知の狩人　知の旅人

　一昨日の夜から右踵の上部辺りが痛み出し、そのままにしておいたところ、昨朝ベッドから床に足を降ろすと痛み出し、歩行し難く痛みを伴う。そのまま昨晩も就寝して痛みは感じなかったが、今朝も床に足を降ろして立ち上がると痛む。歩くと右足を引きずるようなことになり階段の上り下りが特に辛い。原因は思い当たらず、このまま放って置くのも予防医学の視点からも如何かと思い、かかりつけの松本整形外科へ相談に出かけた。

　松本医師に状況を説明して患部を診ていただいたが、これという病状ではないようで、多分アキレス筋が炎症を起こしているのではないかと仰り、レントゲン検査をしてもらった。明細書を見ると「慢性疼痛疾患」と記載されていた。右足をインサイドパップで押さえつけ、暫く動かさないようアドバイスされた。毎日続けているウォーキングも当分ストップをかけられ、思い切って歩けない不便さはあるが、それもやむを得ないのではないかと思っている。だが、原因不明のまま無理をしないでじっとしているのが少々辛い。

　さて、今朝まだ眠っていた６時37分ごろグラグラッと室内が大きく揺れた。地震である。山梨県の富士五湖が震源地のようで、マグニチュード4.8、震度５弱だった。近くの富士山が活火山でもあり、心配されたようだが、火山活動とは直接の関係はないと発表された。今日午前２時20分前後に２度に亘り、震度４と３の地震があったそうだが、それはまったく感じなかった。

　そして、午前９時28分ごろ今度は和歌山県紀州水道を震源地とするマグニチュード5.4、震度５弱の地震が発生した。同じ日の午前中に２つの離れた地域が地震に襲われるのも珍しいと思う。御坊市役所は業務中で市職員は建物の外へ退避したが、十数秒間も揺れていたという。

　最近東北地方の太平洋岸で地震が頻発しているので、近い将来大地震が起きなければ良いと思っていたが、１日に２度までも地震の襲来があると今後よほど用心しないといけない。

　それにしてももう２年以上に亘って新型コロナウィルスに苛まれ、日常生活も安心して過ごせない状態で、まだやり残している大事な人生の後半２年を持ち去られたような気持ちになっている。そこへ新たなオミクロンなどという新型コロナが出没して、社会生活はゆとりのないものになった。飲み屋で思い切り飲んでみたいというようなことを望んでいるわけではないが、好きな時に人出を気にせず、自由に外へ出かけられる平凡な生活が蘇ってくれることを切に望むばかりである。

　南アフリカで検出された新型コロナウィルスの新種変異株「オミクロン」が、各国に拡散し始めた。日本でも昨日ナミビアの外交官が第１号と判定されたが、それ以前に入国していたペルー人がオミクロン第２号と判定された。

　コロナの感染者は着実に減り続けているが、オミクロンの出没で第６次緊急事態がやってくるのではないかと懸念の声も聞かれる。国交省は、昨日航空会社２社に対して日本行の予約を停止するよう求めていたが、それだと年末に帰国を予定している海外在住者が帰国出来ないことを考慮して政府は急遽方針変更して日本人については取り止めた。お隣の韓国では、コロナの感染者数が盛り返して過去最大の感染者が記録される日が続いていたが、昨日オミクロン感染者が５名判明した。アメリカでも１名感染者が判った。それにしても各国、各都市にコロナの与える影響は計り知れない。

　今月９日に大阪で開催予定だったフィギュア・グランプリファイナルが中止に決まった。来年２月開催の北京冬季オリンピックの選手選考も兼ねていたので、開会が迫っている中で、対応が難しいようだ。

　視点はずれるが、こんな統計もある。森記念財団都市戦略研究所が、毎年発表している「世界の都市総合力ランキング」というのがある。最近発表された2021年版によると、総合ランキングは６年連続で第１位ロンドン、５年連続２位でニューヨーク、３位東京、４位パリ、５位シンガポールとなり、このところスコアを伸ばしていたロンドンとニューヨークの勢いが止まり、３位東京と４位パリが追い上げているという。その原因としてコロナが影響しているようだ。

