数え、有権者数でも９億７千万人と言われる巨大なインドの総選挙の開票が行われ、モディ首相は与党として獲得議席は減らしたが、昨日3期目の首相に就任し、引き続き政権を担うことになった。何もかも巨大化するインドらしく、閣僚の数も71人もいるというから驚く。今インドは世界中からその経済発展ぶりが注目されている。発展の要因は、人口が増える中で中間所得層の割合が年々増加すると見込まれ、彼らが耐久消費財の購入に走るだろうと予想されているからである。国民の平均年齢は28歳と若く、中間所得層もこの10年間で倍増している。

　IMF（国際通貨基金）の成長予測によれば、2019～23年にインドのGDPは年平均7.7％の成長率を示し、成長著しい中国の5.9％を悠々上回った。それはアメリカの1.8％、日本の0.6％を遥かに凌駕している。30年には世界のGDPは、１位中国、２位アメリカ、そして３位にインドが参入し、日本は４位に下降する。更にドラマチックなのは、50年になるとインドは、アメリカを追い越して中国に次いで２位にランクアップすることであり、アメリカは３位に落ち、日本に至っては７位のメキシコに次いで８位にまで下落する。

　１人当たりのGDPで見れば、当然ながら人口の多いインドはかなり下位になる。ロシアやブラジルよりも下位にいる。現在の経済成長は、まだ初期段階であり、今後人口や中間所得層が増加することにより、経済成長が加速し、同時に１人当たりのGDPも増加するものと見られている。現在の50年の予測では、GDPベスト10からは、かつての先進国が３位のアメリカ、８位日本、９位ドイツ、10位イギリス以外は消え、途上国だった中国の１位を筆頭に、２位インド、４位インドネシア、５位ブラジル、６位ロシア、７位メキシコが入ってくる。

　インドがこのまま経済成長すると国際的に大きな影響を与えると警戒されている問題がある。インドは現在国民の８割がヒンドゥー教徒であり、宗教対立が懸念されるイスラム教徒は14％とされているが、それでも数にすれば２億人にもなる。そのイスラム教徒、及び少数派のシーク教徒に対してヒンドゥー教徒の警察権力による弾圧が厳しく、インド国内各地で暴動が相次いでいることである。モディ政権によるイスラム教徒弾圧は、国内ばかりでなく、今では国外でも頻繁に行われて、近年有力者、或いはテロリストと目をつけられたイスラム教徒の暗殺事件がしばしば伝えられている。アメリカ、カナダ、イギリスの捜査当局は、海外における反政府分子の除去を企んでいるインド当局の行動に対して警戒し、これらの国々の首脳は、直接モディ首相との会談で懸念を伝えたという。国内で総選挙が近づいているイギリスでは、インド系のスナク首相もこの問題に頭を痛めているようだ。

　インドは、現在経済成長とそれを支える人口の増加により、世界中から注目と期待を集めているが、思わぬところで躓きかねない。イスラム教徒が厳しい仕打ちを受けているインドは、アジアでもインドネシア、パキスタンに次いで世界第３位のイスラム大国である。アジアが中東のアラブ諸国を凌ぐほどのイスラム大国であることから、インドもいつまでもイスラム教徒を弾圧しているわけには行かなくなるだろう。インドの急成長によってヒンドゥー教徒のイスラム教徒いじめが脚光を浴び、それが国際社会の中で大きな問題にならなければ好いがなぁというのが率直な感想である。

　寡聞にして知らなかったが、今年度からひとり年間1千円の「森林環境税」が新たに課税されることになった。まさに「寝耳に水」である。それを知ったのが、税が今月６月から徴収されるとの先日のテレビ・ニュースだった。あまり国民が知らない間に、もうすでにスタートしていたのだ。目的は、森林の整備、及びその促進に関する施策の財源として使われるということで、国民から課税した税収は、国が森林環境譲与税として今度は各自治体に分配される。

　普段あまり関心を抱かない森林などの維持費を国民が知らぬ間に国がこっそり徴収するという、少々騙し討ちのようなやり方は、身勝手ではないかと思う。もう少し前広にメディアなどを通して説明し啓蒙したうえで実施して欲しいものである。サラリーマンは、今月分の給料から差し引かれるが、我々公的年金受給者は10月から課税される。

