今日はお彼岸のお中日であるが、お墓参りには行けない。もう２年ほどお墓参りを失礼して、両親や先祖さんから冷たいと思われているかも知れない。ここは新型コロナウィルスに免じてお許しいただきたい。

　わが家のお墓は中野の真言宗・宝仙寺にある。ふとしたことから宗派は異なるが、ブラジルに大きな大仏が建立されていたことを昨日知った。日本でも話題になりそうな大仏だが、この情報は共同通信によって伝えられたが、これまでその存在はメディアで報道されたことはなかったのではないだろうか。

　ところが、昨夜共同通信で伝えられてから、ネットで九州の複数の新聞を主に報道されるようになった。何といっても驚くのは、大仏像の巨大さである。日本人僧侶らの支援で、エスピリトサント州イビラスの丘にある曹洞宗「白雲山禅光寺」の敷地内に建設され「イビラス大仏」と名付けられている。エスピリトサント州と言ってもほとんどの人が知らないような州で、リオ近くのブラジル南東部の大西洋岸に面した小さな州である。大仏は鉄筋コンクリート製で重さ350トンである。高さは台座を含む全長が約13ｍの鎌倉の大仏や、約18ｍの奈良・東大寺の大仏よりも大きく、高さは35ｍでリオのキリスト像30ｍより高い。コルコバードへケーブルカーで登った時、目の前のキリスト像のあまりの大きさに驚き、眼下のコパカバーナ海岸の絶景にも見とれたものである。

　さて、昨日フランス政府がオーストラリアの潜水艦建造契約の破棄に憤っていると取り上げたが、その様子がそのまま昨日開会した国連総会に表れたようだ。バイデン大統領の演説時に、４人まで座れる代表団席にフランス代表団は1人しか会場に姿を見せず、いわゆる「ふて寝外交」で、不満をアピールしたという。潜水艦の性能が、フランス製よりアメリカ製の方が遥かに勝れ、オーストラリアの要望に適っているようだが、フランスに言わせれば、契約の問題ではなく信頼関係の問題と言い、インド太平洋地域のパートナーに選ばれなかった不名誉に対する不信感も露わにしたのだ。

　国際問題では、もうひとつ難しい問題が浮上してきた。2016年に発足した環太平洋パートナーシップ（TPP）は、翌年アメリカが離脱した。これを一部変更して18年に発効した。TPPは日本とアメリカが進めた対中国経済包囲網だったが、そのアメリカがトランプ前大統領の一存で身勝手に離脱して、日本はアメリカが復帰するのをひたすら待望していた矢先に、先週中国がTPPへの加盟を申請してきた。そして昨日になって台湾も加盟を申請した。中国は台湾のTPP加盟は絶対容認出来ないと喚いているが、ここへ来て今年のTPP議長国日本の立場も難しくなってきた。さあ！どうする？

　こちらから「君子危うきに近寄らず」でいても、「火中の栗を拾う」立場に追い詰められた日本は、この難局をどう切り抜けるのか。

　昨日ニューヨーク株式市場のダウ平均株価が大きく値を下げたが、東京証券市場も日経平均株価が対先週660円も値下がりした。つい先日31年ぶりの株価高騰と大騒ぎされたが、それも徒花だった。その原因は中国の不動産大手・恒大集団の経営危機の不安から同社の株が買い叩かれ、それが世界市場へ広がって行ったようだ。

　中国第２の不動産会社・恒大集団はバブルを背景に銀行からの融資を受けてこれまで強気の投資を続け、有利子負債は10兆円近い。だが、住宅価格の高騰を抑止したい習近平指導部が、不動産会社の資産に対する負債比率を抑える規定を導入したことによって、同社でも借り入れが難しくなり資金繰りに窮する事態になった。中国では土地は基本的に国有のため、企業や個人は名義上所有出来ず、国から期限付きでその土地の使用権を買うことになる。従って恒大のマンションを購入しても土地は国のものであり、仮に恒大が破産しても所有者から土地を取り上げられるようなことはない。それでも疑問点は数多い。現状では恒大の債務不履行の可能性は不透明だが、世界経済への不安を大きく煽ったことは間違いない。

