充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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5522.2022年10月3日(月) 臨時国会開会と村上選手56号及び最年少三冠王
今日から臨時国会が開かれた。会期は12月10日まで69日間の予定である。内閣支持率が低迷し明日発足1年を迎える岸田内閣にとっては多くの課題を抱えた安定政権へ向けた正念場となる。その課題であるが、後から後から自民党議員と旧統一教会との密接な関係が明るみに出てくる。まずは旧統一教会との闇深い関係をすっきりさせて欲しい。その旧統一教会との怪しげな関係を築いた安倍元首相の国葬も終わったところで、国民の大半が反対する中で強行したことに対して、岸田首相は如何なる説明をするだろうか。さらに難しいのは、コロナ禍とロシアのウクライナ侵攻の中で円安市場が進み、ありとあらゆる物価が値上げされ、国民に大きな負担がかかっていることである。岸田手法のお手並み拝見と呑気なことも言っていられない。しかし、国会議員は長い夏休みを取り、これらの問題に解決策を示さないと更に国民の不信感は増して、内閣不支持率は更に高まるだろう。
さて、最近プロ野球が面白くない。メディアでも報じていたが、かつては野球のTV実況はゴールデンアワーに放映されることが多かったが、近年はBS放送が多くなった。日本の野球を押しのけMLBの大谷翔平選手の活躍を取り上げ、NHKのニュース番組内でも報道する有様である。昨日は、大谷選手の桁違いの43億円という来年度契約金の話題を伝えていた。それに引き換え、日本のプロ野球はヤクルト・スワローズの村上宗隆選手のホームランが騒がれるだけで、少々寂しい。
ところが、昨夜は久しぶりに熱い試合で盛り上がった。パ・リーグの優勝チームが決まったのである。その決まり方がドラマチックだった。前日まで、1位で最終試合に勝つか、引き分けで優勝が決まるソフトバンク・ホークスが敗れ、1ゲーム差だった2位オリックス・バッファローズが勝って、オリックスの逆転優勝が決定した。しかも、両チームがともに76勝65敗、勝率0.539の同成績である。どうしてオリックスに優勝が決定したかというと、両チームの直接対決でオリックスが15勝、ソフトバンクが10勝という結果からオリックスの2年連続、14回目の優勝が決まった。セ・リーグではすでにヤクルトの優勝が決まっていた。
そして今日待ち望んでいたヤクルトの村上選手が、今季最終試合の最終打席で14試合ぶりに56号本塁打を放った。これは王貞治選手の55号を抜いて日本人選手として歴代最多本塁打である。同時に、22歳という最年少で三冠王も獲得した。昨日、今日とプロ野球界もシーズン最後になって漸く盛り上がって来た。来年こそは、もう少し早くから盛り上がった試合を見せて欲しいものである。
ついては、1日夜インドネシアで行われたプロ・サッカーリーグの試合後にスタジアムの観衆の間で暴動が起き、何と125人が亡くなり、323人が負傷するという大惨事が起きた。世界のサッカー界でも珍しい惨事に、国際サッカー連盟(FIFA)もショックをうけている。そもそもの発端は、ホーム・チームが、普段負けたことのないチームに2-3で敗れ、興奮した地元ファンが暴れ、それに警察隊が催眠ガスを発射する荒療治をしたことが事態を大きくさせた。その決勝ゴールは日本選手によるものだという。
大体4万人のスタジアムにそれ以上の観客を入場させたことと、FIFAの保安・警備規則では、スタジアム内で小銃や催眠ガスは所持も使用も禁止されていた。地元のサッカー協会の姿勢も問題だろう。過去にサッカー試合場での事故は、1964年ペルーの首都リマで行われたペルー代表とアルゼンチン代表の試合後の暴動で、死者が328人だったのが最悪と言われている。インドネシアのケースは、それに次ぐ大きな暴動である。その点では、幸い日本ではそんな心配は今のところないようだ。
5521.2022年10月2日(日) 菅元首相は弔辞が恥ずかしくないのか?