　特にロンドンは、「航空旅客数」が下落し、「交通・アクセス」、「経済」でも従業者数の減少などによりスコアを落とした。ニューヨークは、「経済」、「研究・開発」を伸ばしたが、ロンドン同様にコロナの影響で「交通・アクセス」が苦戦して、「居住」部門が大きく落ちた。

　その一方で、東京は「働き方の柔軟性」で昨年の41位から２位に大きく改善され、「居住」は12位から９位にまで順位を上げたことが３位維持に大きく寄与した。

　以下ランキング上位都市に、８位ソウル、10位上海、17位北京、36位大阪などが入っているが、日本の都市では42位に福岡が入っているだけで、横浜、名古屋、札幌、京都などが45位以内に入っていないのは、何とも残念である。

　いずれにせよコロナが各都市の経済、社会、観光面で大きな障害となったことは事実である。何とか目に見えないコロナを絶滅させなければ、未来は開かれて来ない。それにつけてもいつもまたか、やっぱりと思わせるのが欧米人のコロナ現象である。オミクロンが検出される前の最近ベルギー、ドイツ。オランダなどで政府が打ち出した厳しいコロナ対策に対して、群衆がデモ隊となって猛反対していたが、このオミクロン発症により、デモは収まってしまった。各政府もホッとしているのではないだろうか。政府がロックダウンに近い制約で押さえつけようとすることに対して、民主化抑圧と言って庶民はすぐ反対行動を起こす。しかし、もっとマスクを着用するなど、コロナ防止のために身近に出来ることはいくらでもある筈である。この辺りが比較的おとなしく自分のためばかりでなく、周囲への感染を配慮して思っていても自分の為だけでは直接行動に移さない日本人とは大いに異なる。国が異なると国民の言動の表し方は随分違うものだと改めて思う。

　今日から師走である。寒くなるかと思いきや、夜中にかなりの降雨があったが、日中は暖かく都内の平均気温が20.3℃で、12月の平均7.6℃に比べると大分高かった。

　昨日から各界で人事が動いている。政界では、昨日立憲民主党代表選が行われ、４人の立候補者の中から泉健太・前政調会長が代表に選出された。47歳という若さがあるだけに、話し方に明るさと明瞭さが見られる。ただ、気になるのは、民主党員として初当選して以来、希望の党、国民民主党、そして現在の立憲民主党と度々所属政党を変えてきた。人間性までは分からないが、この辺にやや腰が軽いような印象を受ける。新代表は、今日政党の執行部を公表した。それによると、幹事長に西村智奈美氏、政調会長に小川淳也氏、当代表代行に逢坂誠二氏を指名して、代表選の対抗馬をそれぞれ要職に就けた。泉代表の指導力と政治力が問われる。とかく話題にされるのは、11月の衆議院選で共産党と手を組んだことが、イメージダウンにつながったのではないかという意見が、一部党内に燻っている。就任のスピーチで、泉新代表は、今後共産党との共闘について言葉を濁していたが、共産党内からは共闘について不満や不安は出ていない。立憲民主党としても、早めにどうすべきかを自らの口から明確に述べるべきである。

　次いで、昨日逮捕された田中英寿・日大理事長が辞任すると述べた。刑事罰は今後の捜査と裁判によって決まるだろうが、日大理事長という要職にいながら、背任、収賄、所得税などいくつかの罪を犯してこのまま職に留まっていたら、益々世間の風当たらいは厳しくなるだろう。これまでと観念したのか、ついに辞任を申し出たようだ。辞任なら退職金に類するいくばくかの慰労金は支給されるだろう。ただ、院政的な行動を危惧する声もあり、逮捕された事実から解職すべきとの厳しい声も出ている。さあ、日大の良識はどう判断するだろうか。事件の決着はまだついていない。

