昨日と同じように朝早く慶応病院へ出かけた。昨日のホルター心電図検査で身体に付けたホルターを外してもらうためである。ただ、器具を外しただけだったのでことは簡単に済んだ。今日はそのまま帰って来た。自宅を出てから帰宅するまでほんの２時間半しかかからなかった。心電図受診の結果は1か月後に担当の医師から詳しい話がある。器具を取り外した際、女医さんからいくつか質問があったが、私にとってはまったく気になるようなことではなかったので、この心電図検査の結果もあまり問題はないような気がしている。取り敢えずホッとしている。

　♪雲はわき 光あふれて 天たかく 純白の球きょうぞ飛ぶ

    　若人よ いざ まなじりは 歓呼にこたえ  いさぎよし

 　　   ほほえむ希望 ああ 栄冠は 君に輝く♪

　今日は第105回全国高校野球決勝戦が甲子園で行われた。戦前の話題としては、慶応高が１世紀ぶりの優勝を遂げるか、或いは仙台育英高が昨年に続き連覇を達成するかという点に関心が集まっていた。試合は先頭打者がホームランを打った慶応がリードを保ち、その後５回に５点を加え８－２で仙台育英高の連覇を阻み、全国3,486校の頂点に立った。慶応の過去の優勝は、世紀を超える107年前のことである。それほど古い歴史を誇る甲子園大会だが、今年は105回目である。実は、過去に米騒動、日中戦争、太平洋戦争、そしてコレラ渦により大会が開催中止に追い込まれたことがあったからである。

　今日もプレイボールからゲームセットまで終始テレビを食い入るように観て慶応高を応援していたが、甲子園アルプス・スタンドの慶応の応援団の数の多さと熱気には圧倒された思いである。選手たちの顔には笑顔が随分見られるようになり、我々のころとは隔世の感がした。かつて甲子園球児らは、歯を食い縛り、真剣な表情しか見せなかったものだが、随分変わったものである。慶応のモットーが‘Enjoy baseball’だそうだから、野球部の指導方針もあるが、自ずからスマイルがこぼれるのだろう。しかし、観戦している側からすれば、楽しそうにプレイしてくれる方がよほどenjoy出来る。高校野球界も少しずつ変わりつつあるのだ。

　ところで我が母校、湘南高校も全国大会優勝の名誉を得ている。かなり古くなってしまったが、1949（昭和49）年の夏の大会である。甲子園で初出場、初優勝を遂げた時は大きな話題になったが、そのひとつに「湘南高の優勝は、第２回大会で慶応普通部が優勝して以来33年ぶりに深紅の優勝旗が箱根の山を越えた」という表現でメディアに取り上げられ祝福されたのだ。勝った相手校は県立岐阜高校だった。それほど東日本勢は甲子園では思うように勝てなかった時代だった。それが今年はベスト４のうち３校も東日本の高校である。これからもかつての地域的力関係は少しずつ変わることだろう。

　振り返ると、母校が全国優勝を遂げ、湘南地方、否神奈川県民から祝福されてから早や74年が過ぎ、今では歴史上の一コマになってしまった。母校は選抜大会には２度出場しているが、夏の大会ではその後甲子園に出場していない。慶応の例もあることだし、望みはいつまでも持っていたいと思う。

　今日の天候は急に激しい雨が降り出したと思ったら、直ぐ晴れ間が出たり、するとまた突然降雨があったり慌ただしい１日だったが、私自身の行動も少々慌ただしかった。

　１日に慶応病院予防医療センターの人間ドックで見つかった心臓の不整脈について、先々週同病院循環器内科でご相談して、今日心エコー検査とホルター心電図を受診することになった。9時前に病院へ着いて、２つの検査を実施してもらった。いずれも初めての受診ではあったが、スムーズに終えることが出来た。ただ、胸の上部と下部に湿布のようなものを貼り、ホルターという器具を胸部に巻いて明日取り外すまでの間24時間に亘って入浴はもちろん、強打をしないよう注意することを仰せつかった。明日も朝早くに再び病院へ行って今日身体に付けたものを取り外してもらうことになっている。

