宴たけなわと言ってもいいオリンピックで、ロシアが国家としての参加が認められず、ROCという名称で参加している。言うまでもなくロシア・オリンピック委員会の略称である。ドーピング違反でIOCからお灸をすえられてロシア国としての出場を認められず、国家としての代表ではなく、国内のオリンピック委員会が代表として認める選手団が参加したわけである。そこでもし金メダルを獲得したら、国旗はもとより国歌はどう披露されるのか、♪オリンピック賛歌♪でも演奏されるのかと思っていたところ、国歌に代わって何とチャイコフスキーの名曲♪ピアノ協奏曲第１番♪が表彰式会場に流れるのだという。残念ながら今大会では♪君が代♪以外の国歌が演奏されるのをテレビ画面で観たことがないが、どんな雰囲気になるのか、想像するだけでも楽しくなる。

　1958年第１回チャイコフスキー国際ピアノ・コンクールで、若きアメリカ人ピアニスト、バン・クライバーンが颯爽と登場して優勝をさらっていったチャイコフスキーのこの名曲は、高低のバランスのあるリズムも良く流れがしなやかで大好きな曲である。この機会にこのレコードLP盤を買ってよく聴いていたものである。それがオリンピックでロシア人選手の優勝が決まった直後に会場内に流れ聞こえてくるとは、時代を感じる。いかにドーピングのせいとは言え皮肉なものである。

　実は、ROCは国歌の代わりに♪カチューシャ♪の演奏を希望したようだが、愛国色が強いと警戒され、チャイコフスキーの曲になったらしい。愛国色と言えば、現在のロシア国歌の方がよほど強すぎると思う。昨今北方領土周辺で怪しい動きが見られるロシアのパフォーマンスを見ていると、ロシアの政治的、軍事的動きから目を離せない。その意味では怪我の功名だろうか、オリンピックではロシア国歌よりチャイコフスキー曲の方がよほど落ち着いたムードを漂わせると言っても良いかもしれない。何とかロシア人選手が優勝した表彰式で♪ピアノ協奏曲第１番♪を聞いてみたいものだ。

　今日新型コロナウィルスの感染は飛躍的に拡大した。今日も東京では感染者は実に初めて４千人を超え全国の新規感染者は３日連続で１万人を超える有様だった。過去最多を記録した自治体も東京、神奈川、千葉、群馬、栃木、新潟、静岡、京都、沖縄の９都府県に及んだ。現在のような全国民にノルマがない緊急事態宣言だけではこのコロナ風を防止することは難しいとの声が上がっている。菅首相はロックダウンは日本では馴染まないと語っていたが、街でインタビューに応えた初老の男性は、もう戒厳令でも布かなければコロナを退治出来ないと語っていた。現状はそれほどまでに追い詰められているということである。

　今年１月に上梓した「八十冒険爺の言いたい放題」が、幸いにもそれなりの評価をいただき、販売実績を伸ばして現在在庫が僅少となり、近日重版が出ることになった。本ドキュメント作品は自分なりに海外ひとり旅の実体験に臨場感を込めて精一杯書いたつもりであるが、評価いただいた蔭には推薦文を書いていただいた冒険作家・椎名誠氏の力強い後押しがあると思っている。

　ついては、昨日出版元の「はるかぜ書房」からの連絡で知ったことだが、日販、トーハンに次ぐ出版取次業界３番手の楽天ブックスネットワークからも高い評価をいただいているという嬉しい話で、楽天から今後宣伝媒体の制作や配信をしてもらえるという話を進めているということだった。今日ネットで調べていた別のアイテムの隣に、偶々楽天の宣伝による書籍がいくつか紹介された。そこに「八十冒険爺の言いたい放題」の他に、既刊拙著「南太平洋の剛腕投手」と「停年オヤジの海外武者修行」の表紙が次々と現れた。大変心強く感じている。これも楽天の評価の表れだろうか、重版が販売実績を伸ばし、更に版を重ねることを大いに期待している。

