知の狩人　知の旅人

　今も目の前に雲がかかったような状態の日韓関係に、また新たな難問が持ち上がった。一昨日韓国大法院（最高裁）は、戦時中日本本土の工場に動員された韓国人徴用工が、新日鉄住金に対して求めた損害賠償の請求権を認めた。大法院は新日鉄住金に対して約４千万円の賠償を命じた。

　これについて昨日からテレビでは、しきりに日韓両国の言い分を紹介し、理不尽な判決を批判している。事実昨日安倍首相、河野外相が相次いで記者会見を開き、日本政府は元徴用工の補償問題は、1965年の日韓請求権協定で完全、かつ最終的に解決済みとの立場を取っているとの見解を述べた。この日韓請求権協定により日本政府は韓国に対して当時巨額な賠償金を支払った。当時支払った５憶㌦は現在の価値だと約1800億円と言われ、当時の韓国国家財政２年分に匹敵する金額であり、これにより韓国は「漢江の奇跡」と言われる奇跡的な復興を遂げた経緯がある。その協定の成果を覆い隠すように、身勝手な自己主張を述べたところでとても受け入れられるものではない。

　それは2015年に結ばれた日韓慰安婦合意協定でも韓国政府は、「最終的、かつ不可逆的な解決を確認したと合意」して日本から解決金を受け取ったにも拘わらず、慰安婦らの抗議に腰砕けとなって合意事項を反故にしつつある。

　韓国政府及び国民には、外国との正式な協定を結んでも国民の支持さえあれば、それを反故にしても良いと考えているようで、とてもそんな無節操な論理は国際的には通用せず、自己流の論理を押し通す我儘と身勝手さには呆れるばかりである。

　韓国政府は日韓関係の悪化を望んではいないが、問題を司法に任せきりにして、敢えてこの問題に触れようとはしない。文在寅大統領も３権分立の立場を考え、司法の判断を評価すると逃げて、政府としてのコメントは話そうとしない。

　韓国の大統領はかなり強い権限を持っているが、国民が大統領に対して厳しく、大統領は常に民意を斟酌し、そのあまり過去において大統領を自殺に追い込んだり、弾劾によって追放したり、結果的に圧力をかけて、「法の上に『国民情緒法』がある」と揶揄される有様である。

　これに対して日本政府は、この問題で韓国政府と話をまとめることは至難として、国際社会のルールとはかけ離れた韓国のやり方に愛想を尽かし、国際司法裁判所の判断を仰ぐことを示唆しているが、これは相手国が応じなければ難しい。厄介なことになったが、理不尽な行動に出ているのは韓国側であり、この点で日本は妥協すべきではない。一旦協定を結んでも、大統領が交代すれば、その協定が守られないようでは、今後対等に付き合うことは出来ない。韓国がこんな理不尽な行動に出るようなら、今後韓国とは国家同士の協定を締結することは絶望的である。

　また今年もハローウィンの季節がやって来た。はっきり言ってこれほど無意味なお祭り騒ぎは、今では他にはないと思う。もうそろそろうんざりである。特に毎年のように警察沙汰に巻き込まれる若者たちの脱線ぶりには、渋谷区も手を焼いている。主催者がいないから、注意のしようもない。どうしてこんなバカ騒ぎが定着してしまったのだろうか。

　もともと起源はケルト人と言われたその目的は秋の収穫を祝い、悪霊を追い出す宗教的な意味があったが、今ではその意味も薄れつつある。日本で目立つようになったのは、1990年代の後半からで、子どもの祭りというより、今ではコスプレで大人が仮装するのが定番となっている。

　個人的には、1976年秋にアメリカ・マサチューセッツ州ニューベッドフォードへ旧文部省教員海外視察団として初めて現地の小学校を訪問した時、生徒たちが仮装した姿で歓迎してくれた時初めて知った。素朴な微笑ましい行事だと思った。子どもたちがカボチャをくり抜いた仮面をかぶって「クリック アンド トリート」と叫びながら地域の住宅を巡ってはケーキをいただいていた行動が微笑ましく映ったものだ。同行した先生方もこのハローウィンをその時までまったく知らなかった。