　それでも予想していたより早く今日の治療は終わった。

　実は、慌ただしかったのは以下の事情による。今日は以前から妻と世田谷区民会館内のせせらぎホールの音楽会鑑賞に出かける予定でいた。それが、上記のように心電図の検査などと重なってしまったために、場合によっては鑑賞に間に合わないかも知れないと妻にも言い、鑑賞出来るかどうかは半々だった。幸い病院の治療が大分早く終わったので、妻とはせせらぎホールで待ち合わせて音楽会を鑑賞することが出来た。

　今日の音楽会は、それほど知名度はないが、カルテット４人が揃って音大卒の実力者である。テノールとバリトンの歌手の他に、ピアニストとバイオリニストがカルテットを組み、２人が唄い、他の２人が楽器を演奏するという珍しい「歌声カルテット」というグループである。音楽会は「昭和歌謡コンサート」と銘打っていて、彼らのスケジュールを見ると10月までほとんど連日関東、東海地方で演奏会を行っている。知名度こそそれほどなくても、実力があり、昭和の懐かしい名曲を唄っていることに郷愁を感じる人が多いのだろう。和洋の名曲を披露してくれるので、聴衆は熱心に耳を傾けていた。聴衆はほとんど中高年者、しかも女性が多かったが、身障者の姿も何人か見られた。進行もスムーズで手拍子を打ったりしながらあっという間の２時間だった。期待していた岡晴夫の♪憧れのハワイ航路♪は、冒頭に唄われたが、大好きな藤山一郎の歌曲は残念ながら１曲も歌われなかった。昭和とは謳っていたが、すべて戦後のヒット曲ばかりだった。近くの落ち着いた雰囲気の中で、久しぶりに懐かしい名曲をプロの歌手の歌声によって生で聴くことが出来たことは、慌ただしい１日の中ではあったが、心休まるひとときだった。今日は何日ぶりかで万歩計は１万歩を超えた。

　ところで、今日の天候は夜半にかけて大気の状態が不安定となり、雨雲や雷雲が流れ込んでくるため、天気が急変する恐れがあるという。今日日中のゲリラ豪雨にはびっくりしたが、明日の天候も雨模様のようで、安心出来そうもない。

　セルビアで活動している友人山崎洋氏が、先日メールで新聞記事のコピーを送ってくれた。戦時中のゾルゲ・スパイ事件に関する北海道新聞の３日間（８/11～13）の連載ものである。彼についての記述と写真、それに近著「山崎洋仕事集」も紹介されている。最近はゾルゲ事件に関する報道が大分少なくなったが、それは事件を知る関係者やジャーナリストがほとんど他界してしまったせいでもある。この記事は北海道新聞の「私たちの平和論」というシリーズで、同新聞東京報道センターの女性記者・大沢祥子氏が曽祖父の残した資料や、関係者にインタビューして写真を添付して１日辺り８段の大枠のスペースを取っている。特にゾルゲや同志で山崎氏の実父であるブランコ・ド・ブケリッチが特高に逮捕された時の様子、独房生活等についてかなりスペースを割いている。どうしてこの女性記者が、このような特殊な環境にあったゾルゲ事件関係者について調査したのか、興味深く感じた。実は、大沢祥子氏は、戦時中警視庁特高警察部・鈴木富来警部の曾孫で、偶々曽祖父の遺稿集を見つけ、そこにゾルゲらを逮捕した当時の記録や、収監中の様子などが書かれていたことに興味を持ったようである。