　主旨は理解出来るが、いつもながら国の施策の狡いところは、この新税が13年前の東日本大震災の復興資金として昨年まで10年間に亘り、国民から都道府県税、市町村税合わせて年間１千円を徴収していたが、今年度からなくなるので、新たに森林環境税という名称で、穴埋めしようとの考えが垣間見える。

　いずれにせよ国会で十分な審議も行わず、安易に課税する手前勝手なやり方には素直に納得出来ない。10月分の納税通知書をよく見てみたい。

　さて、パレスチナ・ガザ地区におけるイスラエル軍の攻撃により多数の人びとが生命を落としている。この数日エジプトやカタールなどが仲介して、停戦交渉が続けられているが、まとまる気配が見られない。それには、イスラエルの支援国であるアメリカがイスラエルに対して厳しく迫らないことが最大の問題である。そしてイスラエル政府の強情なまでのハマス殲滅論である。アラブやヨーロッパ諸国がしきりにイスラエルの対応を非難しているが、強気一辺倒で「ハマスの殲滅まで」とか、「人質の全員解放まで」と言い張ってイスラエルは、攻撃を停止しようとはしない。昨８日もイスラエルは、ガザ地区中部を「テロリストの施設を標的に攻撃」していると言い訳のように述べたが、100人以上が死亡したと言われている。２日前には、同じ地域にある国連パレスチナ難民救済事業機関（UNRWA）の学校を空爆して子どもら40人が死亡したと伝えられたばかりである。

　このイスラエル軍による子どもらを攻撃するあまりにも無慈悲で卑劣な行為に対して、国連報道官はイスラエルを「子どもの人権侵害国」と認定すると公表した。しかし、イスラエルは反発し、あくまでもハマスの徹底殲滅をと主張し続けており、現状では攻撃を停止することを期待することは出来ない。

　戦争を有利に続行している間は、国内における独裁者の地位が揺るぐことはあまりない。だが、イスラエルは、ネタニヤフ首相の国内基盤がやや弱く、それだけに簡単には攻撃から手を引くということは考えにくい。ロシアのプーチン大統領にしても内心は、権力基盤を固めるためには、ウクライナ侵攻をいつまでも続ける意向のようだ。習近平・中国国家主席がフィリピン海域へ違法に海洋進出を止めないことや、金正恩・朝鮮労働党総書記が軍事力を誇示するのも同じような理屈である。

　あまり大きく報道されないが、今アフリカのスーダンでも国軍と準軍事組織の間で紛争が激化し、断続的に死傷者が出て、７日までに１万５千余人が犠牲になり、国際機関が「ジェノサイド（集団殺害）」と非難している。私利私欲で権力欲の塊である支配者がいる限り、この世から戦争は消えないのではないかと暗い気持ちになる。

　どうも世界的にいろいろ雑多な騒ぎが各国で起こり、どこも社会的不安が溢れている空気の中で、昨夜デンマークのフレデリクソン女性首相が首都コペンハーゲンの路上で近寄って来た男に突然覆われ、ケガをした。警備体制はどうなっていたのだろうか。首相は事件にかなりショックを受けているという。５月には、スロバキアのフィッツォ首相が銃撃され、重傷を負ったばかりである。仮にも首相としての自覚と警護が、やや甘かったのではないかと思う。

　1977年シンガポールのリー・クワン・ユー首相が準国賓待遇で２度目の来日の際、こんなことがあった。外務省から滞在中に箱根へ小田急ロマンスカーで行かれるので、それに対応するようにと小田急電鉄を通して連絡を受け、何度か外務省で警視庁係官、新宿駅長も交えて打ち合わせをした。乗車当日、リー首相が公用車で小田急新宿駅へ到着されプラットホームを乗車口へ向かって歩いていた。その時、私は首相の周囲を取り巻くガードマンの後ろを歩いていたが、ちょっと小走りで動いた瞬間、ガードマンの何人かが私をじろっと凝視したので足が停まってしまった。それほど神経質なくらい慎重にしていたことに、驚くとともにある面で納得したものである。