　それが20年も経ってから日本でも流行り出した。今では子どもの行事を大人が奪ってしまったような印象である。オリジナルの良さがすっかり失われてしまった。しかも純粋さが消え失せ、おふざけや、はた迷惑ばかりで、無軌道な若者たちを益々増長させている。最近では、お茶目な訪日外国人が一緒になって騒いでいるケースもある。28日には予行演習のつもりか、渋谷のスクランブル交差点で若者が軽トラックを横転させるような荒っぽい行為をやっていた。逮捕者も出た。また、仮面を着けているので気づかれないと思っているのか、すれ違いざまに女性の身体に触れる痴漢まがいの行為を行う卑劣な若者がいるそうだ。

　今では、このハローウィンは本来の主旨から大きく離れて、地域社会から顰蹙を買っていると言える。社会にとって何のメリットもないハローウィンをもう好い加減に自制させる時期に来ているのではないか。

　大分以前からカザフスタンとウズベキスタンに面している、内陸湖アラル海の湖面面積が小さくなり、同時に乱獲による生態系資源の枯渇が問題視されてから久しい。アラル海はかつて世界で４番目の大きさを誇っていたが、今ではそれも５千分の１にまで小さくなってしまった。空から見た写真ではほとんど湖面が見えないくらい小さくなってしまった。その原因は主に地球温暖化などが考えられるが、人災という声も聴かれる。

　今日アフリカ大陸でも多くの湖が、同じ地球温暖化による原因で干上がって湖面が下がり、消滅しつつあるところが多い。特に国際機関や環境学者が心配しているのは、チャドやナイジェリアなどに臨むチャド湖、ケニアのトゥルカナ湖、同じケニアのヴィクトリア湖などである。湖水面積が小さくなったのは地球温暖化により降水が大幅に減ったことが最大の原因であるが、それぞれ人災と言える原因を含んでいる。チャド湖のケースでは、1960年代の湖水面積が今ではその10％程度にまで縮小した。沿岸４か国の住民が水産資源と農業のため湖畔周辺に大量に移住して汚水を大量に流した末に、成果がなく極貧に陥って、そこを「ボコ・ハラム」というテロ組織につけ込まれ、地域、住民が徹底的に痛めつけられたことが大きい。

　トゥルカナ湖の場合は、水源のオモ川上流でエチオピアが2006年以来続けているアフリカで最高の高さを誇るダム建設の影響により水が減り、ダム完成後には一挙に干上がると推定されている。

　ヴィクトリア湖の落日も寂しい。40年以上も昔ナイロビから車で湖へ向かい、その途上赤道の手前で車から降りて歩いて赤道を越えたことがある。そして、突然のように群がる紅色のフラミンゴの群れが目に入ってきた時は、感激したものである。そのヴィクトリア湖が乱獲競争の挙句に漁業資源が顕著に減少して、資源枯渇が進むという悪循環に陥っているという。

　こういう人災については、各国でもあまり資金を投じて建設的な支援がなされない。国際機関もメリットがあまりないだけに、各国に資金的援助を言い出せないでいる。こうしてアフリカから湖は次第に姿を消し、アフリカは益々殺伐とした大地との印象が強まり、住民は彷徨うばかりである。資金を援助してもすぐ見返りが見込めない現状では、各国はアフリカの湖水消滅救助、生態系資源枯渇防止のためには支援しようとしない。国際社会が突き付けられた課題である。

　毎年恒例の高校同期生会が藤沢市の商工会館で開かれた。同期生400人の内、今日の出席者は75人だったが、今年傘寿を迎えた集まりの割には、出席率は好い方かも知れない。来年は幹事が決まっているが、再来年はどうなるか分からない。

　来年2019年はラグビー・ワールドカップ開催、2020年は東京オリンピック開催、そして2021年は母校創立100周年記念式典が行われる。これを目標にもうひと踏ん張りしようと思う。

　帰りに大塚さんと喫茶店で四方山話をしたが、彼からアメリカの連邦準備制度理事会（FRB）がアメリカ政府の資金が入っておらず、ロンドンやベルリンのロスチャイルドなどほとんど外国金融資本の資金で賄われていると聞いて驚いた。寡聞にして知らなかった。日銀もその55％しか政府が投資していないようだが、残りの45％が不明だという。どうして不明なのだろうか。メディアはこういう点を追求しない。彼はこういうことに実に詳しい。帰宅してみると詳細な資料をメールで送ってくれた。

