グラフィック・デザイナーであり織物と染色専門の芸術家である、市川学園中の同級生Ｋさんの奥さんが銀座で開いた和織展示会の案内をKさんからいただき、今日会場でＫさんと落ち合い他の関係者らともいろいろ話をして、この分野の奥深い文化を知ったところである。銀座の一等地の会場で、このように地味な展示会、販売促進会を開いてペイできるのだろうかとお節介な心配をしていたが、結構商売になるようだ。

　夫婦はそれぞれ別の美大出身ではあるが、２人はそこで知識と技術を磨いた。一品が158万円もするような作品をはじめ高級織物ばかりで、普通には折角作った製品を販売するのは難しいのではないかと考えるのだが、これが結構さばけるというから、日本では和服への愛着が根強いのだろうと推察する。その後Ｋさんにご馳走になったレストランで、いろいろ美大の一般大学との相違を聞いた。とにかく学生数が少ないこともあるが、卒業後美大では同窓会とか、クラス会のような同じ釜の飯を食った仲間と会う機会がないということは意外だった。数少ない仲間と卒業後会うこともないというのは、学生生活の楽しい思い出を消し去ってしまうのではないかと懸念するが、それが美大の実態だと言っていた。

　夫婦揃って芸術方面で活躍していることは羨ましいことであり、今後一層の活躍を祈っている。

　さて、プロ野球もキャンプに入り１か月後にはシーズン開幕となるが、今年はその前に世界野球選手権（WBC）が開催され、日本代表チーム（侍ジャパン）は過去最強チームを編成して優勝を狙っている。昨年ワールドカップで盛り上がったサッカーも今年30周年を迎えるJリーグが開幕した。春到来とともにスポーツ・シーズンも花盛りである。

　日本ではバスケットボールは、世界のレベルからやや取り残されて、割合地味なスポーツではあるが、一昨年女子代表チームが東京オリンピックで銀メダルを獲得したこともあり、少しずつ人気も上がってきた。日曜日には天皇杯全日本バスケットボール選手権決勝戦が行われる。その本場アメリカのNBAで日本人の八村塁選手が活躍しているが、今シーズン途中にウィザースから名門ロサンゼルス・レーカーズに移籍した。バスケにはあまり関心はないが、レーカーズというチームと、そこに所属していたNBA歴代最多得点記録を持っていたジャバ―選手にはかなり以前から興味を持っていた。それは、1977年10月に文部省教員海外使節団にお供してオクラホマ・シティに滞在した折に、ジャバ―選手が活躍したレーカーズの試合を観て、同じホテルに宿泊していたジャバ―選手に廊下で出会い声をかけ、その数年後にレーカーズが来日した際には、地下鉄新宿駅で電車に乗ろうとしたところ、長身のジャバ―選手が頭を下げて降りてきてばったり出会った奇遇に少々縁を感じていた。そのジャバ―選手が活躍していたレーカーズに、八村選手が移籍して活躍しているとは嬉しい限りである。近年日本選手が海外の本場で活躍する姿が少しずつ増えているが、絶対的にアメリカ選手の独壇場だったバスケの世界で日本選手が活躍するとは、誇らしいことだと思うとともに、随分世界のスポーツ界も変わったものだと思う。

　トルコ南部とシリア北西部に跨るこの度の大地震は、今世紀でも最大と言える被害を出しており、今なお救援、支援活動が続けられ、親子３人が228時間ぶりに救出されたというニュースまで聞かれる。エルドアン大統領も災害復興を唱えているが、今の違法建築による脆弱な建造物が倒壊したことに、これらの建物の内約90％は、建築基準法が施行された1999年のイズミット大地震前に建設されたもので、法令違反ではないというようなニュアンスの説明をしたために責任逃れと非難されている。私は偶々1999年イズミット大地震（M7.4、死者17,262人）にチャナッカレで遭遇してしまった。大きな揺れはもちろんであるが、翌日チャナッカレの町で見聞した被災地の姿は生々しく瞼に鮮烈に残っている。その時今回の地震と同じように、高層建築物はパンケーキ・クラッシュ崩壊した。バス車内から外の被災状況を見て昔のイスラム・モスクが揺るぎない中で、新しいビルが軒並み倒れていたことが、強く印象に残っている。イスラム建築物は頑丈に建築され、今日にまでその形を残した。あの時、降雨によりテント内に敷かれた立派な絨毯の端が外に出て雨の中で汚れていたが、トルコ人は製品に自信を持っていて気にはしていなかったことも頭に焼き付いている。

　大統領は、違法建築により甚大な被害を出したことに違法とは言えないと主張して、自らへの批判を避けようとしている節がある。そして、建物の崩壊について、責任の所在を調査するとして、すでに100人以上を逮捕している。しかし、そんなことを今更やっている場合ではないと思う。国が違法建築を見逃す環境の中で、建築業者が甘い汁を吸っていただけのことである。「大勢の命を奪ったのは地震ではない。『都市変容』という名のもとに街を共同墓地に替えてしまった人々、そしてあらゆる建築許可証に署名した人々だ」と厳しい声がある。