先日の安倍元首相国葬の際、友人代表として弔辞を述べた菅義偉元首相の評判が予想外に良かった。菅氏が銀座の焼き鳥屋で、第1次政権が短命に終わった安倍氏に対して2度目の挑戦を促し、かなり時間を費やした後に安倍氏からOKの回答をもらったことを自画自賛した。評判が良かったのは次のエピソードで、岡義武著「山縣有朋」を引き合いに、山縣有朋が先立った伊藤博文を偲んで詠んだ一首、
「かたりあひて 尽くしゝ人は 先立ちぬ 今より後の 世をいかにせむ」
について安倍氏の書の中にマーカーが付いていた。それに気づいた菅氏が、山縣が伊藤を慕った気持ちと同じように、安倍氏への想いを重ねていると言った。このスピーチを聞いた時、菅氏のプライベートなスピーチを聞いたことがなかったが、中々気が利いたものだと思った。
ところが、今日あるツィッターを見て驚いた。何とこの山縣有朋の話は、安倍元首相が亡くなる1か月前に葛西敬之・JR東海名誉会長の葬儀で述べた弔辞の内容と同じだったというのである。安倍元首相が述べた弔辞を、今度はこともあろうに安倍氏への弔辞に菅氏が使ったわけである。菅氏の場合は、あまり私的な言動が公に伝えられることは少なかったが、それが偶々国葬という場でそれなりの評価を得た弔辞となったが、使いまわしだったとは驚いた。よくもやるものだなぁというのが本音で、呆れるばかりである。
政治家の発言というのは、あまり信用出来ないが、これほど恥ずかしい盗人的行為は他にあまり知らない。それにしても国葬という国の行事で、亡くなった人物のスピーチ内容をそっくりその人物へ伝えて泉下の安倍氏も面食らっているのではないか。この破廉恥行為には、よくぞこれで総理大臣まで務めることが出来たものだと呆れるばかりである。それだけ政治家の倫理レベルが低いということだろう。
さて、早くも10月に入ったが、今月は日用品から電気・ガス・水道料金が軒並み値上げされる。聞くところによれば、今月だけで6,600品目の値上げが予定されているという。これに加えて、高齢者にとっては厳しい後期高齢者医療費が、これまでの1割負担から倍の2割負担となる。収入源が限られた高齢者にとっては、かなり堪える筈である。そこには社会保障関係費が国家財政にとって過大になり、その負担が若者にしわ寄せされている事実がある。
しかし、大きな議論を国会や、一般社会で話し合ったり詰めることなく、ただ過大な負担であるとの理由だけで医療費を2倍にするという乱暴で浅はかな考えは、愚かな政治家たちだから出来ることだろう。苦しくなった財政の中でも他に賄える費用がある筈である。元々多過ぎる国会議員の数と給与を減らすことも当然考えても好い。とりわけ防衛費なんて現状緊急的支出ではあるまい。防衛費の支出に関しては、自民党議員は誰も歯止めをかけようとしない。アメリカから高額な軍事物資の購入を求められれば、黙って支出する。一方で、高齢者の医療費負担は増額を黙認するだけである。真の意味で予算管理を行っているとは言えない。
5520.2022年10月1日(土) 中華人民共和国建国記念日
今日は中国の建国記念日「国慶節」に当る。1949年10月1日、北京の天安門広場で約30万人の民衆を前に、毛沢東・中国共産党総書記が「中華人民共和国人民政府は本日成立した」と宣言して今の中国がスタートした。爾来紆余曲折を重ねながら中国は自力で経済発展とともに成長した。経済の発展と同時に、中国の覇権的言動も目立ち始めた。来る16日には、第20回共産党大会が開かれる。国家主席は憲法で任期は2期10年までと定められているにも関わらず、国家を私物化しつつある習近平国家主席は、強引に次の第3期まで主席の地位に留まるべく、憲法改定を画策しているようだ。
中国のそういう共産主義らしからぬ疑似共産主義国家を見ていると、中国共産党とは縁を切り今年創建百周年を迎えた、日本共産党に比べて27年も若く、主張と行動力の差は弟分として力不足であり、いつまで経っても差は埋まらないと思う。
最近は中国が世界でもその覇権的行動が批判を浴びる度に、どうして中国がそのような道を辿るようになったのか、不審と疑問を感じている。