　さて、このところ国際社会が騒がしい。一昨日アメリカ・ペンシルベニア州ピッツバーグのシナゴーグ（ユダヤ教の礼拝所）で銃乱射事件が起き、11人が亡くなった。カトリックの福音派を大きな支持母体とするトランプ大統領は、長女イバンカ夫妻がユダヤ教徒でもあり、容疑者に対して「こうした犯罪は迅速に裁かれるべきで、死刑のケースだ」と憎しみを露わにした。前日民主党有力者への不審物郵送容疑者に対しては、意にも介さない素振りだったが、事の善悪は別にして自らに対して敵対的と見るや容赦しない。思想的に同じと受け取ると擁護する。その典型はトランプ氏が事あるごとに言う「アメリカ・ファースト」に表れている。

　最近保護主義的、かつ極右傾向が益々強まっていると思っていたところ、今度はブラジル大統領に極右の社会自由党からジャイル・ボルソナーロ氏が選出された。ブラジルのトランプと言われている人物である。ボルソナーロ氏は女性や黒人に対してこれまで度々無礼な差別発言をして物議を醸してきた。

　ヨーロッパでも保守主義的傾向が強まっており、世界的にナショナリズムが高まっている。その一方で、ドイツでは先週バイエルン州議会選挙で敗北したのに続き、昨日フランクフルトのあるヘッセン州議会選挙でも、メルケル首相率いるキリスト教民主同盟が再び敗れた。難民受け入れに寛容だったメルケル首相は厳しい選挙戦を強いられたが、ドイツでも保護主義色が強まった結果が示されたわけである。このまま各国が保護主義色を強めるようになったら、各国間の外交関係は鼻白いものになるのではないかと懸念される。

　２台使用しているパソコンのいずれも具合が悪くなり、今日日頃より世話になっているITコンサルタントに来宅してもらい診てもらった。いずれも記憶容量不足と考えていたが、いつも通信や原稿執筆に使っているデスクトップPCは、ハードに問題があるようで近日買い替えることにした。しかし、それまでの間恐る恐る使わなければならない。もう１台のノートPCでは、毎日ブログを書き込んでいるが、ホームページ（HP）のソフトが納められているので、簡単に買い替えるわけにはいかない。これは無駄な部分を削除して容量を増やしてくれたので、当分の間は何とかやっていける。HPを有効に使用している間は、これからも時折記憶容量拡大の作業をお願いしなければならない。毎日PCを使っているともう手放せなくなって日常必須の用具になったので、今後もPCとは上手に付き合っていきたいと思っている。

　さて、一昨日の朝日朝刊「声」欄に若い世代からの声としてひとりの中学生が意見を寄せていたが、その理論的な卓見には感心した。それは2020年から文科省が、小学校の学習指導要綱にIT人材が不足することを受けてプログラミングが必修とされることに対して、自分の考えと信念を述べたものである。少年は現在の学習指導要綱は文法の指導が疎かだと指摘している。学校では文章を書く基本的なルールを教えてもらっていないと言い、ITプログラミングは論理的思考と文法の習得なしには出来ないと中々厳しい。正に論理的思考の備わった少年である。彼の論理は尤もだと思う。具体的に少年は述べている。小中学校の作文では、テーマを与えられて自由に書かせるのがほとんどで、文章を書くルールは教わらないと言っている。

　よく言ってくれたと思うのだが、文章を書くルールというものは、学校で教えない以上自力で学ぶより方法がないと思う。つまり多くの書籍を読んだり、新聞を読む習慣を身に着け、そのプロセスでどう書くべきかという極意を学ぶより術はないように思う。それにしても今どきの中学生がよく言ってくれたと思う。

　日本国内でまた新たな話題が俎上に乗っている。このほどシリアの武装組織から解放されたフリー・ジャーナリスト安田純平さんに対する自己責任論である。危険地域取材を規制する政府の方針を無視してシリアへ入り、その挙句身柄を３年余に亘って拘束され、一昨日帰国した安田さんの行動に対する非難である。日本政府が身代金を支払ったかどうかは不明だが、身勝手な行動としてNETでは安田さんへ厳しい声がある。中でも身代金を支払ったとすれば、それは国民の税金から拠出されるものだと批判的な意見が多いようだ。