　今日も新型コロナウィルスの感染拡大は止まらない。東京は３日連続で新規感染者が３千人を超えた。全国的にも昨日に続いて、感染者は過去最多となり１万人を超えた。政府は今日首都圏の神奈川、埼玉、千葉と大阪府に緊急事態宣言を来月一杯発出することを決定した。同時に北海道、石川、京都府、兵庫、福岡県にまん延防止重点措置を実施することを決めた。オリンピックは今日から陸上競技が始まり、益々熱が入るだろうが、コロナは最悪の状態になってきた。今後の感染のありようによっては、政府の判断も鼎の軽重を問われる。

　さて、昨年10月以後、東京調布市内の住宅地域で東京外環トンネル内の大深度地下にある陥没事故が起きて以来、度々同様な道路陥没事故が発生している。陥没現場周辺の住民の間から強い不信感が強まり、事故の影響は近隣自治体にも広がっている。これが高速道路会社ばかりでなく、新幹線計画を実施するJRにも危機意識を与えている。現在調布市と同じく都内世田谷区、大田区で大深度地下工事が計画されているJR東海のリニア中央新幹線にも同じような危険をはらむ恐れがあると国土交通省も認識している。リニア新幹線が東京都内の高級住宅地帯・田園調布周辺地下を貫通するということから、何と田園調布の地元住民が工事の差し止めを求める訴訟を東京地裁に起こしたのだ。日ごろ反対運動などとは無縁な田園調布地区住民が、初めてリニア反対の行動を起こしたのである。地下鉄道沿線に居住する住民の気持ちも理解出来る。工事には充分抜かりがないよう万全を期すだろうが、周辺が突然陥没するような事態が起きたら名にし負う高級住宅地も台無しとなり地価も下がる。

　それにしても田園調布の住民が、「リニアから住環境を守る 田園調布住民の会」のプラカードを掲げて、公的企業に反対の意思表示を行うとは、かつては考えられもしなかった。時代の流れと、人々の率直な意思表示と行動、企業の甘い認識が、「あり得ない」と考えていたことを「あり得る」ようにさせたのだろう。

　来月２日に例年通り慶應病院で人間ドック受診をする。昨年同様に病院の要請で、今日PCR検査を受けた。１年間慶應病院を訪れなかったが、正面玄関口へのルートが工事中で閉鎖され、隣のビルへ回った。改築工事が行われていて、古く暗い感じだった正面入り口の建物は撤去され、一時的に別の出入り口から建物内へ入った。建物はすべて近代的で清潔なビルに変わったが、正面玄関の建物が再建されれば、病院としては国内でも屈指の近代ビルに変貌することだろう。PCRは唾液を採取しただけで、結果が仮に陽性なら人間ドック受診前に連絡があるとのことである。

　今や国民の大きな関心事は、新型コロナウィルスとオリンピックである。コロナは今日も感染者が増加する一方で、東京は3,865人の３日連続で過去最多の新規感染者を出し、神奈川県、沖縄県も最多となり、全国ではついに初めて１万人を超え10,699人が感染し、専門家は「東京は経験したことのない爆発的な感染拡大に向かっている」と危機感を示した。

　オリンピックは東北地方への台風上陸と強い日差しのために若干予定が変更になったが、概ね順調にスケジュールをこなしている。好調の日本は今日柔道で男女２つの金メダルを獲得し、獲得した金メダルは合計15個となった。前回1964年東京大会、及び2004年アテネ大会の16個まであと１個に迫った。

　オリンピックについては、政治とスポーツは別物と考えられ、政治が冒さざるものとされているオリンピックで、意外にもそうとばかりは言えない難しい問題が表面化した。

　実際政治的に対立する国家間で、対戦拒否により試合が行えないケースが現実となった。一昨日柔道決勝で永瀬貴規選手に敗れたモンゴルのサイード・モラエイ選手は、イラン出身だが、２年前の世界選手権で敵対関係にあるイスラエル選手との対戦を前に国から出場辞退を迫られ、試合出場後にドイツへ逃れて難民認定を受け、その後モンゴル国籍を取得した選手だった。他にも今大会に出場予定だったアルジェリア選手が、イスラエル選手との対戦を直前に辞退したケースもある。