　本件については、３年前のアメリカン・フットボール部の暴行事件の後でも、理事長と日大理事会は記者会見を開いて公に語ることがなかった。今回も現時点で理事長、及び大学側は何らのコメントも発表していない。全国大学の中でも２番目に多い私学助成金を支給している、監督官庁の文部科学省も今度こそ厳しい対応を迫るだろう。日大は、理事会を含む上層部が真摯に対応し、事実を洗いざらい曝け出し説明し、反省のうえ出直すしかないだろう。

　もうひとつの人の消息であるが、歌舞伎役者で人間国宝の中村吉右衛門さんが先月28日に心不全で亡くなられていたことが分った。兄の中村白鴎とともに歌舞伎界を背負って立つ役者だった。「仮名手本忠臣蔵」の大星由良之助や、「義経千本桜」の平知盛のような当たり役をこなしたが、喜寿77歳だったというから、これから歌舞伎人生仕上げの舞台を迎えようとしていた時期なのに、実に惜しまれる。

　朝刊の一面を見て２つのビッグ・ニュースに目を瞠った。昨日すでに各テレビ局が伝えてはいたが、そのひとつは、25日に南アフリカで検出された新型コロナウィルスの変異株「オミクロン」について、政府が全世界からの外国人の新規入国を停止すると発表したことである。これまでの措置ではこれほど急速に厳しい対応を取ったことはない。前回菅前首相が取った対応は、緩やかで水際対策で後手との批判があり、岸田首相はそれを教訓にしたという。政治決断はとかく生ぬるく、遅れがちであるが、この度の岸田首相の果断的な決断力は佳しとすべきだと思う。

　今回の「オミクロン㈱」は、強い感染力があるようだ。南アフリカでは以前に「ベータ㈱」が検出されている。日本をはじめ、イスラエル、イギリスなどが入国を全面禁止したことに対して、南アフリカのラマポーザ大統領は差別だとそれらの国々を強く非難している。日本国内でアンケート調査をしたところ、岸田首相の決断を評価すると同意したのは、何と約82％もいた。やはり、下火になりつつある国内の感染傾向ではあるが、再びぶり返すことを危惧している人が多いと推察出来る。岸田首相の決断が効果的であることを期待したいと思っていたところ、今日昨日南アの西隣ナミビアから入国した駐日ナミビア大使館員が、オミクロンに感染していたことが分った。これからも気を許せない。

　さて、もうひとつのビッグ・ニュースは、大分前から取り調べを受けていた日大の田中英寿・理事長が所得税法違反の容疑で、昨日逮捕されたことである。２人の側近、元理事と医療法人元理事長がすでに逮捕され、田中理事長にリベートを手渡したことを自白した以上、逮捕は時間の問題と見られていた。しかし、リベートをもらっていながら、理事長は強く受領を否認していたが、受け取ったリベート約１億２千万円の税務申告をせず、約５千３百万を脱税した所得税法違反の容疑で逮捕されたのである。理事長本人は、相変わらず頑なに受領を否認している。

　日本で最大規模の学校法人日本大学のトップが、学園の資金を背任したと言うこと自体異常で許しがたいことである。理事長は自ら教育の場にいながら裏金の取引が話題になることを恥辱だと思わないのだろうか。学生から集めた授業料を掠め取ろうとの魂胆が許せない。実際日大生に尋ねてみると、対面授業が減り、教育の意味と価値が減じている中で、何とか収めた授業料を奪い取る理事長には、呆れ果て憤慨している。内部の組織で権限が田中理事長に一極集中して、これまで日大理事会はまったく機能していなかったと言われている。理事長は大学経営のことを考えていたわけではなく、単に私利私欲の鬼だったことが分る。自宅に１億円余の現金があったというが、これだけの大金を自宅に保管していたという金銭感覚も教育の場の理事長としては、認識がずれているのではないか。日大の今のザマでは、あまりにも学生たちが気の毒である。