　わが身を振り返ってトルコと同じ地震国である日本には、このような違法建築はないと思いたいが、真面目と見られている日本人にも、政治家などの言動を見ているととても安心できない。常に襟を正す気持ちが必要ではないかと思う。

　さて、円安とウクライナ戦争による原料費の値上げにより、日本経済も苦しい立場に追い込まれているが、今日財務省が公表した先月の貿易収支は、実に３兆５千億円の大赤字で18か月連続の赤字である。何と単月の赤字としては、1979年以降で最大だという。これは何といってもエネルギー関連の輸入が大幅に伸びたことが大きい。輸入額の増加は、量的にはさほど伸びていないが、金額ベースでは円安が影響して石炭が93％増、液化天然ガスが57％増、原油が35％増だったことが効いている。ウクライナ戦争が続く限りいばらの道はまだ続くことだろう。

　トルコ大地震は、その後も犠牲者の数が増え続けてついに４万人を超え、イラク国内の犠牲者と合わせ４万１千人となった。相変わらずテレビ・ニュースでは現場の救出場面を放映しているが、今後どの程度まで犠牲者が出るのだろうか。気になって仕方がない。ほぼ半年後の今年９月には関東大震災発生80年を迎えるが、この時の犠牲者は約10万５千人と言われている。当時の建物はほとんど木造建築だったので、崩壊し易かったことと火災の発生もあり、被害が増大したが、今回のトルコ地震は違反建築によりその犠牲になった人々が多かっただけに残念な気がしている。一段落したら真剣に建築基準を守る対策を練るべきであろう。

　さて、今朝の新聞にこんな記事が載っていた。島国といわれる日本だが、４つの本土に加えて多くの島々から構成されている。その島々の数を国が35年ぶりに数え直したところ、合計で14,125島だということが分かった。35年前の調査では、6,852島だったというから倍増である。

　技術が発達した中でこれほど数字が変わるというのは、数え方の基準が変わったとしか言いようがない。島というものについて国連海洋法条約では「自然にできた陸地で、水に囲まれ、満潮時でも水面上にあるもの」と規定されている。中国が国際法を無視して公海上に埋め立て工事により作った人工島なんて、島と呼べるものではないことは明瞭である。35年前の日本では、外周が100ｍ以上の島を海図など紙の地図を使用して手作業で数えたという。それが今では、電子化した地図を基にコンピューターで計算したので、大分精度が高まった。尤もこれらの島々すべてに島民が生活しているわけではなく、無人島も数多くある。今や無人島が中国人に買い取られ、政治問題化しかねない有様である。国は国の領土であることを確認したなら、例え島民が住んでいまいが、きちんと管理する責任があると思う。

　それにつけても、2013年10月に世界最大の島嶼国のインドネシアが、同国の島数は13,466と公表し、すべての島々に島名をつけたと発表したことがある。今回の日本の島嶼数は、これを抑えて一応世界一になったと言える。２位だったフィリピンの島数は、7,109だった。３位だった日本が、コンピューター化しただけで、１位になったと思っていた。

　ところが、出典を今年１月の「雑学サークル」に拾ってみると、別の国別島嶼数ランキングが掲載され、トップ３はすべて北欧で、アジア各国の数とは桁違いに多い。因みに１位スウェーデの島嶼数は221,800、２位フィンランド188,000、３位ノルウェー55,000、４位カナダ52,455、５位インドネシア13,466、６位オーストラリア8,222、７位フィリピン7,641、８位日本6,853、９位イギリス6,289、10位ギリシャ6.000だそうである。アジアの３か国は５位以下に落ちてしまった。日本は新しい島数が公表されたが、これによれば、８位ではなく、５位にランクされる。また基準が変われば順位の移動は考えられる。それにしても地球上には、随分多くの島々があるものだと思う。

　今日２月14日は、ヴァレンタイン・デーである。近くのケーキ店さんには、数日前から店の前にケーキを購入しようというお客さんが並んでいた。ところが、我々が小中学校生のころは、そんな日があるなんてまるで知らなかったし、むしろ父親から旧日本軍がイギリス軍を攻略し、シンガポールを陥落させた戦勝記念日だと散々教えられた。末弟などはこの日に生まれて新嘉坡（シンガポール）の「嘉」の文字を組み込んで「嘉正」と命名されたくらいである。ところが、シンガポールは「嘉」の外にも「加」など数文字が使用されているし、一番驚いたのは、実際に陥落したのはその翌日の15日であると、その当時シンガポールの現場にいた陸軍航空隊の元機長さんから聞いた時である。その後、よく調べてみると確かに15日であると分かった。弟にその話はしていないが、聞いたらどう思うだろうか。

