知の狩人　知の旅人

　今年５月に先進７か国首脳会談（G7）が岸田首相の地元広島市で開かれるのを前に、G7で議長を務める首相は、取り敢えずドイツを除く５か国を足早に訪問し、５か国首脳と顔合わせを兼ねて会談した。会談の主たる目的は、対中国政策でG7が足並みを揃えるための根回しのようなものだ。１か国に１日しか滞在しないハードスケジュールである。昨日最後の訪問地としてワシントンD.C.を訪れた首相は、バイデン大統領と首脳会談を行った。話し合いは、予定通り中国を念頭に東シナ海や南シナ海での力による一方的な現状変更の試みに強く反対するとともに、台湾海峡の平和と安定の重要性を共有し、平和的解決を促していく方針で一致した。具体的に日本の反撃能力を含む防衛力強化で、日本国内では国会、国民への説明も十分しないで身勝手に決めた防衛予算の大幅な増額などは、アメリカにとっては望むところであり、台湾有事に際しては、アメリカ１国が台湾を防衛支援するだけではなく、はっきり明言しないまでも日本が支援してくれるものと受け取った印象である。実際バイデン大統領は、日本の防衛力強化を称賛している。日本はすでに専守防衛の看板を降ろし、事の成り行き次第では、台湾有事に自衛隊が関与する危険がある。

　首脳会談後恒例の共同記者会見がなぜか行われなかった。その理由は、バイデン大統領が副大統領時代に機密文書を外部に持ち出していた問題で、司法当局が捜査を進めていることが、記者会見に応じていられない気持ちにさせたのではないだろうか。機密書類持ちだしについては、トランプ前大統領が昨年特別検察官の捜査を受けたし、当時バイデン氏はトランプ氏の不適切な機密書類の扱いを無責任だと糾弾していたが、今度はブーメランのようにバイデン氏に跳ね返ってきた形である。こんなことで共同記者会見が反故にされたのだ。日本はアメリカに「好い子・日本」とおだてられ、アメリカに利用されているだけではないのか。

　いずれにせよバイデン大統領個人にまつわる不祥事のせいで、日米首脳共同記者会見が開かれなかったのは、極めて異例であるし、首脳会談を重要視していないことを露呈したことにもなる。

　この度の岸田外遊は、G７に先立つ根回し外交であるが、短兵急にことを成し遂げ、その実行力において訪問したこと自体の評価は政府内では高まったかも知れない。だが、最近の岸田首相の言動を見るにつけ、ドロ沼に足を取られて沼でおぼれ死にそうである。とにかく軍事費を増額し、アメリカへ兵器を注文し、専守防衛どころか最前線へ進出するイメージが強い。日本が戦争に向かうその最前線の先頭に立って旗を振っているようだ。国民の意見も聞かずに、憲法をないがしろにして自衛隊が武器を担いでアメリカのご機嫌を取りつつ台湾近海にまで進出し、日本を戦争に巻き込みかねない危機に追い込むような行動がイメージとして浮かんでくる。最早国内には残念ながら我々がデモに参加した60年安保闘争時のような反軍事、反戦の空気が感じられない。その隙に岸田首相はむしろ先手を打って、軍事国家への道へ歩みだそうとしている。あ～ぁ！怖い！怖い！

　今日「13日金曜日」というのは、古来キリスト教国では厄日として歓迎されない１日であると承知していた。

　ところが、意外にも今では欧米でもこの日十字架にかけられたイエス・キリストが処刑された日とされたストーリーは俗説らしい。イエス・キリストが処刑された正確な日付については、聖書や歴史的な資料にも明確な形での記録は一切残されておらず、正確なことは不明なままになって俗説が独り歩きをしているというのが、真相のようである。況や仏教徒が主の日本人には、この日が厄日と言われてもあまりピンとこない。