　昨日の朝日朝刊にアメリカのハガティ前駐日大使のインタビュー記事が掲載されていたが、この人の自分（自国）の考えや都合を他人（他国）へ押し付けようとする平素の強圧的な言動には、在任当時から鬱陶しさを覚えていた。新聞記事によれば、最近の中国の動向に対して日本の軍事的貢献が不可欠と訴え、剰え日本の防衛予算額にまで過剰に言及し、国内総生産（GDP）比で２％に引き上げるべきだと述べた。アメリカはGDP比3.5％以上を軍事費に充てていると言うが、それはアメリカの国内事情であって、他国に対しては大きなお世話ではないか。ここまで内政に干渉するのは言葉が過ぎる。日本は憲法が軍備を持たない第９条をひとつの拠り所にしていて、日本人ですらそう軽々しく軍事予算の増額についてコメントしないのに、このアメリカ人は今以て日本は占領下にあるという感覚なのだろうか。やはりトランプ前大統領が選任しただけに、少々理性が伴わない人である。
　直接関連する話ではないが、そんな時に一昨晩NHKドキュメンタリー特集「ずっと、探し続けて～‘混血孤児’とよばれた子どもたち」を今日ゆっくり録画鑑賞した。１時間番組だったが、アメリカ軍兵士と日本人女性の間に生まれ、両親に捨てられた「あいの子」と呼ばれ、施設で育てられた子どもたちの様々な人生を終戦後から現在までを描いたストーリー性のある秀逸な番組だった。ハガティ発言のもやもやから少しは救われた。

　神奈川県は戦後間もなくマッカーサー元帥が降り立った厚木飛行場をはじめとして、日本軍の軍事施設が接収されアメリカ軍に転用されたため、アメリカ軍の軍事施設が多い。この舞台となった‘BOYS TOWN’（少年の家）も当時の高座郡大和町（現大和市）にあった。施設は1954年にカトリック教会によって建てられ、71年に閉鎖された。収容児童は皆米軍兵士と日本人女性の間に生まれた混血児で、兵士が帰国して母親が育てられないと施設に預けられた。母親はそのまま姿を消して子どもにとっては両親から見捨てられた不幸な人たちである。当時は10年間で約3,500人もの混血児がいたという。大和市内の学校に通えず、わざわざバスで横浜市内の学校へ集団通学していた。食事も充分に与えられなかったために、デブはひとりもいなかったと語っていた。世間から冷たい目を向けられ、学校にも充分通えず、仕事も得られず、素性がはっきりせず、とても結婚なんか考えられなかった。大人になっても町で会う警官からは常にある筈のない「外国人登録証」の呈示を求められた。‘BOYS TOWN’が撤去された際、唯一の生活住居を与えられ何人かの「あいの子」が肩を寄せ合って今も生活している。

　何といっても一番可哀そうだったのは、幼くして彼らが両親から見捨てられたことで、彼らの履歴書には親、家族、誕生地などがほとんど書き込まれていないことだ。後年になって家族を探そうにもその手掛かりさえ掴めなかった。その中で母親の名と誕生の地が分っていた人が、叔母を見つけ出し、母親が姿を消した遠因は父親から勘当されたからだと教えてもらったが、その母親がその後どうなったかを叔母も知らないという。彼らの中には、ベトナム戦争で命を落とした人や、仕事に馴染めず自殺した人もいた。

　養子としてもらわれる子は、比較的女の子が多かったが、中にはアメリカ人家庭へ養子となった妹がいたタクシー運転者は、リモートでアメリカにいる妹の養母と話した結果、妹は訪米して間もなく亡くなったことを思いもかけず知らされた。その養母からは母親と思ってくれという言葉を聞いて涙を流していた。気の毒な話ばかりで、とても正視に堪えない場面もあったが、このような事実があったことはともかく、実情についてはあまり知られていない。

　幸い私は戦時中から南房州に疎開のような生活をしたが、戦後アメリカ軍兵士の姿は時折見かけたが、駐留軍がいなかったので、「あいの子」のような子供たちを見たことはなかった。
　ただ、ここには現在でも考えなければならない複雑な問題があった。それは、彼らの施設が建てられるという話を聞いて町内で反対の声が上がり、趣意書には独特の血統的特徴を有する子どもたちは諸外国にその機会を与えた方が良いという差別的なものだった。戦地となったところでは、似たような話があると思うが、戦争がある以上同じような不幸はいくらでも可能性がある。結局、戦争さえなければ、不幸は大分減るということである。心したいものである。