　確かにそういう指摘は理解出来ないこともないが、もし安田さんのようなフリー・ジャーナリストがいなくなったら、戦場など危険な地域における臨場感溢れる真実の報道は誰が行うのか。彼らフリー・ジャーナリストが得た情報を何らかの方法で報道してくれるので、読者、言い換えれば国民は真実を知ることが出来る。また、こうも言える。フリー・ジャーナリストが命懸けでリスキーな現場へ飛び込んで真実を伝えてくれるから、国民はありのままの事実を知ることが出来て、政府としても広角的な対策を取ることが出来る。NET情報だけに頼っている人ですら、フリー・ジャーナリストから得た情報によって知識を広げることが出来ているのである。

　確かに身代金は重い問題であるが、一概にお金の件だけで、勇気ある彼らの行動にブレーキをかけるのは、「報道の自由」、「言論の自由」をも否定することにもなりかねないのではないだろうか。

　さて、アメリカでオバマ前大統領や、クリントン元大統領ら民主党実力者に危険な不審物が郵送され、FBIや捜査関係者が必死に捜査を続けていたが、昨日共和党支持者の容疑者が拘束された。これについて感想を尋ねられたトランプ大統領は、容疑者を責める発言は一切せず、むしろこの原因を作ったのはフェイク・ニュースを流したメディアであり、彼らに責任があると見当違いの受け答えをしている。共和党支持者である容疑者を責めることなく、事件とは無関係なメディアに責任を押し付けて彼らを非難するとは、筋違いも甚だしいと思う。

　こういうバランス感覚を欠いた利己主義者が国家のリーダーであることが、結局その国を貶めることになるばかりか、国民に恥をかかせることにつながる。トランプ氏が大統領であることによってどれほど多くのアメリカ国民が傷つき国際的にマイナス・イメージを負っているか、本人はまったく気が付いていない。とりわけそのトランプ氏をおだてあげ、自由気ままな言動に走らせているのが、ほかならぬ熱心な共和党支持者である。これほど破廉恥で自らのためにだけしか行動しない大統領をアメリカ国民はどう思っているのだろうか。

　今アメリカへ入国しようと母国を脱出し、メキシコ国内を北上中の６千人規模の貧しい「移民キャラバン」ホンジュラスの人々が、アメリカ国境に着いたらトランプ大統領は入国を認めないと米軍部隊を国境周辺に派遣し監視を怠らないようだが、民族移動のようにひたすらアメリカ目指して歩き続けるグループを国境でリターンさせることが出来るだろうか。

　昨日日経平均株価が822円の大幅安となった。この３週間で実に３千円の値下げである。昔からアメリカがくしゃみをすれば、日本が風邪をひくと言われているように、これもアメリカ経済の影響を受けた結果である。そのアメリカのダウ平均株価は608㌦も下がった。日本とはけた外れの金額である。これまでアメリカ経済は好調を伝えられてきたが、中国との貿易戦争が加速するに連れ、摩擦が企業収益を圧迫して株価は不安定になっている。アメリカ経済が失速し、ミニバブルが弾けたと言われており、今後日本経済も油断ならない時期に入ったということかも知れない。

　さて、昨日から安倍首相は日中平和友好条約締結40周年記念式典へ出席するため中国へ出かけているが、その式典で中国への途上国援助（ODA）の終了を表明した。中国も理解している。

　実は、そのODAが今日まで続いていたことの方がむしろ問題だった。とっくに終了して然るべきだったが、日本側に猫の首に鈴をつけようとする政治家がいなかったことと、中国に他人のふんどしで相撲を取ろうとする狡さとアフリカ諸国への好い子ぶりに日本が翻弄されていたというのが、実態だった。

　1980年に始まった日本の対中国ODA支援は、貧しかった中国経済の発展を促すための資金として使われた。その後中国経済は目覚ましい勢いで成長し、経済的に余裕が生まれ日本から供与された資金を中国の支援という形でアフリカへの経済援助に供出し始めた。その後中国経済は日本をしのぐ発展を続けたが、相変わらず日本は中国へODA援助資金を提供した。これに対して流石に日本からの援助をアフリカへ中国の名で提供するなら、今後打ち切ると伝えたことがあった。それにも拘らず中国に駄々をこねられ、中国は一旦約束した援助を中途で取り消すのは道理に反するというようなクレームをつけられ、そのままずるずる引きずって今日に至った。