　曽祖父富来はブケリッチに対して「自白を強要したり拷問を加えたような事実はない」と断言している。ところが、アメリカ陸軍省は戦後ゾルゲ事件に関してウィロビー報告を発表したが、その中にはブケリッチが終戦の年、1945年１月に網走刑務所で亡くなったことに触れ、「獄中で死亡したことは彼が拷問されたのではないかという疑問を起こさせる」と咎めている。これに対して、富来はウィロビーがなぜ誤った見解を報告書に載せたのか理解に苦しむと反論している。そして「拘置所内での彼らの処遇は他の日本人被疑者よりきわめて優遇されていた」とまで述べている。曽祖父の主張が正しいのかどうか曾孫は、国会図書館などで関係資料について徹底的に目を通した。「尾崎・ゾルゲ研究会」代表で一橋大学名誉教授の加藤哲郎氏は、拷問はなかっただろうと富来の言を信じている。大沢氏は山崎氏が父ブケリッチの手紙などを出版していることを知り、山崎氏と会って更に詳しい話を聞きたいと希望した。だが、山崎氏はもう60年もベオグラードに居住して、年に1度は帰国することがあるが、会うことは中々難しい。

　結局大沢氏は山崎氏へ書面インタビューという形で連絡を取ることになった。そのインタビューの回答書も山崎氏から送ってもらったが、その中で山崎氏は「『鈴木富来遺稿集』は創作である」と断言している。私も知っているが、ブケリッチ逮捕当日の朝の様子は、山崎氏が母親から聞いた事実と富来の内容が細かい点でかなり異なっていることである。

　山崎氏は現在セルビアで家族とともに過ごしてはいるが、大学を卒業と同時に父親が活動していたユーゴスラビアへ渡り、現地で現在のセルビアと日本の友好のために精力的に活動している。敬服するばかりである。大学の同期生ではあるが、これからも今まで通り活動され、我々にも力を与えて欲しいと願っている。

　一昨日ワシントンのキャンプ・デービッドで行われた日米韓首脳会談は対中国を想定した話し合いとなり、３か国の安全保障協力のレベルを引き上げ、共通の脅威が生じた場合は３か国で迅速な協議を行うこと、また台湾海峡の平和と安定の重要性を再確認したこと、更に今後毎年３か国首脳の会談を行うことを取り決めた。これに対して直ちに中国政府は、首脳会談に反発した。共同声明に名指しで中国を批判したことに対して「中国脅威論というデマを拡散させた」と厳しく批判した。３か国の安保連携は、あからさまに反中国的行動だと強弁している。一方で、中国周辺国の間には、対中警戒姿勢が強まっているのも実態である。

　例えば、「クアッド」と呼ばれる日米豪印４か国協定、米英豪の「AUKUS（オーカス）」に準ずる３か国の新たな連携枠組みが出来れば、中国に対する包囲網が一層狭まる。日米韓首脳会談が、いずれこれらと同じような協定になるとすれば、３か国の結束が一層強まり、中国としては穏やかではいられない。

　だが、日本人としてよく考えてみる必要がある。これは日本近海の緊急事態発生に対してアメリカが日本、或いは韓国に対して直ちに緊急支援を行ってくれるものと思いがちであるが、アメリカの真意がよく分からないことである。日本がアメリカに対して、基地を提供し、米軍駐在費を日本が負担するなど便宜を与えている割には、あまりアメリカから日本に対して供与を受けるケースが少ないことである。その他にも、例えば、今朝TBSの「サンデーモーニング」で寺島実郎氏が指摘していたが、現在日中間の懸案のひとつである尖閣諸島の領有権に関して、アメリカ政府は尖閣諸島における日本の領有権を認めていないことである。日本政府がこれについてアメリカに強く要求していないからだろ思えるが、対米日本外交の弱点だろうか。日米韓会談後の日本人のアンケードの結果では、まったく評価していない人が６割弱もいることからも日本国民には見抜かれているにも関わらず、日本政府の弱い対応が見え見えである。日本はアメリカの言いなりになるだけでなく、対等の立場で協定を締結する以上日本の言い分もはっきり主張して受け入れてもらうよう話を進めるべきではないか。いつまでもお人好しでいるわけにはいかない。

　果たして３か国の連携が、クアッドのような効力のある協定になるかどうか、岸田首相は鼎の軽重を問われているとも言える。岸田首相は３か国首脳会談の後に、バイデン大統領と日米首脳会談を行い、「極超音速ミサイル」などを探知しにいく兵器を迎撃出来る新型ミサイルの共同開発を始めることまで合意したそうだが、これは憲法に抵触しないのか、また国会内で議論され承認されたのか、はっきりしない。近年自民党政権には、やみくもに国民には黙って話を進める思い上がった言動が多過ぎるように感じている。国会でもチェックすべきであるし、メディアでももっと厳しく追及して欲しいところである。