　先日国会議員に支給された「文書通信交通滞在費（文通費）」の支給日数の理不尽さが問題になったばかりだが、今度は政党から各政治家に所属政党を通して手渡される「政策活動費」の使い道について領収書がなく何に使われたのか分からず、また不公平な支給の仕方が不透明であると新たな問題が浮上した。政治資金規正法に則って支払われるが、政党から受け取った議員は、報告書に記載する義務がないため記載しておらず多額の政治資金の使途が分らなくなり、曖昧な支出の「抜け穴」となっている。

　国から個人に直接手渡した方がきちんと管理出来ると思っていたので、この支給の在り方についてはかねがね疑問を抱いていた。それが、昨日公開された2020年度の自民党の収支報告書によると支給されたのは、12人の議員だけで９億８千万円で、その内の６割以上に当たる６億３千万円が当時の二階俊博幹事長ひとりに渡っていたことが分った。更に最も多額の政策活動費が使われたのは、17年で19億円を越え、その内13億８千万円を同じく二階幹事長が受け取っていたという。この資金が党内で力の源泉となり、長きに亘って二階氏が幹事長の要職を占めることが出来た所以とされる。

　それにしてもこれでは国会議員のお金がどのように支給され、どう流れてどう使われているのか、さっぱり分からない。国庫、つまり税金から規則により正式に手渡されたものが、国民には一切分からないまま政治家同士の話し合い、それも力関係によって配られる資金の不透明さには、開いた口が開かない。どうしてこういう不透明でデタラメに資金を放出し、政治家の使い放題のまま放任しておくのだろうか。政治学専攻の大学教授も「政治活動費」と銘打っている以上、本当に政策の充実に役立っているのかを国民がチェック出来るよう、使い道を保証出来る仕組み作りが必要だと指摘している。また、こういう金銭感覚がマヒするような資金を無秩序に支給することが、彼らに公金を無駄に使い、政策にもバラマキを安易に考える下地を与えているのだ。

　政治家がこんなに甘い生業なら、頭の片隅にもなかったことだが、政治家になることを考えても良かったかも知れない。尤も家系には誰ひとりとして政治家になった者はいないので、「棚からボタモチ」のような世襲政治家にはなり得ないし、仮にも人から後ろ指を指される私利私欲に走るような政治家稼業には、家族も猛反対するだろう。

　さて、今日大相撲九州場所が千秋楽を迎えて、すでに昨日６回目の優勝を決めていた横綱照ノ富士が大関貴景勝を破り、初の全勝優勝を飾った。秋場所後に大横綱白鵬が引退してひとり横綱となったが、相手を寄せ付けず文句なしの優勝だった。度重なるケガで一度は三段目まで番付を下げながら復活した横綱には敬意を表したい。今日30歳の誕生日を迎えたそうだが、来場所以降の活躍を期待している。

　昨日は、熱戦の末プロ野球日本一の座も決まった。日本シリーズでセ・リーブで優勝したヤクルト・スワローズが、パ・リーグの優勝チームのオリックス・バッファローズに勝ち、４勝２敗で日本チャンピオン・チームとなった。20年ぶり６度目の優勝である。２年連続最下位から日本一の座を掴んだ。