　流石に中国も今やGDPでは日本を凌ぎアメリカに次ぐ世界第２の大国になって、漸く実より名を選んだのか、援助終了に漸く納得したというのが実情である。この間日本は中国に年間300億円を無償で援助していたというのだから、落とし穴にはまってしまったようなものだった。過去は過去として、今後は対等な交渉の下にウインウインの関係を築けるような永続的な友好関係を構築して欲しいものである。

　一昨日夜突然菅官房長官が、３年前にシリアで拉致されたジャーナリスト・安田純平さんが解放されたと発表したが、今日その安田さんがイスタンブールから帰国した。以前の写真と比べてみると大分痩せているように見える。実際安田さんと面会した夫人も同じような夫の印象を語っていた。３年余も拘束され、精神的に追い詰められた、いわゆる虐待と同じだったようだ。まだ本人が極度に疲労しているので、健康チェックをした後しばらくして記者会見を行って体験を話すものと思われる。それを待ちたいと思う。

　帰国便の機内の様子を見て評論家が話していたのは、解放のために身代金が支払われたかどうかという素朴なものが多かった。個人的には支払われたと思っている。そうでなければイスラム過激派組織「シャーム解放委員会（元ヌスア戦線）」が、今まで何のために安田さんを拘束していたのか理由が分からない。３年余の間食事代も大分かかっている。最低でも元を取らなければ割に合わないと思う。

　偶々朝日夕刊に、安田さんと同じ時期に拘束され10か月後に解放されたスペイン人ジャーナリストとのインタビュー記事が掲載されていたが、彼の場合スペイン政府は４億円を支払ったという。日本政府は肯定しないだろうが、水面下で同じようなやり取りをしていた可能性は充分あり得る。

　さて、今日は駒澤大学ジャーナリズム・政策研究所公開講座の受講生仲間と、かつての講師と４人で約束していた「江の島そぞろ歩き」と称して江の島と鎌倉へ出かけた。新宿から小田急ロマンスカーで藤沢へ行き、藤沢から江ノ電で極楽寺を訪れた。「極楽寺」というお寺の名はよく知られているが、比較的小さなお寺で地味な存在であり、境内もそれほど広くはない。境内は写真撮影禁止という珍しいお寺だと思う。あまり参拝者もおらず、静かで好もしい雰囲気だった。恐らくお花見の季節はきれいな桜が見られるだろう。私は２度目、皆さんは初めてだったが、かなり気に入っていただいたようだった。

　今日最高の傑作は七里ガ浜のイタリア・レストラン‘AMALFI DELLA SERA’だった。七里ガ浜を目の前にした丘の中腹にあるレストランで、イタリアの世界遺産「アマルフィ」を何となく思わせる。以前玉川高島屋内に同じ系列のレストランがあって何度か利用したが、最近閉店してしまった。かつて七里ガ浜に姉妹店があると聞いていたので、一度寄ってみたいと思っていたところだった。テラスから見る風景は、七里ガ浜はもちろん、江の島と江ノ電も見ることが出来て、抜群だった。薄い雲がかかっていたせいか、真白き富士の峰を見られなかったのが惜しかった。上り坂はきつかったので、高齢者には少々厳しいと思う。皆さんにも気に入っていただけたようなので、ホッとした。その後は江の島へ向かった。実は江の島灯台前まで来たが、それは目的のひとつである「湘南キャンドル」という公園内の夜のキャンドル・サービスを楽しむ予定だったからである。しかし、帰りまでにそれを楽しむには、時間的に難しくなったので、少々自由時間を取った後Ｕターンして帰ることにした。

　今日１日天候に恵まれ、風もなく最高のレストランでランチを食し、鎌倉の名刹を訪れ湘南の雰囲気を十分楽しむことが出来て、皆ご機嫌だったと思う。よう歩いた。その数１万７千歩だった。今年最大である。ふくらはぎが痛くなったが、のんびり出来て爽やかな１日だった。

　昨夜11時過ぎに行われた菅官房長官の唐突な臨時記者会見にはびっくりした。３年前からシリアでテロリスト集団に拉致され、その後度々彼らに脅迫されているような写真や動画が国際社会へ公表されたフリージャーナリストの安田純平氏が、解放されたというニュースである。夫人や両親がホッとしたのか喜びの声が伝えられた。シリア戦線は今や泥沼化して解決の目途はまったく立っていない。今では多くの難民の産出国となって、移民問題でもヨーロッパ中に問題を投じている。安田さんは髭を伸ばしっぱなしで頭髪には白髪が混じり、痩せて捕らわれた３年余りの苦労が偲ばれるが、ふっと我が身を振り返って戦乱の地に想いを馳せる。

