昨夕いつもとは違う下腹部に痛みを感じていたが、次第に痛みの箇所が上の方へ上がりいつもの痛みと同じ個所が痛んで、３時間ほど激痛に悩まされた。今朝になって痛みは引いたが、偶々今日は東京医療センターで変形性関節症の定期診断の日だったので、事の序に担当医師に症状を話してみた。実は胃カメラでも小腸内の異状は発見し難いので、或いは小腸に異常があるのではないかと考えられるそうである。そこで明日かかりつけの内科医院で相談してみようと思っている。

　さて、一昨日の本ブログに「日本郵便の顧客無視の値上げと手抜き」と最近の郵便局のサービス低下について批判したところ、今日のNHKビジネス特集の熊本版としてネットに、「岐路に立つ郵便」と題して日本郵政の増田寛也社長が郵政の苦しい現状を語っていた。

　それによると郵便は150年以上の歴史を持つが、メールやSNSの普及で郵便事業は減少し、時代に合わせて変化しなければ郵便サービスを維持出来ない危機感に捉えられているという。郵政民営化が叫ばれた当時は、そんなことは一切口には出さなかった。ところが、実際には2022年度に民営化後郵便サービスが初めて赤字を出した。翌年度も赤字だった。そこで昨年2024年度に郵便料金の値上げに踏み切り赤字をカバーした。しかし、このままだと2026年度には再び赤字に転落するという。幸い日本郵政グループとしては、ゆうちょ銀行とかんぽ生命からの収益で郵便事業の赤字を穴埋めしている。

　全国的に過疎化が拡大していく中で、日本郵政として全国に散在する２万４千局もある郵便局を有効的にどう活用するかが最大の課題である。過疎地の郵便局を赤字だから即閉店というわけには行かず、2019年以降日本郵政は、全国39自治体と事務の包括的な受託の契約を結び、地元の郵便局が住民票や税務関連の証明書の交付などの行政事務を代行しているという。更に地方の鉄道会社とは無人駅で、駅業務と郵便窓口を一体運営を始めているところもある。

　郵便局をよく利用する立場から言えば、過疎地の施設を有効活用したり、多少閉鎖することは検討しても良いが、本業の郵便事業にあまりしわ寄せをすることは考えてもらいたい。仮に郵便局がなくなったとしたら、手紙はすべてメールなどに頼ることになるが、それでは手紙を書く習慣や、文字を書く機会まで失ってしまうのではないだろうか。この辺りは、学校教育の現場も関わってくる問題でもあり、日本郵政と文部科学省も話し合いすべきではないだろうか。

　一昨日指摘したように、郵便局によって昼休みの休憩時間が異なるのは、顧客にとって迷惑であり、こんなことは経営には関係なく現場で横の連絡さえ良ければ、起こり得ないことでもあり、率先して休み時間ぐらい統一して然るべきであると思う。