　これから多くのスポーツはオフ・シーズンを迎えるが、来年２月には、冬季オリンピックが北京で開催されるので、日本人選手を応援しながら楽しみたい。

　今朝山内クリニックへ糖尿病の定期健診に出かけた。16日に東京医療センターでHbA1c数値が6.3に下がり、大分回復傾向にあると聞かされたばかりだったが、今日もその数値は同じで医師からも順調とのお話しがあった。気分を良くしていたら一緒に附いて来た妻が、九品仏へでも参りましょうかというので、初めて浄土宗浄真寺へお参りした。割合近くに住んでいるのに、これまで一度も参拝に訪れたことがなかった。正式なお寺の名は、「九品仏唯在念仏院浄真寺」といい、境内の入口には、仏の「品」には、「上品」「中品」「下品」を合わせて９つの品があるそうだが、九品仏はそれを表していて、本堂をはじめとしていくつかの仏堂には入口に「上品○○」などと書かれていた。境内は紅葉が最盛期を迎えようとしている時節で、赤や黄色の葉をつけた木々が晩秋を感じさせ、多くの人が写生を楽しんでいた。偶には、こういう落ち着いた場所を訪れてみるのも良いものだと感じた。

　さて、政府は昨日2021年度の補正予算案を閣議決定したが、驚いたのはその金額があまりにも巨額だったことである。歳出の総額が、何と36兆円弱である。補正予算としては過去最大で、財源の約６割を国債の発行に頼っている。これで当初予算と合算した21年度の一般会計の歳出総額は、142兆5992億円である。借り入れた国債の残高は、実に1004兆５千億円となり、１千兆円を超える。私が大学１年時の一般会計予算１兆４千億円のちょうど百倍に当たる。これで日本の財政状況は益々破滅的になり、先進国の中では断トツに借金第１位国である。

　21年度補正予算である程度歳出が増えるのは、この新型コロナウィルス感染の影響で経済が停滞し、貧困世帯に経済的なしわ寄せが及んだ点などから、国民から受け入れられると思っている。ただあまりに何でもかんでもバラマキ要素があるのを国会議員は何とも感じないのだろうか。細かく見ると、敢えて今年度に支出せずともよいのではないかと思える項目がいくつかある。例えば、国土強靭化推進のためと称して約３兆円が計上され、その中に自衛隊の国際情勢への即応的な対応として７千３百億円余が予定されているが、悪く言えばこの機をチャンスと捉えた火事場泥棒的なやり方ではないだろうか。

 　各政党や国会議員が一番心しなければならない肝心な点が忘れられている。それは、このまま行けば、いずれ財政的に窮地に追い込まれ、国家財政が破綻することは目に見えている。それにも拘わらず、財政赤字を埋めるような補填策はもちろん、少しでも支出を減らそうとの意向や努力が見えないことである。コロナ禍を好いことに、あれもこれもと出費している。平素から財政再建が言われながら現実には一向にそれなりの政策が取られず、国の借金は増える一方である。今回の100年に１度とも言えるコロナ禍に際して、与野党ともバラマキ的な政策ばかり公約として打ち出している。これで将来の国の財政は健全性が維持されるのだろうか。自分の利得しか考えない政治家は、建前だけは立派なことを言うが、その裏付けとなる財政補填、財政再建については、何も考えず語ろうともしない。目の前のことばかり言って、しっかりした長期的な視点が欠けている。これではいずれ財政的に国家崩壊となってしまう。将来の若者たちのために、現代人が食い尽くして良いのだろうか。

　私には、危険な兆候に思えて仕方がない。せめてひとつでも良いから補正予算案の中に、財政再建策を打ち出してもらえないものだろうか。国会議員よ！もう少し真面目に国家と国民のことを考えよと言いたい。

　新型コロナウィルスも国内では感染者の数が減少し、このまま収束してくれればよいとの期待を抱かせている最中に、今日南アフリカで新型コロナウィルスの新たな変異株の検出が伝えられた。イギリスでは、南ア、ジンバブエ、ナミビアなどアフリカ６か国からの入国を原則禁止し、旅客機の運航も一時停止するという。日本政府も空港検疫で水際を警戒し、これらアフリカ諸国からの入国者に対して10日間隔離する水際対策を決めた。

　２度のワクチン接種はすでに６月に済ませているが、２度接種しても感染するブレークスルー感染が気になっている。それは大阪府とお隣韓国でも実際に見られる。大阪府では昨日今月感染が判明した60歳以上の98人のうち、ブレークスルー感染者が53人（54.1％）もいたことを公表した。

