この暑い盛りについ思い出してしまうのは、60年日米安保条約改定反対闘争デモに熱中した暑かった当時のことである。結局安保条約は改定され、その後日本は益々アメリカに従属させられる結果となり、今日日本国内、特に沖縄ではアメリカ軍が沖縄県を支配しているかのような印象を与えるほどその影響力は強い。ここへきて立て続けに米軍兵士による沖縄県民女性への性暴行事件が露見されたが、それすら米軍と日本政府間だけの秘密の話し合いで、その経緯は地元沖縄県に伝えられなかった。沖縄は国からも見放されたのだ。これに似たケースはいくらでもある。

　現在パレスチナ・ガザ地区をイスラエル軍が徹底的に空爆し、女性や子どもたちを含む大勢の犠牲者を生んでいるが、イスラエルは国際社会から厳しくその過激な行動を非難されながらも、強引に従来の主張を代えることなく、ハマスを殲滅するまでガザを攻撃し続けると頑固に強調している。

　その背後には、アメリカ国内に居住するユダヤ系資本家らによる巨額な政治資金がアメリカ政府を後押ししていると考えられている。それがバイデン政権によるイスラエル政府に対する及び腰のアドバイスや支援に表れている。

　そして今年４月ごろからアメリカの大学生らの間から、大学に対してイスラエルとつながりを持つ企業や団体との関係を絶つよう求める行動が始まった。自分らはパレスチナ・ガザ地区におけるジェノサイドの共犯者にはならないとの意思を強く表したのである。当初コロンビア大学に始まったが、大学側がキャンパス内に警察を招き入れ多くの学生を逮捕した。だが、この動きがきっかけとなり６月末までに約40州と首都・ワシントンD.C.に拡大しイェール大、MIT、ミシガン大、UCバークレー等々、多くの名門大学にまで広がった。アメリカ人学生たちが、これまでの内向き志向から、自らの政府がこの軍事侵攻に加担していることを深刻に受け、反対行動に一歩踏み出したのである。

　実際、ハマスに対するイスラエルの反撃を、65歳以上のアメリカ人は29％が反対しているが、29歳以下の若者は46％もが反対している。アメリカの対イスラエル軍事支援についても、65歳以上の22％が反対している中で、29歳以下の若者は45％も反対しているという。

　ここで我々は気づかなければならないことは、これまでアメリカ人大学生が外国の政治的行動に対して意志表示を示したことは極めて稀だったことである。それが、パレスチナ問題に関しては、まともな彼らが漸く目覚めて従来から一歩踏み出して行動に移したことである。

　翻って現在の日本の大学生を主とする若者たちは、社会の非条理な出来事に対して何を考えているのか、現状ではまったく行動を起こさないので皆目分からない。少しおとなし過ぎるようだ。もう少し学生らしく筋の通る行動戦略に基づいて国の将来のため、国民のために良かれと思う行動だと誰にも分るよう積極的に行動して欲しいものである。

　さて、コロナ感染５日目となった。相変わらず喉が痛むが、水分や食べ物が喉の痛みを感じることなく体内へ入るようになった。睡眠は健康時と同様にたっぷり取れる。少しずつ回復に向かっていると思う。但し、この２日間ばかり体重が減った。これは食欲が落ちたことが影響しているやも知れない。いつも62㎏前後であるが、今日は59.4㎏にまで落ちた。もう少し食欲が増せば、ほぼ大丈夫だろう。