2010年に国民総生産(GDP)で中国が日本を追い抜いて以来、年々その格差は開く一方であり、19年以降は日本の成長率が対前年マイナス成長を続けたせいもあり、21年には、中国の17,498億㌦に対して日本は中国の28%に該当する4,937億㌦にまでその差が開いてしまった。
日本がまだ中国に実質的に負けていない点は、両国の大きい人口差のため、1人当たりのGDP比較では、21年時点で中国の19,259㌦に対して、日本が44,738㌦と日本が2.3倍も上回っていることである。しかし、これさえもこの先の両国の経済力次第ではどうなるか分からない。
果たして中国が今後もこのまま経済発展を続けて行けるのかは何とも言えない。中国は政治、経済の権力が中央政府に集中しており、それが共産主義の理想とは逆向して富が中央に集中して万民平等が普遍化されておらず、農村地帯では昔ながらの貧しい農業の状態のまま、農民は都市部への移動が許されておらず、貧しい中で生涯を送る運命にある。典型的な都市重視・農村軽視型である。中央政府は全国から搾り取った財を、見せかけの国力を海外へ示威することによって「一帯一路」で途上国に恩を着せて、彼らの首根っこを押さえつけている。とてもカール・マルクスの唱える社会主義、共産主義とは相容れないものである。日本も彼らの言動を注視して寝首を掻かれないよう注意することである。
さて、文化庁が国語に関する世論調査を実施して、PCやスマホによる普及により言葉の使い方が影響を受けたとする人が9割に上ったという。街中でスマホの氾濫ぶりを見ているとそれも頷ける。その影響程度は、「手で字を書くことが減る」と「漢字を手で正確に書く力が衰える」と言う人がいずれも9割もいる。それは若者が、手紙を書こうとしないことからも分かる。これでは文章力が培われないわけだ。会社など組織内で年長の上司が、レポートにせよ、対外的な書類にせよ、部下の文章力を磨くように業務の中でもっと指導するよう実践してみてはどうだろうか。
ついては、有名人の訃報が続いた。昨日落語家の三遊亭円楽師匠が肺ガンのため72歳で亡くなったと思ったら、今日はプロレスで一世を風靡したアントニオ猪木が心不全のため79歳で亡くなった。近年体調が優れず、すでに5年前に生前葬を執り行っていたことは承知していたが、私より若いとは言え、同じ世代が旅立つのは寂しいものである。 合掌
5519.2022年9月30日(金) ロシアの乱暴な国盗り物語
昨日までロシアが実施していたウクライナ東南部4州の住民投票の結果、ロシアへの帰属を認めるとの投票が約90%だったと言われ、今日ロシア政府はプーチン大統領がウクライナからそれら4州を併合すると宣言し、署名を行った。当然ウクライナはもとより、欧米諸国はこの住民投票を認めず、ロシアを激しく非難している。グテーレス国連事務総長も厳しく非難した。
そもそもこのようにひとつの国家が他国領土の所属を左右したり、侵略・占領を一方的に宣言するような明らかに国際法に違反する住民投票は、ロシアが行う権利はなく、住民の自由と権利を無視して侵略的である。しかも、テレビ報道で観る限りその住民投票たるや、住民に強圧的な投票を強いて自国へ投票させようとする意図がミエミエである。投票箱にしてもガラス張りで丸見えであり、傍に付きそう怖そうなロシア派兵士の無言の圧力もあり、とても尋常な投票になるとは言えない。
旧ソ連邦のひとつだった、カザフスタンのトカエフ大統領は、これまで比較的プーチン大統領寄りだと言われていたが、プーチン大統領の今回の手法に賛成しかねる姿勢を示した。ウクライナ侵攻以降、少しずつロシア国内及び旧ソ連邦周辺国の間でも、反プーチン的動きが表面化しつつあるが、この住民投票とロシア国内の予備役組み入れが、一層反プーチン感情に火を点ける懸念がある。