　一方で、中国を強大な競争相手国と見ているアメリカのバイデン大統領は、昨日国連総会で就任後初めて演説を行った。トランプ前大統領のアメリカ・ファーストや、パリ協定からの離脱、イスラエルの首都エルサレム承認など同盟国にも配慮することなく事を進める言動に比べて、バイデン氏はリベラルであり、同盟国重視を看板にしてきたが、このところ信頼感を失うような行動が目立っている。それはアフガニスタン撤退で大きく狂い始め、アメリカの威信も大きく低下した。国連のスピーチでもバイデン氏は20年間に亘るアフガンでの戦争を終結させたと強調したが、平和裏にアフガンを民主主義国家として成立させたわけではない。難しい問題を置き去りにして、過激なイスラム主義組織のタリバンに政権を明け渡して戦乱の地から逃げ出したと言った方が当たっているだろう。撤退後も無人機により誤爆をして罪もない多数のアフガン市民を殺害した無責任、非人道的後始末である。

　もうひとつ、先進国同士の同盟関係に不信感を増え付けるような出来事があった。それは、アメリカ、イギリス、オーストラリアによる新たな安全保障協力枠組み「AUKUS」で、フランスがオーストラリアと結んでいた潜水艦建造契約が破棄されたとして、フランス政府は米豪に対して憤慨し、説明を求めたことである。成約していた協約書は、実に7.2兆円の巨額というからフランスとしてはとても見過ごすわけには行くまい。国家間の契約をこれほど粗雑に、かつ不誠実に約束を不履行したことに対して、フランスはウソや偽善があったと憤り、両国駐在大使を直ちに本国へ召還した。こんなことは初めてである。近々マクロン大統領とバイデン大統領が電話で会談することになったが、落としどころはどうするのだろう。ことはそう簡単には収まらないだろう。トランプ前大統領に比較してよほどインテリジェンスが感じられるとみてバイデン氏には大きな期待を寄せていたが、現実を見誤りそうな様子では考え直さなければならないだろう。

　さて、昨日緊急入院した妻に薬や衣類を届けに出かけた。昨日別れてから採血をして抗生剤の点滴をしたようだ。今日も抗生剤点滴を行うようだが、まだ、手術をするかどうかは分からない。

　今夕空には雲がかかり今年は中秋の名月が見られないと諦めていたところ、次第に雲が消え７時過ぎにはまん丸い十五夜の月が顔を出した。一茶の句に「名月や 仏のやうに 膝をくみ」と言う名句があるが、今晩の月は仏のようにどっしり構えていた。

　昨朝から妻が下腹部に痛みを感じて、夜中に食べ物をもどしたと言って１日中お腹をさすりながら横になっていた。生憎昨日は連休でかかりつけの森内科医院も休んでいたので、今朝になって取り急ぎ森医院で診てもらったところ、盲腸炎の恐れがあるので東京医療センターのような大きな病院で精密検査をしてもらった方が良いとアドバイスをいただき、紹介状を書いていただき、そのまま東京医療センターへ向かった。昼頃妻から電話で手術の可能性があるので、家族として傍に待機するよう病院から要望されたと話があった。急いで東京医療センターへ向かい、MRI,IT,X線検査に立ち会い、結果的に外科医師から虫垂炎と診断された。ところが、虫垂周辺に患部が大分拡がっているので、直ぐ手術と言うわけには行かず、しばらく様子を診て、それによって手術をすると言われた。幸い病室に空きがあったので、急遽１週間ばかり入院することになった。思いがけない事態になり、慌ただしい1日となってしまった。コロナ禍の折センターでも感染に神経を使い、入院したら病室で面会出来ない。届け物もナース・センターに預けて手渡してもらうというシステムになっている。妻が入院した以上、普段家事、料理などは一切妻に任せているので、向う１週間は食事面で厳しい日々となるのではないだろうかと覚悟している。