　韓国と北朝鮮が合同チームとしてソウル大会以降リオ大会、平昌冬季大会オリンピックまで参加したのは、政治的な理由と同じ民族の友愛精神に基づくものだった。同じ民族でもあり、政治的な事情が理解し合えれば参加してもイスラエルが与える諸外国への影響ほどのことはない。今大会にも当初南北合同チームとして参加する予定だったが、今年４月に突然北朝鮮が参加しないと言い出した。その言い分は、日本のコロナ感染拡大が懸念されるとのことだが、これは身勝手な北朝鮮らしい都合の好い言いがかりに過ぎない。

　いずれにせよ政治的、或いは他の利用にせよ、スポーツの場に政治的な空気を持ち込むこと自体、相容れるものではない。国際オリンピック委員会（IOC）も、もう少し毅然として成否を主張すべきだろう。財政的な問題からアメリカのテレビ放送権料に頼るあまり、開催時期、アメリカ国内のゴールデン・アワーに順守した競技時間、拡大する規模など彼らの言い分に従順過ぎる。このまま放置すればIOCもアメリカ・メディアに「庇を貸して母屋を取られる」の類になるのではないか。

　今朝江田五月・元参議院議長が亡くなられた。80歳だった。東大在学中に東大紛争の真っ只中で活動し、退学処分を食らったこともある。その後1963年に学生運動から手を引くことになり、東大へ復学した。政界引退前に菱山郁郎・元日本テレビ政治部長に国会を案内してもらって、参議院議員会館内で江田氏を紹介してもらいお話しすることが出来た。安保闘争でも活動されたと思っていたので、当時の清水丈夫・元全学連書記長の動静について直接尋ねてみたところ、意外なことに名前は知っているがあまりご存じではないと仰っていた。清水さんとは安保、東大紛争と同じ時期に同じように活動していた筈だが、特に印象はないとのことで、その後考えてみてどうも江田さんは清水さんとは接点がなく、東大の退学処分を機に所謂「転向」した一派だったのではないかと思える。

　政治家としては父三郎氏の威光もあり、随分恵まれたように思うが、五月氏自身は弁護士でもあり、リベラル派と見られていた。新しく政党が生れる都度それに加わったり、リベラル派グループの立ち上げに手を貸したり、民主党では大臣を歴任したりしてよくメディアでも取り上げられ存在感はあった。だが、失礼ながらその存在感や主義主張に骨太なところがなかったように思う。人間的にソフトで笑みを絶やさない性格が、多くの人びとから愛されたが、アクの強さがなく、その点で迫力に欠ける点が惜しまれる政治家だった。私より３歳若いが、政治家の中で多少なりとも知っている人がひとりまた逝ってしまった。

　さて、オリンピックも花盛りの今日も女子水泳200㍍個人メドレーで大橋悠依選手が２つ目の金メダル、そして女子柔道70㎏級で新井千鶴選手と男子体操個人総合で橋本大輝選手が金メダルを獲得した。つい浮かれ気分でいたところへ、新型コロナウィルス感染が強烈に襲って来た。新規感染者が東京では3,711名と過去最多を先頭に、神奈川が千名を超えて過去最多、埼玉、千葉、茨城各県も最多だった。他に石川、京都も過去最多だった。全国的には9,576人で１万人に手の届くところまで来てしまった。

　コロナとオリンピックで連日、新聞、テレビの報道はヒートアップするばかりである。特にオリンピック関連では、テレビで朝から晩までNHKと同時に、毎日民放局が交代で番組を埋めていることに、少々やり過ぎではないかと思っているくらいである。放送が長時間の原因として、テレビ放送権料が高すぎるという事情があるようだ。アメリカのNBCと国際オリンピック委員会（IOC）が協約した高額の放送権料が、各国のテレビ局に押し付けられる。とてもテレビ局１社では受け入れられる金額ではなく、日本ではジャパン・コンソーシアム（JC）というテレビ各社が共同仕入れして仲間内で割り当てる方式で契約して放映するようである。33年前のソウル・オリンピックでは国内放送権料は77億円だった。それが今や東京大会では、平昌冬季大会分を含めて660億円にまで値が吊り上がった。昨今はテレビ会社も経営体力が落ち厳しい中にある。跳ね上がった放送権料を償える広告収入は、今の民放各社にはとても大きなノルマである。

