相変わらず新型コロナウィルス旋風は収まりそうもない。東京では５日の過去最多584人に次ぎ、今日は過去２番目に多い572人の感染者が発症したのをはじめ、愛知、京都、群馬、広島、山口、鹿児島の６府県で過去最多となり、日本全国でも2,738人の感染者を出し、これも過去最多となった。驚くのは、65歳以上の感染者が過去最多の103人だったことである。昨日亡くなった人は47人、重症者は536人となり、いずれも過去最多となった。いよいよコロナ禍は最大の危機に直面していると言わざるを得ない。医療崩壊が懸念されている旭川の病院へは自衛隊から看護師10人が派遣されることになった。

　今日午后中川俊男・日本医師会長は記者会見を開き、国民の一部に感染症を軽視する向きがあることに対して、改めて国民に感染防止対策の徹底を要請した。政府もコロナ経済対策として30兆円の支出を決めた。

　さて、来年に延期された東京オリンピック・パラリンピック開催について、現時点で開催の有無は何とも言えない。もし、コロナに良い変化がなければ、開催は危ういと考えざるを得ない。しかし、開催延期に伴う追加費用も軽視出来ず、来年の開催にかかる追加経費について先日漸く決着を見たところである。もし、もう１年延長という事態になれば、開催中止ということになるだろう。

　一昨日国際オリンピック委員会（IOC）は、東京大会の次のパリ大会は、東京大会より規模を縮小することを決めた。パリ大会については東京の現状を踏まえたうえで、概略方向性がまとめられたようだ。男子陸上50㎞競歩を除外することにより、初めて参加選手数が男女同数の大会となる。その一方で、最近になってテレビなどで時折紹介されるが、まだ一般的ではないブレイクダンスなどが認められ、野球・ソフトボールは除外される。全般的に規模が小さくなり、総経費も削減される。しかし、このブレイクダンスは一般的なスポーツと言えるものではない。こういう種目を採用するには、IOCにとって何らかのメリットがあるからだと思う。今では、開催種目はポピュラーであるかどうかよりも、支援金を供出出来るスポーツが選ばれる時代になったということではないだろうか。

　現在の大会運営が今後もこのままで良いのかどうかについては、疑問視される点が多々あった。総経費がかかり過ぎて、その出資母体がほとんどアメリカの広告会社であり、大会運営が彼らの意向に左右されていることである。東京大会が最も暑くスポーツに適さない真夏の８月に開催されること自体が異常である。

　アメリカでは秋に開催される人気のアメリカン・フットボールと重なることを避けることを求められた結果である。また、春はヨーロッパでサッカー・シーズン真っ盛りということが、春にオリンピックを開催出来ない理由となっている。こうして日本ではスポーツを行う時期としては、最悪の季節、８月に炎天下の太陽の下で汗をかくことになった。これはスポーツを行うという点からは、正しい選択とは言えないように思う。お金によってスポーツ競技大会開催時期が、左右されるというのはいかがなものかと思う。オリンピックも世界最高水準の大会を目指すのであれば、そろそろスポーツに合わない開催時期など大会のマイナス要因を排除することを真剣に考えた方が良いと思う。