　さて、アフガニスタンのタリバン暫定政権が、厳しい民主化抑制策を打ち出しているが、過日設置した「勧善懲悪省」が世界中で話題になっている。他のイスラム国の中でも、イラン、サウジアラビア、インドネシア・アチェ州に同名の官庁があるようだ。アフガンでも最近まで女性が働くことは僅かながら許されていたが、今では職場から追放され、男女共学の大学では男女学生の間にカーテンで仕切って男女が同室にいないような措置を取っているようだ。財政的に余裕のある人々は、何とかして母国アフガンから海外へ逃げ出そうとしている。

　ついては、最近こんな珍しい情報をネッ上に見つけた。モバイルで国際送金サービスを行っているレミトリー社という通信社が、今難民として移民したいと考えられる10か国をリストアップしていた。アジアでは日本以外には、タリバンの脱走ルートの入口になったカタールだけである。

１．カナダ、２．日本、３．スペイン、４．ドイツ、５．カタール、６．オーストラリア、７．スイス、８．ポルトガル、９．アメリカ、10．イギリス

　が、移民希望国順位である。どういうわけか、日本が評価されたのは、日本人の優しさと治安の良さが認められたのであろう。

　我々日本人は、日本の良さ、メリットにあまり気がついていないようだが、世界の人びとは日本人が考える以上に日本生活上のメリットを評価しているのである。日本人は、１度は外から日本を見てみる必要があるのではないかと思う。怪我の功名だろうか、タリバンのお蔭で、意外な事実を知ったことになる。

　３日後の木曜日は秋分の日になるが、今日「敬老の日」はそのお彼岸の入りに当たる。昔から「暑さ寒さも彼岸まで」と言われるように、そろそろ暑さともお別れである。今日は３連休の最後でもあり、旅行に対する自粛が求められている中で、テレビで観ると各地の行楽地へ出かけた帰りの車で高速道は大分渋滞していたようだ。東名高速の上り線では、一時59㎞の渋滞があった。

　私も「敬老の日」の恩恵に与る後期高齢者の端くれであるが、65歳以上の人口が総人口に占める割合（高齢化率）は、29.1％で過去最高となった。この高齢化率は世界でも最高で、２位のイタリア23.6％、３位のポルトガル23.1％を大きく引き離している。

　高齢者の就業率も毎年上昇して25％を超えたというから、４人の高齢者の内ひとりは働いている勘定になる。昔の会社員は概ね55歳が定年だったし、童謡の「船頭さん」にも♪村のわたしのせんどうさんは、ことし六十のおじいさん～♪と歌われているように、かつては50歳を超えると老齢と見られがちだった。母が50歳を過ぎたころに、50歳の女性が事件を起こして新聞に「50歳の老婆、逮捕」と載り、それを読んだ母が愕然としていたことを思い出す。

　それにつけても今日本は高齢化社会の真っ只中にいるということになる。この傾向は年々高まり、1971～74年生まれの第２次ベビーブーム世代が65歳以上となる2040年には、35.3％となる。この高齢化社会をどう生き抜いていくことが出来るか、高齢者のみならず若者１人ひとりにも問われているとも言える。

　さて、自民党総裁選立候補者４人が実行したいと考えている政策をそれぞれ語っているが、誰も政策実行に伴う経費の出どころと根拠についてはほとんど触れない。そこへ今朝の朝日の社説では、「自民党総裁選　財源論議から逃げるな」と当然の指摘を受けた。４氏が自らの政策に必要な財源の確保策をほとんど語っていないことが問題だとしている。新型コロナウィルス対策の費用を当面借金で賄うのはやむを得ないが、コロナ後も続けられる政策には当然、財源とセットで議論すべきだと指摘している。先進国で最大とされる借金国の日本が、漫然と借金を重ねるのは、次世代に対して無責任過ぎるとも警告している。