　その点で、警備面から考えると国家の指導者である女性首相が無防備にも夜外出して、近づいてきた男に襲撃されるなんてことは、日ごろから事件が頻発している大都市で起こるとはとても考えられない。首相もかなりショックを受けたようだ。一種の慣れによる不注意ではないだろうか。流石にデンマーク首相府も対策を講じるようだ。いずれにせよ要人の警護には充分配慮してもらいたいものである。

　さて、Googleから恒例の５月分ブログ・アクセスのレポートが送られて来た。1か月分のアクセスと過去累計のアクセスの２種類のレポートである。ここでは、過去のアクセス・ランクから感じた、アクセス数が多い点に関して指摘したい。

　実は、５月も４月同様にアクセス数１位は、2013年９月30日に書いた「評価の分かれる盗作作家・山崎豊子さん」と、２位が、2022年８月16日の「つまらない新聞連載小説」と、まったく同じだった。毎回社会や政治、個人的行動なども気軽に書いているつもりだが、どうしてこれほど小説に関するブログに関心を抱いてもらえるのか。やはり私同様に、現代の小説の内容に納得出来ない人が多いのではないかと推察する。

　現在朝日朝刊に連載中の「G線上のアリア」もやや期待を裏切っている。ロマンチックなメロディーで始まるバッハの名曲と同名のテーマである。しかし、ロマンチックどころか、現時点では母親代わりだった叔母を施設に引き取ってもらい、散らかった家の中を片付け整理している段階である。すでに連載は70回に近づいているが、登場人物も少なく、どうもストーリー性が感じられず面白くもなく、前々回連載作品だった多和田葉子著「白鶴亮翅」に次いで、「朝日よ！ またか」というのが率直な感想である。作者の湊かなえ氏は、「告白」が大ヒットして本屋大賞を受賞したくらいの作家なので、期待していたが、現状では期待に応えてくれていない。またまた「つまらない新聞連載小説」を書くことになってしまった。

　NPO紙にフランスの世界遺産「モン・サン・ミッシェル」について寄稿文を書いたばかりである。そこはノルマンディー海岸のオバマ・ビーチにほど近い。そこで今から80年前の1944年６月６日、連合軍が200万人の兵士を投入し、第２次世界大戦の死命を制した「史上最大の作戦」と呼ばれたノルマンディー上陸作戦が決行された。

　昨日現地では、決戦の日を意味する「Ｄデー」の記念式典が開催された。式典には、マクロン大統領の他に、チャールズ・イギリス国王、バイデン・アメリカ大統領、トルドー・カナダ首相ら戦勝国の首脳らをはじめ、敗戦国ドイツのショルツ首相や、旧連合国側から多くの関係者が参列した。10年前の70周年式典には招待されたロシアのプーチン大統領が、今年はウクライナ侵攻などのせいで招かれず、戦勝国でありながら唯一欠席することになった。その代わりに旧ソビエト連邦の１連邦国だったウクライナのゼレンスキー大統領が招かれたのもロシア不招待のカラクリのせいである。

　実は、先月16日に再放送されたNHKテレビ・ドキュメンタリー【映像の世紀「バタフライエフェクト―史上最大の作戦」】が、このノルマンディー上陸作戦について分かり易く解説していたが、この作戦決行には、当時のスターリン・ソ連首相、ルーズベルト・アメリカ大統領、チャーチル・イギリス首相がイランのテヘランで会談し、積極的に作戦決行を主張したスターリンとは反対に、チャーチル首相は乗り気ではなかった。スターリンの狙いは、独ソ戦の最中に連合軍がドイツを攻撃すれば、ドイツは連合軍と同時にソ連攻撃することが重荷となり、独ソ戦からドイツが戦力を間引くことにより、ソ連は対極東作戦に一層注力出来ると考えたのだ。結果的にロシアの思惑通りとなり、ロシアは日本を侵略し、連合軍は勝利を決定的とした。

　このオバマ・ビーチへはモン・サン・ミッシェルや、セーヌの河口オン・フルール、シェルブールなど周辺の風情ある街々を2001年６月に訪れた。その折オマハ・ビーチ近くの丘の上にある戦没者の共同墓地を訪れたが、整然と墓石が並べられた様子を見て、維持管理がきちんとされている点で、国民の戦没者への慰霊の気持ちが伝わってきた。