　現実に「厄日」に明るいトピックを取り上げてみよう。今日外国為替市場で円高が進み昨日に比べて３％近くも円の価値が上がった。一時１＄が140円台にまで値下がりした当時は、円安がどんどん進み日本経済の前途に暗い影が漂い日本中に暗いムードが流れた。それが今日午後３時過ぎには１＄が128円台にまで値上がりした。その原因として考えられるのは、アメリカの消費者物価の動きである。昨年からアメリカ国内では物価が高騰して一向に収まらず、共和党議員の中にはアメリカ政府は、ウクライナへ支援するより国内の物価高騰を抑える施策を講じるべきだとの声が出たくらいである。物価の高騰を抑止するためアメリカの連邦準備理事会（FRB）は、度々利上げを行った。だが、それでも物価上昇の勢いを止めることが出来ず、金利の上昇は他の国の金利に比べて大きな差が出来てしまった。

　昨日アメリカ労働省が公表した昨年12月の消費者物価指数は前年同月比で上昇したとは言え、伸びはかなり鈍化した。これにより市場では、FRBが利上げのペースを緩和させるとの見方が強まっている。イギリスでは、アメリカの利上げは２月で打ち止めとなり、0.5％の利下げへ進むだろうとの観測もある。

　アメリカの金融緩和により、円安の最大要因が徐々に解消され、日本もかつてのように安定した１＄＝110円前後に戻る日が来るのではないかと期待される。円高水準に戻ることにより輸入品が安くなり、とりわけ今物価高騰の原因となっている原油価格が多少値を戻し、ウクライナ戦争の最中ではあるが、日本経済も多少安定するのではないかと期待される。こんなことを考えていると、今日13日金曜日は厄日ではなく、むしろ吉日ではないかと思えてくる。

　個人的に厄日的な現象として、今懸命に取り組んでいる2022年確定申告のアナログ式による書類作成で、今日は偶々昨年４月分の貸方と借り方に入出金項目を仕分けしていたが、どういう取りこぼしがあったのか、どう計算をやり直しても貸し借り勘定が合わない。いくつかミスを発見したが、夕方になり漸く貸借が合致し、何とか４月分の締めを行ったていたらくである。これは俗説の根拠となったキリストを裏切ったユダのせいかなと奇想天外な幻想に捉われている始末である。私にとっては、俗説通りやはり厄日と言える１日だったと言えるのかも知れない。

　「ユニクロ」を運営するファーストリテイリング社が、３月から正社員の給与を上げると公表した。これだけのニュースならどこにもある話だが、この会社の場合賃上げ幅があまりにも大きいのでメディアでも格好の話題となって、昨日もこれについてテレビが街で通行人らにインタビューして感想を聞いている姿が見られた。年収で最高40％の賃上げという極端な例ばかりが、切り取られて報道されているが、会社では数％から40％のアップと随分幅を持たせている。だが、正社員8,400人のいずれもが恩恵を受けることが出来る。それでも会社としては、実績に基づいた基本給の水準を引き上げ、現在の給与制度を決めた20年前以降このような全面的な賃上げは初めてというから、メディアの受け止め方と会社の考えの間にやや乖離があるのではないかと思う。それにしてもこのご時世に景気の良い会社があるものだ。穿った見方をすれば、これまでの給与がそれほど高くなかったということも言えるのではないだろうか。

　この決断の背景には、当然ながら物価の高騰がある。電気料金、ガス料金の大幅な値上げの外に食料品を主とする日用品・雑貨類が悉く値上げされ、生活が苦しくなったと述べる人が増えた。

　会社としてはこれほど大幅な賃上げの狙いは、国内を視野にしたのではなく、むしろ海外社員と国内社員の間に給料面で開きがあることを解消したい思惑があったようだ。日本人の給与が先進国のそれに比べて低いために、ユニクロでも海外社員の給料が国内社員のそれを上回る傾向が見えてきたのではないかと推測する。会社はその是正のために国内社員の給与を思い切って引き上げたというのが狙いではないだろうか。それにしても最高引き上げの40％という数字にメディアも圧倒されたようだ。実情はどうだろうか。ひょっとすると40％の賃上げを獲得した社員のこれまでの給与が極端に低かったのだろうか。そして、来年以降の給与はどの程度引き上げられるのか興味深い。メディアから伝えられる情報だけでは、実態を把握し難い。今年限りの珍事でなければ好いがと思う。