　来年カタールで開かれるサッカー・ワールドカップでは、その放送権料が200億円を超えるとの噂がある。こうなるとテレビ局では最早放映出来るような事態ではない。ワールドカップはどのテレビ局が放映することになるのか、今以て未定だという。コロナ禍の中で、菅首相や小池都知事が、オリンピックは自宅のテレビで観てくださいと注文をつけているが、それも戯言に過ぎなくなるかもしれない。世の中の機構やシステムが少しずつおかしくなっているのではないかとも思う。

　今日も柔道81㎏級で永瀬貴規選手が金メダルを獲得し、団体では初めて日本ソフトボール・チームがアメリカを破り、北京大会以来13年ぶりの優勝を飾った。これで日本の金メダルは10個となった。

　しかし、オリンピック開催でお祭り騒ぎをやっている間にも、懸念されていた新型コロナウィルスは毎日拡大しているが、流石に今日の新規感染者数はギョッとさせるものだった。昨日千葉県で過去最多を記録したが、今日は東京の2,848人、埼玉県593人、沖縄県354人のいずれもが過去最多となった。全国でも7,626人となり、これは先週の約２倍だった。オリンピック関係者の感染も連日伝えられ、コロナはオリンピックの懐に入り込んできた模様である。菅首相は人流は減少しているので、オリンピックの中止は考えていないと語ったが、医療専門家らはその拡大のスピードを懸念していた。第５波もすでにやってきたのではないかと心配される。

　さて、国を被告とする裁判について一応の目安が立ったので、気づいた点を率直に記したい。先日広島への原爆投下後、放射能物質を含む「黒い雨」を浴びた住民らが、被爆者にあたるとして、被爆者同様に被爆者健康手帳の交付を国に求めていた裁判で、広島高裁は国にその公布を認める判断を下したことに、国は上告すべきか否か考慮中であった。昨日菅首相はこの判決への上告を断念する方針を表明した。広島県と広島市は、手帳の交付を国から委任されているため、裁判では被告として住民から訴えられる立場にあったが、高裁の判決後に上告の見送りを認めるよう国に求めていた。昨年７月の広島地裁の一審判決では、がんなどになった場合、不合理性がなければ原告を被爆者と認めた。今年７月の広島高裁判決では、疾病に関わらず、住民らが「黒い雨」に遭ったことを否定できなければ被爆者と認める判断を示した。

　「黒い雨」が降ったとされる地域も、おかしなことに大雨が降るか、小雨が降るかによって対応が分れる。今回の原告ら84人が居住していた地域も、それぞれ分かれている。しかし、このように地域によって被爆者、或いは非被爆者という区分けには疑問が残る。医学的には原爆症であることは調べれば当然分ることであり、地域性よりも症状によって判別すべきことではないだろうか。

　しかし、厚生労働省内部では、高裁の判断に否定的な声が強かったという。内部被ばくしたとしても放射線量は低く、健康被害は認められないとして、まかり間違えれば、話は広島だけに留まらず、同じ原爆の地・長崎や、福島原発事故の周辺住民への対応にも影響が出る恐れがあると考えたようだ。いつもはあまり明快な判断をしない首相としては、珍しく政府内でも「上告」すべしの声が高まる中を、敢えて上告を見送ったのは勇断と言えるかもしれない。

　今後被爆者の手当のためにも経費が膨らむことと思うが、今以て釈然としない点がある。それについて私見を述べたい。それは、経費の幾分かをアメリカに負担してもらうことである。原爆投下して76年が経過しようとしている。その間被爆者がどれほど苦しんだことか。どれほどの費用負担があったのか。その原因を作ったのは、いかに早く戦争を終わらせるためにはやむに得なかったとの理由があるにせよ、放射能による人体への影響があることを承知のうえで、敢えて放射能性爆弾を投下したのである。その惨状はアメリカ国民も理解している筈である。さすれば、この原因を作ったアメリカが少なくとも応分の経費を負担しても当然ではないかと考える。上告に同意した国会議員たちは、むしろその気持ちをアメリカ政府にアピールすべきではないだろうか。