　さて、昨日甲子園で高校野球の準々決勝４試合が行われ出場した８校の中に、強豪校が揃った関西と四国地方から１校も進出していなかったのが、意外だった。そして、勝ち残ったベスト４のうち、関東から２校、東北から１校とは、これまでの高校球史を考えると想像も出来ないことである。昨年夏は仙台育英高、今春の選抜は山梨学院高が優勝して高校野球勢力図も大分塗り替えられたようだ。明日の準決勝は、どこが勝ち残るか、そして慶応高校は106年ぶりの優勝旗を手にすることが出来るだろうか、興味津々である。

　これまで中国の経済を引っ張ってきた不動産業界の経営不振が話題になっている。17日には、最大の不動産グループである恒大集団がニューヨークの裁判所にアメリカ連邦破産法の適用を申請した。これにより恒大がアメリカ国内に保有する資産の保全は可能になったが、１千件を超える訴訟を抱え、債権者との交渉は難航しているとみられ、再建への道筋は見通せない。いずれにせよ恒大集団が抱える負債は、何と約48兆円というから、日本の一般会計年度予算の約40％にも上る巨額である。その影響が中国国内はもとより日本にも及んでくると警戒されている。北京市内には、建設中に工事中止となった高層ビルが数多く放置されている状態である。販売されたものの未完成の住宅が72万戸もあるというから購入者としては生涯財産として入手しただけに諦めきれず、未完成住宅の周囲で「早く入居させて欲しい」とアピールしているようだ。この不動産不況は、恒大集団だけに限ったものではなく、上海の「碧桂園」などでも経営不振は明確に見られ、今年前半の最終損益は、１兆円前後の赤字に転落する見通しである。中国では不動産業界が占める国内総生産（GDP）の割合は３割を占め、これまで中国の成長をけん引してきた。どうしてこれほど悪くなるまで、業界はもとより中国政府は対応に手を拱いていたのだろうか。
　そもそも中国の不動産業がこのような危機に陥った大きな要因として考えられるのは、日本とは異なる「プレセール（事前販売制）」と言われる、住宅の完成前に代金の一部を支払う形態である。開発業者が回収した資金をすぐ次のプロジェクトの開発にまわしていった結果、実際の需要を投資が大きく上回るような結果になった。更に不動産が売れ続けることで地価も高騰し、値上がりを見込んで投資も更に加速する、という相乗効果の中で長らく中国の住宅市場は好調を維持してきた。しかし、これでは自転車操業と変わらない。いつ倒れるか分からない。

　これに対して中国政府も危ういと感じたのか、2020年８月に「三道紅線」という規制強化の方針を打ち出した。これは当初恒大集団のような巨大企業を対象にしていたのではなく、財政状況に不安のある不動産開発企業に対して銀行融資を規制するもので、これまでの過剰な不動産投機を抑制し、格差を是正することを目的にしたものだった。

　この結果、総負債比率等の基準に抵触した企業への融資に制限がかかり、かなりの不動産開発企業が債務不履行（デフォルト）に陥った。不動産業の不況は増大し、それはついに大手の恒大集団にも影響が及んできた。恒大集団もデフォルトに陥った。巨大企業のデフォルトはインパクトも大きく、不動産業全体を不景気に追い詰め、それは住宅産業以外の業種にも波及する中国経済にとって極めて重大な問題となった。

　今庶民を心配させているのは、未完成住宅問題である。建設工事は中止され、購入者は代金は支払ったが、住宅は手になく、加えてローンの支払いだけは要求され続けるというジレンマに捉われている。新築住宅の落ち込みで住宅販売額は前年同期に比べて30％近くも減少した。

　中国不動産業界の現状は、日本のバブル崩壊と同じような道を辿りそうだが、習近平独裁政権は、果たして不動産業界をこの窮地から脱出させることが出来るだろうか。