　さて、コロナ渦による新規感染者が、政府の行動緩和策とは裏腹にこのところ増え続けている。しかも死者の数がうなぎ上りに増え、ついに昨日は初めて１日に5百名を超えて520名（午後７時半時点）の人々が亡くなった。また、重症患者も増え、病院の重症患者用のベッドが足りなくなる心配が出てきた。友人の中にも感染者が現れている。実際昨日までに日本人の感染者累計は、３千万人を超えたので、計算上は国民の４人にひとりが感染したことになる。海外でも各国によって認識と対応は異なる。これが、入国規制などが難問にぶつかっている。中国政府が日本人への入国ビザを一時発給停止にしたことが、中国側の狭い視野から両国間の外交に支障を来たす恐れが出てきた。

　１冊の出版書が発売と同時にこれだけ世界中を騒がせたのは、前代未聞ではないだろうか。かねてより出版の前評判があったイギリスのハリー王子（ヘンリー王子とも呼ばれるが、HARRYをなぜヘンリーと呼ぶのだろうか）が、イギリス王室の内情、王室内のスキャンダルなどを「スペア（SPARE）＝予備」と題してドキュメンタリーを出版し、世界へ公開したのである。契約金も約60億円というからすごい。発売早々購読者が書店へ殺到して、発売初日で40万部を売り上げる過去にもないほどのベストセラーとなってしまった。410頁の書であるが、アフガニスタンで従軍中に25人も殺害したことを臆面もなく書いているようだが、ほぼ全編に亘ってイギリス王室批判を貫いているようだ。メーガン妃は女王の国葬にはイギリスへ帰らぬようチャールズ国王から釘を刺されたとか、ウィリアム王子に暴力を振るわれたような兄弟げんかを暴露したり、権威ある王室の一員としては少し嗜みが足りないようだ。ハリー王子は、アフリカ系のメーガン妃と結婚を決断したころから、王室の態度が排他的になったと漏らしていたが、ここまで王室の恥を晒すような行動に出たとなると恐らく「覆水盆に返らず」となってしまうのではないだろうか。

　王子にとってはもちろん、王室にとっても、またイギリス国民にとっても残念な結果であり、また許しがたい行動と受け取られるだろう。数年前には結婚前のハリー王子の人気は国民の81％と高かったが、今や26％にまで下がってしまった。母国イギリスを去り、アメリカで生活していることもあり、このままではよほど優れた仲介者が現れない限り、王子がイギリス国民の懐へ戻ることは難しいのではないかと思う。タイムズ紙は、「傷ついた王子。怒りと挑発、愚かさについての悲しい物語」とにべもない。挙句に有害、悪趣味などと酷評している。

　例え日本語訳が出版されても私はあまり読む気は起きない。むしろ昨晩NHK「クローズアップ現代」で珍しく沢木耕太郎と彼の著作が紹介されたが、彼の25年間の執念を傾けた新作「天路の旅人」で取り上げた戦前満州、内蒙古、チベットを８年間も彷徨った西川一三の生涯を追ったドキュメントの方がよほど面白そうだ。

　さて、昨日韓国の最大野党「共に民主党」代表・李在明氏が検察に出頭した。これまでにも韓国では大物政治家が退任後に逮捕されたり、追放されたり、あまり納得のいく晩年を送っていない例がいくつもある。李氏は昨年公職違反容疑で在宅起訴されたが、国会議員であるため不逮捕特権が認められている。だが、プロ・サッカーチームに絡む収賄疑惑でも捜査されている。李氏は2027年の次期大統領選の有力な候補者と見られており、これが民事事件にでも引っかかればその芽は摘み取られる。

　どうして韓国の大統領は、不祥事に巻き込まれるのだろうか。大体家族も絡んだ収賄事件が多いようだ。初代大統領の李承晩にしても４選を企み不正行為がばれるとハワイへ国外逃亡した。朴正熙のように夫妻揃って別々に暗殺された例もある。廬武鉉大統領のように投身自殺した人物もいる。現職を除く過去12人の大統領の内、実に10人の大統領経験者が自らの不徳により不幸な末路を迎えているのである。或いは、大統領へ最短距離にある李在明氏にも過去の大統領と同じ道を歩むことになるのだろうか。