　日本では、毎年終戦記念日の８月15日に日本武道館で天皇皇后両陛下ご臨席の下に全国戦没者追悼式が厳かに行われているが、それ以前に開催される広島、長崎の原爆犠牲者慰霊平和祈念式典では、反原発、反核運動のような動きが見られる一方で、政府の反原爆や反戦に対する考えや姿勢が後退するばかりでなく、憲法を軽視するような再軍備の機運が高まりつつあることが気になっている。

　さて、最近高齢者ドライバーによる交通事故が目立って増えたが、去る４日に埼玉県熊谷市内の横断歩道を青信号に従い渡っていた小学生１年生のグループに高齢者が運転する車が突っ込み、小学生ひとりが事故後３日経過しても依然意識不明の重体だそうである。84歳の高齢者ドライバーの言によれば、その信号の先の信号に目が行き手前の赤信号に気づかなかったと言う。４年前には、当時87歳の男性が池袋で母子２人を死亡させた生々しい暴走事故を思い起こす。いろいろ個人的な事情があり、彼らは運転を止められないようだが、年齢的に事故を起こす可能性が高いこともあり、80歳を超えたら周囲が説得して運転免許証返納を考えてみることが必要ではないかと思う。

　翻って私自身６年前の79歳の時、免許証を返納した。日常生活で時々不便を感じることもあるが、極力バスやタクシーを利用して、維持管理費がかからなくなった点から考えても、結果的には良かったと思っている。苦しむのは、結局本人と家族、そして犠牲者となる本人とは縁のない他人であるということを良く考えるべきだと思う。

　今朝の新聞記事には少々驚かされた。今しきりにその効用と同時に弊害も指摘されているAIによる文章作成である。自分の頭で考えるのではなく、AI頼りの文章作成である。これが小中高生の作文にも使われているらしく、昨年度の「青少年読書感想文全国コンクール」には明らかにAIを使用して書かれた作文が複数寄せられたというからショックである。幼児期における作文とは、これから成長する過程で文章作りの基礎を固め、その後文章力を向上させる重要な時期である。それが幼いころから頭脳を使わず、身近にあるAIを手軽に使用するようでは、大人になって文章力が身に付く筈がない。コンクールの主宰者が懸念しているように、これには身近に生徒たちと接触して作文の様子を知っている先生や家族が気が付きそうなものだが、現実には先生にも判断出来ず、見抜くのは難しいと思案投げ首のようだ。今後AI技術が更に進歩したら見抜くのは一層困難になると思う。

　昔から幼児の初等教育にとって基本的に大事なことは、「読み、書き、ソロバン」と言われているように、子どもたちの初等教育は、幼いころから彼らが本を読み、自分の頭で考えて文を書くということに尽きると思う。

　近年大学生の卒業論文などもチャットGPTなどを使って書く学生が増えたと、大学関係者が頭を痛めているとのニュースを聞いて驚いたことがある。我々の学生時代は、書き上げた論文を教授と１対１で向き合い、その理論的根拠や表現など内容をじっくり議論し、話し合って、教授からアドバイスをいただきながら文章を修正しつつ、まとめたものである。私の卒業論文は、やや硬い「河上肇論」というものだったが、河上の書籍を何冊も読み込み、ある程度河上の考え方を知ったうえで、卒論として書き上げた。決して自慢できるような卒論ではなかったが、私なりの思想、視点と論調から、私でなければ書けない独自なものだったと幾分自負しており、一応自分なりに納得することは出来た。これで学生時代の大きなノルマは何とか果たすことが出来たと思っている。

　ところが、AIが一気に小学生レベルにまで進出してきたら、子どもたちは自らの頭で考えて自分で文章を作成することが出来ず、作文することが出来ないまま大人になってしまう。大人になってもまともな手紙すら書けないのではないだろうか。国民的低能化現象にもなりかねず、恐ろしいことでもある。しかも今後ハイレベルのAIが開発されたら、作文も出来ず、組織内でも必要とされなくなり、社会的にも存在感が希薄になる。同時に、社会が格別優秀な人材を必要としなくなるのではないかと憂うる。