　その中で高市早苗・前総務相は、安倍前首相の支持を得ているせいもあり、「アベノミクス」を発展させるとの立場から「サナエノミクス」と名付け、災害対策などの国土強靭化に10年間で100兆円規模の投資を主張しているが、その財源の裏付けについてはまったく説明がない。何事もことを成すからには、きちんとその裏付けとして財政面で後々償えない問題が発生しないよう予め手を尽くしておくべきであると思う。

　今朝の朝日を読んで出版界の流通機構に最近思いがけない変動が起きていることを改めて知った。すでに「選択」８月号には大手出版社の小学館、講談社、集英社が、大手商社・丸紅と出版流通の新会社を設立するとの話題が報じられて関心を持っていた。朝日に依れば、講談社がネット通販のアマゾンと問屋を通さず、直接取引を始めたとある。結局、これまでは[出版社⇒取次業社（問屋）⇒書店]のルートを経て読者の手へ届けられた書籍類が、中間の問屋を除くことになったというわけだ。長年に亘ってこの流れが守られてきた出版業界にとっては、無視出来ない事態であるが、デジタル時代に入ってITが従来の古い流通ルートの整備をしたというところなのかも知れない。これまで出版業界の２大取次会社だった日本出版販売（日販）とトーハンにとっては、少々危機感が薄かったかも分からないが、放っておくわけには行くまい。ここへ来て取次業者２社も出版業界のリーダーたる講談社が直接書店と取引することを深刻に受け止めているようだ。

　今後もアマゾンが積極的に関与して直接出版社から書籍を仕入れ、ネットで直販したらかかる費用が軽減される。ただ、資本力で劣る街の書店が大手出版社並みに仕入れることは難くなり、この傾向が出版業界にとって全面的にプラスということにはならないと思う。

　若者の読書離れもあって、近年書籍販売は漸減傾向にある。昨年の書籍・雑誌の販売は、約１兆２千億円でピーク時の半分以下だというから、ちょっと寂しい。これもIT化が進み、スマホなどを容易に操れるようになったせいで若者が読書よりスマホに熱中するようになり、本を読まず、ペンで文章を書く機会が少なくなり、これが現代人の読書量を低下させ、文章力を劣化させた原因ではないかと思っている。

　さて、昨日は柳条湖事件が勃発して、満州事変へ突き進み日中戦争に突入してから90年目の忘れてはならない１日となった。その爆発現場近くでその騒乱の様子を見た福岡市内に住む101歳の元ジャーナリストが、後世のために事実を話したいと当時の様子を証言した。

　1931年、この方が当時満鉄奉天（現瀋陽）駅近くに住んでいた11歳の秋の夜に、父親から列車に何か起こるかも知れないと叩き起こされた直後に、窓が真っ赤に染まり、間もなく大音響で家が揺れた。更に砲弾の音や、着弾による地響きが続いた。父親が事前になぜ何かが起きると知っていたのか。後日日本側の砲撃で壊滅した現場に行くと、格納庫に巨大な旅客機や爆撃機が放置されていた。この爆破事件を中国側が実行したなら、日本軍の攻撃を予期して飛行機を放置しておく筈がないと、少年は事件は日本側の仕業ではないかと疑ったという。当時はこの目撃談を自由に語れない空気があったが、人生の最後が近づいて来たことから、事実を伝えたいと心境を明かされた。

　この方ばかりではなく、同じように当時の日本は、敵国を陥れるため随分無茶で不条理なウソをでっち上げて、敵国民のみならず、日本国民をも騙し苦悩させたことだろう。

　他にもたくさんあったであろう偽りの話が、明かされないまま消えてしまうことに何ともやり切れない思いである。