　アメリカとブラジルでは、経済的、また文化的に大分開きがあると思うが、ブラジルで退任した前大統領がからんだ非民主的で暴虐行為が、アメリカと同じ軌跡を辿るとは思いも寄らなかった。事件は一昨日ブラジルの首都ブラジリアで起きた。昨年行われた大統領選をめぐる不正を訴えるボルソナーロ前大統領を支持する４千人のデモ隊が、三権の楚である大統領府、国会議事堂、最高裁判所を襲い暴れ回った挙句に建物内の器物を破壊した。警察と激しい攻防の挙句、デモ隊の1,500人が身柄を拘束された。

　このデモに対して当のボルソナーロ氏は、「平和的な抗議活動は民主主義の枠内にあるが、公共施設への侵入や、破壊行為はこの原則に反する」と表向きはデモを非難したツィットを公表した。昨年10月の大統領選でルーラ現大統領に敗れ、選挙の不正を訴えていながらアメリカへ雲隠れして、デモには直接的に関わっていないと述べているが、背後で糸を引いていたと思われても仕方あるまい。

　驚くのは、「ブラジルのトランプ」と呼ばれていたボルソナーロ氏の大統領在任中の言動と選挙後の動きは、アメリカのトランプ前大統領とまったく同じである。トランプ氏も2000年11月のアメリカ大統領選で民主党のバイデン現大統領に敗れるや、選挙に不正があったと自らの敗北を認めず、裁判に訴えたほどであり、21年1月に離任直前のトランプ大統領を支持するグループが無法にもアメリカ連邦議会堂を襲った。これはトランプ氏が背後で操っていたものと見られている。

　とにかく例え選挙で不正があったにせよ、もう少し順法的な手段でアピールすることは出来る筈である。それが民主国家ではないだろうか。ボルソナーロ氏にしろ、トランプ氏にしろ、もっと冷静に物事を判断すべきであるし、熱狂的な保守グループに左右されたり、そそのかすべきではないと考えている。ふたりはお互いに国内で偶々多数派の支持者を得て権力を付与されたが、真からの支持者はそれほど多くないのではないかと思う。こんな低俗なお遊びをやっているようだと同盟国の気持ちも信頼も次第に失うのではないかと心配される。

　さて、今日から政府が旅行代金を補助する「全国旅行支援」を再開する。コロナで散々辛酸をなめている旅行業界にとっては、天から札束が舞い降りてくるようなものだ。国内旅行のみならず、海外旅行、インバウンド業界にとっても吉となる筈である。ただ、これは前回の「GO TO TRAVEL」の40％補助に比べれば、今回の補助は20％であるので、旅行業界の思惑通り窮地を救ってくれるかどうか分からない。困ったことには中国がコロナ拡大傾向なのに旅行制限を緩和したが、各国が中国のコロナ情報を信用せず、中国からの旅行者に水際で厳しい入国規制をしていることである。中国はそれに反論して政治的だと批判し、今日になって突如日本人及び韓国人のビザ発給を一時停止すると、政治的な対抗措置に出てきた。中国はコロナ感染者数と死者数を少なめに報告していると世界保健機関（WHO）からクレームが出たばかりである。中国は現実を直視せず、姑息にも自らの都合ばかりを主張している。とても旅行の本質というものが分かっているようには思えない。相変わらず世話の焼けるお国柄である。

　今日は昔流に言えば、「成人の日」である。かつては１月15日と日時が固定していた。それが、１月の第２月曜日になり、今年からは更にややこしくなった。特に毎年恒例だった成人式をいつの時点で行うのか、各自治体によってまちまちである。