　その一方で、文章がAIによって作成されたものであるか否かを判定するツールも、まだ道半ばながら開発されつつあるようだ。だが、いずれイタチごっこになるのは明白である。地球上で多額の投資をして人間の頭脳を錆びつかせる技術を競うなんて宇宙の他の衛星から見たら、笑いものにされるのではないだろうか。

　確かに時代がこの傾向を受け入れるようになったという背景はあるが、安易に頭を使わない手段を選ぶようになると、いずれ人間社会は崩壊の道を辿るようになるのではないかと心配である。

　インドの「世界最大の選挙」と言われる大型総選挙に、漸く決着が付いたようである。なにせ広大な国土に９億７千万人もの有権者がいるので、選挙自体に時間がかかる。昨日一斉に開票し、モディ首相の与党インド人民党はかなり票を減らしたが、先ずは与党連合として過半数の議席を維持したので、引き続きモディ首相が３期目の首相となる。但し、与党議席は前回より大分減らして厳しい政権運営になる。国内には物価の上昇、若者の失業率の高さなど難問を抱え、イスラム教徒などとの共存も思うように行かず危なっかしい。

　インドは近年人口増により昨年中国を抜いて世界１の人口を抱えるようになった。それに歩調を合わせるように、海外資本を受け入れるなどして国内経済発展に力を入れ、国内総生産（GDP）は、2025年には22年にドイツに追い抜かれ3位から４位に転落した日本を追い抜くと見られている。27年には３位のドイツをも追い越して中国、アメリカに次いで世界３位になると予想されている。途上国だった国が急速に経済的に成長を遂げると、それに伴い国内に難しい問題がいくつも発生する。国際NGOオックスファムは、インドについて、「人口の１％がインドの富の４割を保有している」と公表し、同時に人口の２億３千万人弱が貧困層として暮らしている現状に、格差是正のための富裕層への課税強化を実行出来るか否かが問われていると提言した。インドにとって経済発展の恩恵を国民が等しく受けることが出来るかどうかが、今後インドが成長への大きな課題となるであろう。

　インドに引き比べて日本の経済成長はあまり捗々しいとは言えない。その原因として考えられるのは、専門家は設備投資と技術進歩の停滞があると述べているが、最大の原因は少子高齢化現象にあると思う。少子高齢化が少しでも是正されないなら経済発展のキーである若年労働者の不足や、設備投資と技術の進歩について死にもの狂いで向き合わないと、かつて世界を驚嘆させた戦後の経済発展を遂げた日本は取り残されていくのではないかと些か気がかりである。

　国内経済の停滞もさることながら、日本は政治の劣化が夥しい。あまりにも低レベルの政治にはうんざりする。今の日本が経済的に停滞しているのは、国会議員をはじめ多くの政治家の責任でもあると思う。今政府と野党の間で政治改革を巡るやり取りが行われているが、その中心が政治資金規正法改正案を巡る話し合いで、与野党が合意していた筈の衆議院採決が一夜にして先送りされた。特に、自民党と公明党、日本維新の会の駆け引きがまるで猿芝居である。よくぞこんな低レベルの騙し合いが出来るものだ。岸田首相が当初自民党内の批判を覚悟のうえで、公明と維新に妥協した。それが自党内で反発が大きく、維新の要望を受け入れないとした。これに維新は烈火の如く怒り、今や国会どころか政党間の局地戦に発展し、それを立憲民主党がはやし立てている有様である。まったく国民の声を無視して勢力争いをやっているのだから、手に負えない。これが今の低レベル政治家の実態なのである。それでも何とか同法案は衆議院特別委員会で可決された。しかし、パーティー券を購入した人の公開基準額を現行の20万円超から５万円超に引き下げ、政策活動費のすべての支出を対象に、領収書などを「10年後」に公開としたようだが、なぜ発生時点で領収書公開が出来ないのか。疚しい点がたくさんあるからであり、10年後では議員当人があの世で健在かも知れない。馬鹿々々しいにもほどがある。