　一方、今月からコロナ関連の規制を緩和した韓国では、皮肉なことに最近になって新規感染者数が増大している。さる23日には１日あたりの新規感染者数が初めて４千人を超えた。新規感染者のうち、ブレークスルー感染者が56％を占めた。更に25日、フランスでは、３回目のワクチン接種を全成人に義務付けることを決定した。

　やはりブレークスルー感染が油断ならないと考えているので、区役所から連絡があれば、３度目のワクチンを接種したいと考えている。そんな時、昨日かかりつけの森内科で定期検査に診てもらった際、医師から前回肺炎球菌予防ワクチンを接種してから５年以上経過したので、接種した方がよいとアドバイスされ、今日接種した。５年前のことはすっかり忘れていたが、平素から医師とコミュニケーションを取っているといろいろアドバイスをいただけて有難い。すでに先月15日には、インフルエンザの予防接種も済ませて。これまでにもCRPが急に高くなったから直ぐ専門医で診てもらった方が良いと自宅へ連絡をいただき、東京医療センターへ紹介状を書いてもらったり、 HbA1cも数値が急上昇したと糖尿病医院を紹介していただいたり、幸いいずれも対応が早かったので大事には至らなかった。

　爾来治療自体よりそれ以前に予防医学の見地から、出来るだけ事前に兆候を見つけて、極力先手を打つよう心掛けている。その最たるものは、毎年８月に受診する人間ドック検査である。

　いずれにせよ自分の健康と身体を守るのは、自らのしっかりした健康管理であり、その点で日頃から自らの健康状態に目を光らせ、かかりつけの医師のご協力をいただきながら健康維持に努めることである。その点で身近に相談できる医師がいることは有難いし、大いに助かる。

　今日朝刊で久しぶりに堀江謙一さんのニュースを見た。来年３月にサンフランシスコから日本までヨットで無寄港単独航海をすると発表したのだ。堀江さんは私と同じ年で今83歳である。デビューしたのは、1962年に「マーメイド号」に乗り単独で太平洋を航海し、サンフランシスコに到着した時だった。当時はまだ海外旅行が自由化されておらず、旅券はもちろんアメリカの入国ビザも所有せずにアメリカへ上陸した無謀な密航だったが、アメリカでは好意的に受け入れられ、歓迎された。それから以後暫くの間サンフランシスコを訪れると、ガイドは堀江さんの単独航海を遥か洋上を見ながらいつも入港ルートを説明してくれたりしたものだった。とにかく堀江さんの冒険心と行動力には脱帽である。例え私がヨットを操れても、ここまでの冒険はとてもやらないと思う。私自身あとどれほど冒険旅行が出来るか、確信はないが、４年前にバルト３国とポーランドへ旅行してから、コロナの流行もあって海外へ出かけていない。コロナが終息したら行けるだろうか。その意味でも堀江さんが羨ましい。

　さて、堀江さんの情報と同様、知らなかったのが北海道にある３つの国立大学が来春経営統合されるという情報である。３大学とは、帯広畜産大、小樽商科大、北見工業大の３大学である。私自身の60余年前の古い受験経験から言うなら、これら３大学はいずれも国立２期校であり、１期校の北海道大学を第１志望に、第２志望大学としてそれぞれ専門の大学を受験するものと思う。だが、現状はどうなっているだろうか。

　来春統合となるなら、来年の受験生の悩みもかなりだと思う。文系の小樽商科大は、かつて２桁の合格倍率で難関大学のひとつだった。ところが、近年その倍率は大分低下して2.5倍前後である。農業系の帯広畜産大にしてもかなり難関だったが、最近では２～３倍の倍率となっている。最近の受験戦線については、少々疎いが、やはり東京集中が進んでいるのではないだろうか。東京周辺の志望大学への競争を煽るような話題がよく出て来る。どうも地方の国立大より東京の私立大を目指す受験生が増えたような気がする。