　複雑になった理由のひとつは、成人の概念が、従来の20歳から昨年18歳に年齢が２年引き下げられたことによる。中でもコロナ渦により昨年まで20歳になって行われる筈だった成人式が行われなかったこともある。自治体も頭を悩ませているようだが、これまで「成人式」と呼んでいたのを「20歳の集い」とか、「20歳を祝う会」のような呼び方をしている自治体が多いようだ。三重県伊賀市のケースでは、昨日８日に20歳、３月に19歳、５月に18歳を対象に成人式を行い、来年以降は18歳だけを対象に５月に成人式を行うという。

　一番頭を痛めているのは、今年18歳になった新成人から、コロナ１年目に20歳で成人式をやってもらえなかった成人までややずれ込んだが、祝うべき式典を上げてもらう成人たちが多くいることであろう。それはともかくもう18歳となれば大人としての自覚も持ってもらわなければいけない。

　思い起こせば、私の20歳はまだ２年目の浪人中で目の前の大学受験を控えていたので、ほとんど無関心でこれと言って思い出に残るようなことはひとつもない。そして３か月後の春には漸く大学生となることが出来て、今までの未熟な考え方と受験勉強からマクロ的な勉学に変わり、学問への姿勢としては随分変わったと思っている。大学２学年になってあの60年安保闘争があり、当時全学連書記長だった高校ラグビー部先輩、清水丈夫さんに勧誘された。だが、受験勉強から解放されたばかりだったので、デモには度々参加していたが、全学連の中核に入ってまでも活動する気持ちがなかった。今日20歳の成人式に出席する大学生の孫娘に、昨晩その60年安保闘争について尋ねてみたら、まったく知らないようでこんなものかと少々がっかりした。今の学生は全般的に社会運動や、政治運動にはあまり拘わらなくなっているのだ。政治的関心も薄く、若者の選挙の投票率が低いのもこんな些細なことからも知れる。こんなことで世界が戦いの時代に入っている現在と未来を上手に切り抜けてくれるだろうか些か心もとない。

　さて、年中行事となった税務署への2022年確定申告の準備を今日から始めた。パソコンで要領よく書類を作製するデジタル派とは違い、私は本件については手書きのアナログ派であり、毎年この作業で1か月近くを費やしている。昔の簿記と同じで金銭元帳に入出金の１件１件について仕分けして記入するのだが、面倒で嫌になることがある。だが、こればかりはやらないわけにはいかない。まあしばらくは確定申告書類の仕上げに気持ちを集中しようと思っている。

　今日は、うっかりして日課であるウォーキングに出かけるのを失念してしまった。比較的外は暖かく４時ごろに駒沢公園まで出かけるつもりだった。それが確定申告に捉われてすっかり忘れてしまい、気が付いたら外は暗くなっているような案配だった。認知症の一里塚へ足を踏み入れたかな？

　お正月に飲むお酒と言えば、お屠蘇である。以前はお正月３が日は必ず飲んでいたが、近年断酒をするようになってからこのお屠蘇も３日間お付き合いすべきところを２日はやらなかった。数年前からアルコールを飲むことはほとんどなくなり、昨年は正月に妻が手術で入院したので、夜６日間毎晩缶ビール１本を飲んでいた。だが、それ以外は８月末に中学時代の友人とほんのビールを１杯飲んだだけで、合わせても１年間に７回しかアルコールを飲まなかった。日ごろよりあまりお酒を飲みたい欲望が湧いてこなかったことが最大の理由である。根っからの酒好きではないということでもあろう。

　こんなことを書きだしたのも、今朝の朝日新聞「天声人語」にアルコールへの欲望と酒絶ち難しの実感をエピソード交りに描いているのに興味を惹かれたからである。古来「酒は百薬の長」という諺があるように、とかく酒は肯定的に見られている。間違いを犯せば、酒のうえのミスだからと犯した過ちを大目に見るところがある。中国の詩人でも陶淵明は、「夕として飲まざるなし」とか、李白は「一杯一杯また一杯」、「一飲三百杯」という言葉を残したほど酒好きだったようだ。日本の文豪でも夏目漱石が下戸だった例を除けば、大体呑み助が多かったようだ。特に幸田露伴、太宰治、若山牧水、坂口安吾らは酒をこよなく愛したという。