さて、知人の軍事評論家・小川和久氏が新たに著書を出され、昨日贈っていただいた。これまでの軍事の専門書とは異なり、「『アマゾンおケイ』の肖像」と題して1903年に生を享け、2000年に97歳で往生された母上の波瀾万丈のほぼ20世紀に亙る生涯を400頁近くに亘って綴った生々しいドキュメントのようである。頁をめくったばかりだが、母上のご苦労が思いやられる。写真で見る限り、20世紀を逞しく生き抜かれた女性とは思えないほど、垢抜けた職業婦人らしく生活力のある女性だったようだ。そもそも熊本に生まれながら、13歳の時、叔父・叔母に付いてブラジルに移民として渡り、農園で働き21歳で故国日本へ帰り、その後は上海へ渡ったりアメリカ人との交流を通じながら多忙な生活を送られたようで、これから読むのが大いに楽しみである。
小川氏とは10年ほど以前に偶々同じ高校の同窓生ということが分り交誼を始めるようになった。同じ高校とはいっても小川氏は、今では廃止された通信課程を卒業された。家庭の事情で中学卒業後自衛隊へ入隊され、数々の体験をされて高校卒業、大学を中退して、今ではNPO理事長、静岡県立大学特任教授として活躍されている。2015年の「南太平洋の剛腕投手」出版記念会にも出席していただいた。大変論理の明快な方で、人格的にも好感の持てる人柄でこれからも長くお付き合いを重ねていきたいと思っている。
まだ読んでいないが、私の実家があった湘南鵠沼にご親戚か、どなたかの別荘があったとその写真も載っていたので、これからどんなストーリーになるのか興味津々で楽しみにしている。
5518.2022年9月29日(木) 日中国交正常化50周年を迎える。
1972年北京で田中角栄首相と中国の周恩来首相の間で日中共同声明に調印して日中国交正常化が成立してから、今日はちょうど50周年に当たる。然るに近年両国間の関係は冷え込んだままである。この3年間両国の首脳会談は開かれていないし、今日東京都内で開かれた記念イベントで日中首脳のメッセージは披露されたが、肝心の岸田首相は出席しなかった。
両国の友好が遠のいた最大の原因は、中国が国際的に覇権主義的な動きを強めて各国との間に国境線を巡る諍いを生じさせていることが大きい。日本近海でも沖縄県の尖閣諸島周辺海域では公船による領海侵入を繰り返したことが、中国への警戒心を呼んでいる。本来なら同じ共産主義を母体にした日本共産党が、いち早く祝賀イベントに加わる筈であるが、2016年あまりにも非共産党的な中国の言動に日本共産党が愛想を尽かして、中国に三行半を突き付けて絶交を言い渡した。
今日も出版関係の会社を経営していた知り合いから電話をいただいた時、知人はもう少し歩み寄って祝賀を盛り立てた方が良いと言っておられた。
50年前は日本の国内総生産(GDP)が3,180億㌦だったのに対して、中国はその約1/3の1,136億㌦にしか過ぎなかった。1978年当時副首相だった鄧小平が、「改革開放」を国家目標に掲げて市場経済に舵を切り、以後日本の対中投資が大幅に増え、中国のGDPは10年間で約2倍近くに伸びた。その後中国経済は年々成長を続け、2010年には中国が6兆871億㌦と日本の5兆7,590億㌦を初めて追い越した。その後日本の経済の伸び悩みに比べて中国は成長率が6%(19年)、2.2%(20年)、8.1%(21年)と発展し続けて、2021年のGDPは、17兆4千億㌦となり、日本の13兆3千億㌦を遥かに凌駕してしまった。
中国は、アメリカに次ぐ経済大国として著しい経済発展により一帯一路という手練手管を弄して、途上国を意のままに操って債権国として君臨している。日本経済界としては日中間の協力により、相互発展の気持ちが強いが、問題が前向きに解決出来ない原因は旧統一教会との腐れ縁もキレない日本の政治家にもある。
かつて1970年代に中国を訪れた時、中国はまだ発展途上で素朴ながらもそこここに温かい空気が流れていた。バスは日本製の中古バスで、街行く人々は人民服を着て自転車が多く、街中には壁新聞が多く貼られ、公衆トイレは日本では見られないほど非衛生なものだった。それからほぼ四半世紀が経ったころ、中国はすべてが近代化され街の空気は一変していた。しかし、その時何か気持ちが満たされないような妙な苛立たしさを覚えたことがある。人びとの気持ちも温かく、ホテル内でもチップは受け取らず、スタッフの笑顔が優しかった。それが大分変ってしまったのだ。あんな半世紀前の中国が、今や懐かしく感じられる。日本も中国人にとっては、嫌らしい国民になったのだろうか。