　コロナ禍がやや収まりかけているが、とても気を許せない。その中で希望大学突破を目指して受験勉強に精魂を傾けているのが、いつものことながら気の毒でならない。我々の時代には、「４当５落」という流行り言葉があった。毎日４時間しか眠らないくらい受験勉強に精魂傾ければ合格するが、５時間も眠るようでは落ちるというものだった。今の受験生はどうか分からないが、精一杯合格へ向けて努力して、仮に志望大学への合格、不合格に拘らず大学生になったら、是非とも海外ひとり旅を実践してもらいたい。若い時に異国をひとりで旅することが、どれほど将来的にプラスになるか分からない。とにかく目の前の受験には頑張って、仮に合否を問わず、大学生になったら読書し、学んでみたい専門科学を早く見つけて学び、海外をひとり旅することが人間を成長させると思っている。

　韓国の全斗煥元大統領が亡くなられた。いわく付きの大統領で、国民が誇れる大統領とはとても言えない。光州事件を指揮して、非常戒厳令を全国に発令して民主化を求める市民や学生を弾圧し、多くの犠牲者を出した。その首謀者として先月他界した盧泰愚元大統領とともに、民主化政権誕生と同時に逮捕され、死刑を宣告されたが、97年に赦免された。今も光州事件で犠牲となった遺族らから、謝罪を求められていたが、元大統領からその言葉はなく、あの世へ旅立って行った。

　韓国の大統領は辞任直後か、それ以後に収賄や民主化弾圧などで収監されるケースが多い。むしろ清廉潔白なままこの世を去った大統領の方が数少ない。これほど不祥事の多い大統領が在任した国は、他にはないと思う。これでは国民の大統領への敬意や尊敬は湧いて来ないだろう。来年３月に大統領選が行われるが、すでに有力候補者には、過去の在職中の言動からとかくの噂が立っているし、現職の文在寅大統領ですら退任後は安閑としてはいられないのではないか。

　さて、このところ消費者物価が高騰しているが、とりわけ石油価格は今月に入ってからレギュラー価格１㍑当たり165円台の高値を維持している状態である。２年半前自家用車を所有していたころは、確か１㍑＝130円台前半だった。それが今では１㍑当たり30円も値上がりしている。これでは車の維持費も馬鹿にならないだろう。ガソリン価格の値上がりが、他の消費者物価にも影響を与えている。

　そこで政府は、今日アメリカや、中国、インド、韓国、イギリスなどの石油消費国と協調して、国の石油備蓄を放出すると発表した。供給量を一時的に増やして価格を下げる狙いである。これは、石油輸出国機構（OPEC）産油国側が最近のガソリン不足と値上がりの事態に対しても、値崩れを恐れて供給量を増やす政策は取らず、増産に消極的だった。この消費国側の協調放出の対応に、産油国側が対抗措置を取る可能性も考えられる。

　いずれにせよ日本も備蓄を取り崩して放出することになった。これについて岸田首相は日本にとっては初めてのケースと述べていたが、前例がないわけではなく、1991年の湾岸戦争、2005年のアメリカを襲ったハリケーン被害、11年のリビアの政情不安の折に国際エネルギー機関（IEA）の要請に応じて供出したことがある。

　大分以前に原油価格について学んだ時は、１バレル＝35㌦が定番で常に頭の中には35㌦との考えがあったが、それが今では１バレル＝78㌦台後半となり、10月下旬にはアメリカ・テキサス州のWTI原油が１バレル＝85㌦の高値をつけた。原油の多くの需要と値上がりで時代の大きな流れを知らされた。

　果たして、国際的な効果は別にして、日本国内でどれほどの効果が表れ、消費者価格が下がるかは、政府から何のコメントもない。今では、年金生活に甘んじているので、直接的に大きな影響を受けるわけではないが、このコロナ禍の時代に最前線で働いている世代にとっては、この石油備蓄放出が、直ちに吉と出るか、凶と出るか何とも言えない。

　因みに今日はこのところ進んでいる円安は、１ドル＝115円11銭、日経平均株価は29,302円となり、前日比471円のマイナスだった。とても効果的と言える数値ではない。

　さて、これから当分の間消費者物価指数から目が離せなくなった。