　さて、つい最近になって「チャットGPT」という流行語のようなAI言葉を知った。昨年11月マイクロソフト社がチャットGPTのAI機能を搭載した検索エンジンを披露したのである。チャットGPTの技術は、膨大な情報をもとに訓練した言語モデルを人間が評価を加えて修正し、更に精度を高めた。このAIの性能向上の背景には、言語モデルとデータ量の巨大化と、その計算処理を担う半導体の高性能化があるという。分かり易く言えば、文章作成などで、言葉を単語としてすべて書き込むことによって、単語の集団が１つの文章に仕上がるようだ。アメリカでは昨年11月末から僅か２か月で利用者が１億人に達したと言われている。とにかく質問を入力すれば、恰も人間同士の会話のように自然な回答が返ってくるという。アメリカでは学生が、チャットGPTに宿題をさせるということが問題になっているようだ。ニューヨークの市立学校や、フランスの名門大学でも利用を禁止するところまで制限を広げている。卒業論文もすべてこのチャットGPTが代行したら、学生たちの本分はなくなってしまうのではないか。

　機械や、AIは人間の手を省くことがその基本であるが、考えることまで代行するようになっては、学ぶことにはならないと思う。学問の分野で学ばなければいけない学生らが、「手抜き」をして考えることを止めるということは、本来の目的とは乖離しているのではないだろうか。これでは、学生は皆考えなくなってしまう。手抜きを助長するようなAIは、文化の発展のためには、むしろマイナスではないだろうか。

　それにしても人間の開発する技術はどこまで発展し続けるのだろうか。そして開発が進めば進むほど手を抜き、結論ありきの学問を育てることになる。その過程で、質問されても答えられなくなるのではないだろうか。こうして見かけとは別に人間の知識は、少しずつ退化していくことにならなければ好いがと思う。

　トルコ南部で発生した地震は、想像以上の被害を与えている。発生後昨日で１週間が経過したが、隣国シリアの被災者を合わせて犠牲者の数は３万３千人を超えた。今後もその数は増えると予想されている。何を今更と言う気がするが、今回の地震を受けてトルコのエルドアン大統領は、倒壊した建物を巡り建設業者に対し法的措置に乗り出すと述べた。これまで再三地震が起きるたびに建物の耐震性が問題になり、建設業者の手抜き工事による結果であることははっきりしていた。それをこれまで黙認し、今になって問題視する指導者の感覚は、少々ずれているのではないだろうか。今回は、あまりにも甚大な被害と、建造物の耐震性の関係を各国が問題視し始めたことにトルコとしても放置できなくなっただけのことであり、外交的に取り繕っているだけのような気がしている。やるならもっと早く出来た筈である。その点では、いつも強気な対応をしているエルドアン大統領としては、自分の気持ちというより対外的な対応を優先させたと言える。これから復興という大きな問題が、エルドアン大統領とトルコ国民の双肩にかかっている。

　さて、去る４日中国製飛行物体がアメリカ空軍機によってアメリカ大西洋上で撃墜され、現在その残骸を回収しそれらの機器から如何なる目的のために飛行させたのかを解明しようとしている。中国外務省は、しきりに民間が飛ばしたものだと中国政府としては責任がないという非常識な発言を繰り返している。そもそも民間が飛ばしたにしても他国の領空を飛行すること自体が国際法違反であり、もし事前に知っていたとするなら民間会社に注意を与えるべきだったと思う。知らぬ存ぜぬの一辺倒で、政府の責任を回避しようというのはいかにも中国らしいが、世間的には通用しない理屈である。ところが、その後も立て続けに飛行体を南米やカナダにも飛ばした。10日にはアラスカ上空にも侵入し、空軍機が撃墜した。それに続き、11日、12日にも飛行物体がアメリカで撃ち落とされた。３日間に飛ばされた物体は、中国製であるかどうかは判明していない。だが、いずれ飛行機体が回収されれば、すべては明らかになることだろう。

　現時点で推測するに、中国政府が他国へそのような飛行物体を飛ばせば、明らかに他国領土侵害であり、その飛行目的を追求されることは当然であり、そのような単純な過ちを行うとは思えない。アメリカとしては、気球の運用に関わった中国の航空、宇宙、ITなどの業者のアメリカ国内への輸出を禁じる処置を取ると公表した。しかし、現在対立状態にある米中関係が、一層きな臭く、今後厳しいものになることは明確である。

　この件に関して、松野官房長官は、中国側が十分な説明責任を果たすことが重要と話した。更に、仮に日本に飛行物体が侵入した場合の対応について、他国の気球が日本の領空内に許可なく侵入した場合は、アメリカ軍に要請することなく自衛隊法に基づき、必要であれば撃墜することもあり得ると述べた。そんなケースはあっては困るが、現在航空自衛隊が所有する戦闘機能力では、２万㎞以上の高空を飛行したら、お手上げだそうだから、もう少し事実に裏打ちされた説明をしてもらいたい。