　こう言ってはどうしようもないが、今の国会議員は私利私欲に駆られて国会で遊んでいるだけで、国家、国民のことなんてまったく考えていない。

　そこで熱くなった頭を冷やすために、今朝の朝日「天声人語」の冒頭文を紹介しよう。「JR大和路線の路線図をじっと見る。奈良駅の一つ先―おお本当だ。郡山、大和小泉、法隆寺、王子（、）三郷、河内堅上（かわちかたがみ）。お気づきだろうか。連なる駅の名で五七五七七になる。日常のなかに隠れたリズムの楽しさだろう～」

　今日６月４日は、私にとって２つの事象が忘れられない。ひとつは、35年前に中国・北京で起きた天安門事件である。共産党１党独裁国家の中国が、自由と民主化を求める学生らを武力で鎮圧し、多数の死傷者を出した。国民の間にはかなり以前から不満が充満していた。この日それに共鳴し同調した学生らを主に若者層が北京の天安門広場に集合して集会を行っていた。そこへ軍部が強引に戦車で乗り込み市民や学生らに対して発砲するなど鎮圧し、多くの犠牲者を生んだのである。中国政府の公式発表では、死者319人と伝えられたが、実際には遥かに多くの犠牲者が出て、一部にはその数は１万人を超えたとも言われている。

　その後犠牲者の母親を主に遺族たちのグループ「天安門の母」が、度々中国政府に対して犠牲者の名前と人数の公表、犠牲者と遺族への賠償、そして事件の法的責任の追及を求めているが、中国政府は、政府としてすでに明確な結論を出し、遺族らが求める真相の究明は必要ないと昨日冷徹なコメントを出している。中国国内では事件自体がタブー視され、近年の若者たちはこの事件についてはほとんど知らないという。秘密国家中国の怖いところである。

　気になるのは、これほど人権弾圧の大悲劇を、日本のメディア、特に新聞がほとんど報道しなかったことである。リベラルな朝日ですら今日の朝刊には、天安門事件には１行も触れられていない。僅かに１日夕刻に日本在住の中国人が新宿駅南口に集まり追悼イベントを行ったことを朝日デジタルが伝えた程度である。漸く夕刻近くなってテレビ・ニュースで報道する有様である。これでは、普段ロシアのウクライナ侵攻や、イスラエル軍のガザ地区攻撃を人道問題だとして厳しく追及していた立場とは整合性がなく、ダブルスタンダードと批判されかねないのではないかと思う。時が経てば忘れられるということでは、太平洋戦争の悲劇や、広島・長崎原爆投下もいずれ忘れられてしまうということを暗示しているようなものではないか。

　さて、もうひとつの忘れられないこととは、今日の日付を名付けた「六四会」の活動である。これは太平洋戦争時の陸軍航空第五飛行師団・飛行第64戦隊、通称「加藤隼戦闘隊」の戦友会の名称である。1970年に「六四会」の方々を紹介され、慰霊団企画を要請されて交渉のため旅行インフラがまったく未整備だった当時のビルマ（現ミヤンマー）へ下見調査に出かけ、72年１月「第１回加藤隼戦闘隊ビルマ戦跡巡拝慰霊団」を結成して、22名の「六四会」の方々とご一緒したことが長いお付き合いの始まりである。

　「六四会」は毎年６月４日に、靖国神社にお参りして戦争中に戦死された仲間を慰霊するのが恒例で、全国から数多くの戦友が集合して慰霊祭と、その後に「六四会」親睦会を開催するしきたりだった。A級戦犯を弔った靖国神社へ参拝したこととは関係なく、飛行第64戦隊戦没者の霊を敬い、慕う思い出の会で72年以降私も毎年出席し、それは「六四会」が解散するまで続いた。最後の「六四会」では、どこまで本気か、「また戦うようなことがあったらその時も一緒に戦おう」とそれぞれ肩を抱き合い涙を流し、永久に別れて行った光景が忘れられない。戦争を知らない人たちが、無暗に好戦的になり再軍備を是とする傾向になり勝ちであるが、厳しい戦争を生々しく体験し、仲間を喪いながらも戦争には絶対反対という、命からがら戦地から復員した戦友会の方々の言い分は重い説得力があった。

　今日は、改めて戦争反対を誓う１日である。