　かつては、私も毎晩晩酌をやっていたので、酒飲みの気持ちは何となく理解出来る。数年前までは１年中飲まない日はなかったくらいである。禁酒国であるイスラム教国を訪れても何とかしてウィスキーを持ち込み、ホテルの部屋でひとりちびりちびりやっていたものだ。それが、数年前から自然とアルコールから遠ざかるようになった。晩酌を止めたせいもある。また、現役バリバリで働いていたころは、仕事上の付き合いからしばしば飲む機会があった。今やどうしても飲みたいとの気持ちが薄れてきた。断酒は健康のためにも良い。ひところは「酒のペンクラブ会員」でもあったが、脱会してしまった。ただ、それでも縁は切れず、時折月報に原稿を依頼されると、現役の酒飲みではないが酒について知る範囲で酒に絡んだ原稿を書くことはある。

　世界の「酒飲み国家ランキング」という、国民１人当たりの年間アルコール量を国別に格付けした一覧表がある。それによると上位は軒並みヨーロッパ諸国であり、上位20か国の内19位までがヨーロッパの国々である。因みに1位はベラルーシ、２位リトアニア、３位チェコ、４位クロアチア、５位オーストリアである。日本はやっと59位に入って韓国の35位にも及ばない有様で、酒飲み国とは言えないようだ。

　ロシアの13位は感覚的に分かるが、意外に下位にいるのが83位の中国である。酒飲み大国は、アルコール過剰消費による様々な問題を抱えているようだ。ご多聞に漏れず１位のベラルーシでは、アルコールが原因で犯罪や自殺、健康被害が問題になっているようだから、飲みすぎはよほど気を付けなければいけない。

　後期高齢者になってからほぼ20年が経っており、余生もそれほど長くはないだろう。自分自身の健康のためにも、もしアルコールを飲む機会があれば、分を弁えたうえでちょっぴり嗜みたいとは思っている。

　昨日自宅の庭にシジュウカラが飛んできたが、それと同時に鶯がやって来て美声を聞かせてくれることを楽しみにしているとブログに書いた。すると察してくれたのか今朝鶯がつがいでやって来てくれた。残念ながら梅の実をついばむだけで、飛び去ってしまった。期待した美声を聞かせてはくれなかったが、冬はまだ長い。いずれそのうちに美声を聞かせてもらえることを期待したい。

　ウィンター・スポーツもまさに今花盛りである。特に若者のスポーツ・シーズンである。今日は高校サッカー準決勝と高校ラグビー決勝戦が行われた。サッカーはベスト４に勝ち残ったのは、不思議に西日本の代表校ばかりであり、ラグビーに至ってはベスト８がすべて西日本勢である。理由はよく分からないが、近年東日本勢は西に圧倒されている。東京人は関西人や九州人に比べてたくましさが失われつつあるということであろうか。

　今日準決勝が行われたサッカーではいずれも実力伯仲で、２試合ともPK戦で勝負がついた。明後日の決勝戦では京都代表校の東山高と岡山学芸館高がともに初優勝を争うことになった。大阪花園ラグビー場で行われた第102回全国高校ラグビー決勝戦は、東福岡高が報徳学園高を破り６年ぶり７回目の優勝を果たした。明日は大学ラグビーの決勝戦が帝京大と早稲田大との間で争われるので、これもテレビ観戦を楽しみにしている。

　また、明日から大相撲初場所が開かれる。１横綱、１大関となった今場所は、1898（明治31）年春場所以来である。そのうえ横綱照ノ富士は両ひざの手術を終えたばかりでリハビリ中で、早くても復帰は夏場所以降と言われている。従って、初場所では横綱の土俵入りは見られず、結びの相撲は連日大関貴景勝の一番となる。かつて生きの良かった若花田、貴花田のデビューで相撲人気も一気に高まったが、今ではかつての勢いが見られない。大相撲界も人材を含めて将来性とか、人気回復・人気維持についてあまり研究しているように見えない。他のスポーツ界を見習って相撲界以外からの人材登用とか、研鑽を積まないとファンから置いていかれ、取返しがつかないことになってしまう恐れがあるのではないかと心配している。