　私が捕まったのは、得体の知れないテロリストではなく、ヨルダンの正規軍であり、エジプトの警察だった。ヨルダンで軍隊に拘束された件では、アンマン市内は戒厳令が敷かれた厳しい状況下だったが、突然数名のヨルダン軍兵士に包囲されて身体に銃を突き付けられたのには、驚愕し暫し呆然としていた。次第に身体がガタガタと震えだし、ホールドアップしたまま通行人が注視する中を取り調べのために滞在ホテルまで連行された苦い経験がある。

　あの時捕捉されたのが、得体の知れないテロリストによるものではなく、れっきとした正規軍だったことで少しは安心出来たが、取り調べの後ホテルのロビーに出てきた時、偶々居合わせたテレビ朝日クルーが驚いて、そのままどこかへ連れられてズドンと１発やられたら、死体なんか出て来ませんよと警告的アドバイスを受けたことがある。

　ともかく見ず知らずの土地で不意に何者かに襲われたら、その恐怖たるや実体験のない人には、いくら言葉で説明しても分かってもらえない。今にして思えば、私にとっては生きた教訓とはなったが、こういう体験はもう２度とご免被りたいものである。

　今日は元号が慶応から明治に改められ江戸時代に別れを告げた近代夜明けの日である。その明治150年を祝う政府の記念式典が今日憲政記念館で開かれ、安倍首相以下政府首脳、国会議員、角界の代表者が出席した。ところが、意外にも天皇・皇后両陛下は出席されなかった。宮内庁によると政府からお声がかからなかったという。この種の記念式典で政府が皇室を利用して自分たちの考えや、保守的言動をPRするのには賛成出来ないが、前例を踏襲しないということに関して、やはり政府としては説明する必要があるのではないかと思う。前回100周年式典では、昭和天皇・皇后は出席された。現代において元号が変わるということは、天皇制にとっては極めて重要なことであり、天皇制との関係なしには考えられない。その意味では、今日天皇が式典に出席されなかった理由が分からない。

　明治時代についてはいろいろな意見や見方がある。近代社会の幕開けとなり日本が世界に窓を開いた時代となったとの声がある一方で、日清・日露戦争とアジア植民地拡大により、戦争と非民主化の時代だと批判的な見方も多い。共産党は「侵略戦争と植民地支配に向かった負の歴史。丸ごと祝い、肯定するような行事には参加出来ない」として式典に出席しなかった。

　問題はこれから現行憲法を改正していこうとする自民党の考え方と出方であろう。国家の防衛のために、自衛隊を名実ともに整備して正式に軍隊と認めさせるために憲法を改正することを目指している。その第一歩として今の自衛隊の存在を憲法上に明記しようと考えている。すべてはそういう流れを作ろうとの意図に基づいている。天皇陛下は一切発言しないが、政府の見解は天皇の考えとは乖離しているのではないかと思う。

　さて、トランプ大統領が正式にINF（中距離核戦略全廃条約）の破棄を検討している。INFとは、1987年に米ソ２国間で当時のレーガン大統領とゴルバチョフ大統領によって締結された核軍縮と特定兵器全廃を決めた無期限の条約である。この条約では搭載される弾頭が、核弾頭か通常弾頭を問わず、地上から発射される射程500～5500㎞の弾道ミサイル、及び巡航ミサイルをすべて廃棄すると決められている。それにも拘わらず、ロシアは条約を守らず、2014年に地上発射型巡行ミサイルを開発したのは条約違反であり、対抗上アメリカも核戦略を強化すると言っている。更に中国が米ロ間の全廃条約を尻目に開発を続けていることもアメリカの脅威につながると主張している。ロシアは条約の継続を望んでいると語っているが、もうトランプ大統領の思い込みを止められないのではないか。今後核開発競争が再現すれば、核を持たない国々にとっては核戦争の脅威に晒されることになる。特に、旧ユーゴスラヴィア崩壊前にユーゴに対して無差別に空襲を行ったNATO軍を抱えるヨーロッパ諸国では、当分このままハラハラしながら見守っているより仕方がないようだ。