　さて、昨日ブログにアメリカ下院議長選の投票結果が、共和党のケビン・マッカーシー院内総務が過半数を獲得出来ずに決定を繰り延べしていたと記したが、今日15回目の投票で漸く決着がついた。議長選で再投票になったのは、100年ぶりであり、10回以上の投票が行われたのも実に164年ぶりというから、日本で言えば、幕末の1859年安政の大獄の時代である。今から考えるとあまりにも硬直的な議長選ルールであるが、考えようによっては、日本が漸く開国した時代にアメリカでは民主的な投票を行っていたという点で、問題も多いが先見的であると言えるのかもしれない。

　下院議長は決まったが、気がかりなのは共和党内でマッカーシー氏に造反した強硬派議員はトランプ前大統領にも反抗するほどの極右分子であり、アメリカ・ファーストを唱えてバイデン政権のウクライナへの支援よりも国内景気の引き上げを主張している議員たちで、ややもするとウクライナへの兵器支援などに今後影響が表れるのではないかと懸念されているのだ。

　それでも下院議長が決まったことでアメリカ議会も少しは落ち着くことだろう。

　このところほとんど雨が降らず空気が乾燥している。今日東京都内の気温も最高9.9℃で、さほど寒くはない。昨年の今日は大雪が降り、都内でも10cmも積もった。それに比べると、今年は季節の情緒があまり感じられない。

　と思っていたところ、今日我が家の庭に今年初めてシジュウガラが１羽やってきた。しばらく見とれている内に飛び去って行ったが、心が和むものだ。昨冬は鶯もやってこなかったので、ホーホケキョの声を聴くことが出来なかったが、今年こそはあの魅力的な鳴き声を聴いてみたいものである。

　さて、ウクライナ戦争の行方が不透明の中で、最近ロシアのプーチン大統領の健康についてさまざまな噂や憶測が流れている。その中で最も関心を集めているのは、プーチン氏の血液がんが大分進んでいるうえに、パーキンソン病などが深刻な状況にあるということである。ウクライナからは、２年以内に死に至る可能性があるとの情報まで伝えられている。もちろんロシア国内では戦意に関わることでもあり、マル秘情報とされているが、最近のロシアの報道は、以前には見られなかった多大の被害など不利な事態も伝えることがある。その辺りが、以前に比べて大分チグハグな印象を受ける。３月には、ウクライナが壮大な領土奪回作戦を考えているようだが、それに対応してロシア側も迎撃作戦を検討している。反ってウクライナ国内では犠牲者が増えるのではないかと懸念されている。

　気の毒にも剛腕プーチン大統領の死は、今日ではほとんどの国の国民が望んでいることであると思うが、だからと言ってプーチン氏の死によって戦争が即座に停止ということまでは考えられない。今話題にこそ上がっていないが、ロシア人には、プーチン氏と同じような好戦的で独裁者かぶれのDNAを持つ人物が大分いると思われるので、その後を継ぐプーチン二世がすぐにも現れるのではないかと思う。

　そのプーチン大統領が、ロシア正教のクリスマスに合わせて今日６日から３日間の一時停戦を国防相に命じたと発表された。これをウクライナのゼレンスキー大統領は、そのまま受け取らず、ロシア軍が占領地から撤退するなら停戦は受け入れるが、ロシア側の体制立て直しの時間稼ぎであるとして聞き流している。ウクライナ国民もまったくロシアを信用しておらず、歴史上ロシアを信じていい結果になったことは一度もないとまったく真に受ける様子もない。

　プーチン氏の存在を知る人々は、押しなべて噂の病死の前に潔く身を引いて勇退してもらいたいと願っているのではないだろうか。

　一方、アメリカ議会でもどん詰まり状態が続いている。昨年11月に行われた中間選挙で下院（定数435名）では共和党が過半数（222議席）を占めたので、共和党トップのマッカーシー院内総務がすぐにも下院議長に選出されるかと思いきや、昨日までに議長選出投票が行われたが、すべて有効投票の過半数を獲得出来ず、11回も投票を行ってすべて議長決定には至らなかった。その原因は、共和党内部に足並みの乱れが見られ、保守強硬派議員20名がマッカーシー氏への投票を拒んでいるためである。再投票になったのは、1923年以来で実に100年ぶりである。共和党内でいろいろ話し合いが行われているようだが、保守強硬派議員の意思は固く、この状態ではいつ下院議長が決まるのか、見当もつかない。アメリカの民主主義制度というのは、各国の手本になっている面もあるが、西部開拓時代そのままで随分遅れていたり、非民主主義的な欠点があることも事実であり、それが今回の選挙で図らずも露呈したというところである。この下院議長選のルールに限らず、アメリカも憲法、法律を再検討してはどうかと思っている。

　新型コロナウィルスの感染も今年４年目に入った。当初はほんの束の間の流行ぐらいにしか考えておらず、いずれ収まるだろう程度にしか考えていなかった。それが勢いは未だに衰える兆しがなく、国内ではやや行動が自由になったせいもあり感染拡大が続き、今日も四国、九州を中心に５県で新規感染者数は過去最多を記録した。それでも日本では漸く海外旅行者も少しずつ元へ戻り増えつつあるようで出入国に関して厳しい制約は緩和された。ところが、昨今の中国では感染拡大は、驚くほどの勢いである。ゼロ・コロナ政策を取っていた中国が、昨年12月にそれを解除した。それに伴い中国人が海外旅行へ出かける状況が整った。しかし、日本をはじめ欧米などが中国人の入国に対して厳しい措置を取り始めた。中国政府のコロナ解除の対応に懸念を抱いたのだ。欧米では、ドイツ、ポーランドを除くほとんどの国々が中国人の入国に規制を始めた。実は、中国各地では政府の緩和策とは裏腹に感染が蔓延し、その比率は50～80％に達していると言われ、中国の専門家によると北京の感染率は80％を超えたとの見方を示したほどである。

　ところが、諸外国の厳しい中国人への入国規制に対して、中国外務省の毛寧副報道局長は、コロナ対策として各国が中国からの入国者に対する規制を強化したのは政治的な動きだと非難し、対抗措置を取る方針だと強調した。自らの過ちを反省せず、相手の対応だけを一方的に非難する、中国の常套手段である。

　実は中国が主となって世界保健機関（WHO）や権威ある医学大学の真実を伝えるべき数値に私的な思惑で、事実を偽っていたことが分かった。しかし、これは私自身もアメリカの医学的権威のあるジョンズ・ホプキンス大学の統計資料が、毎朝新聞紙上に掲載され、しばらくそれをメモして毎日数字を眺めていて気づいたことがある。時間が経つにつれどうも数字がおかしいと気づき始めた。各国の統計数字は毎日着実に積まれて計上されているにも拘わらず、中国の数字だけは感染者数が毎日20名程度で、ほとんど増えず、その一方で死者がまったく出なかったことである。特に2021年７月初めから死者数はゼロが続き、漸く新たな死者が１人計上されたのは、翌年２月だった。８か月間も死者が出なかったのである。アメリカや、ブラジルでは連日何万人かの感染者を生み、死者の数も連日何千人、何万人の時世にあって中国の公表数字だけはあまりにも現実離れした作為的なものであると見ていた。

　そして昨年末を以て新聞紙上では、ジョンズ・ホプキンス大学のコロナ感染者数・死者数世界統計表は、掲載を中止されてしまった。理由は、各国の統計には必ずしも正しい数字が報告されていないということだった。その主犯は「各国」ではなく「中国」である。

　その中国は前記の副報道局長が、「中国だけを対象に入国規制を実施するのは科学的ではない」「対等の原則に基づき、相応の措置を取る」とナンセンスな反論をしたが、こういうケースに「科学的でない」とか、「対等」などと筋違いの表現をすること自体、混乱して先が見えなくなっている証拠ではないか。

　中国は、それでもコロナが爆発的に流行している中で、来る８日からコロナ対策を抜本的に緩和すると公表した。コロナの発生国らしい身勝手な言い分であり、相変わらず世界中にウィルスをばらまいている国とも言える。困ったお国である。